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八章　地雷禁止国際キャンペーン

　メーンスタジアムをゆっくり走る堂々とした姿は、左手に聖火のトーチを高く掲げてはいますが、右手は肘からなく、右足も膝から下は義足でした。
　彼こそ元英国陸軍兵士で、退役後、開発途上国の地雷撤去を支援するＮＧＯの組織で除去技術の指導中、地雷の爆発事故にあって、片足と片手を失った英雄です。
　しかし、破片で傷つけられた部分を切断手術した後も、地雷廃絶を訴えるため義足でサハラ砂漠二四〇キロレースを走破するなど、世界のマラソンレースに参加して、独自の地雷反対運動を展開しています。
　今回聖火ランナーを務めた後も、運動支援金を募るため、日本の「難民を助ける会」主催のチャリテイ・ラン（箱根〜東京）にも挑戦しました。
この不屈の魂をもつクリス・ムーンさんが従事していた仕事は、ディマイナー（DEMAINER）と呼ばれ、ＭＩＮＥ（地雷）をなくすという造語ですが、戦争で地中に埋められた地雷除去の作業員を意味するのです。
　クリス・ムーンさんが属していたヘイロー・トラスト（HALO TRUST）以外にもＭＡＧ（MINES ADVISORY GLOUP）など、地雷除去の行動、地雷廃絶運動を行っているＮＧＯの多くは、英国、アメリカなど先進国です。
　なぜなら第二次世界大戦以後、地球上には一億二〇〇〇万個近くの地雷が眠っており、それを除去するのに一〇〇〇年以上かかるという気の遠くなるような話なのです。
　にもかかわらず、ハイテクの新しい性能の地雷を含めて三六〇種以上が五五ヵ国で生産され、毎年新たに埋められています。
　その主な生産国はアメリカ、中国、ロシアなど先進国ですが、その被害にあうのはベトナム、アンゴラ、アフガニスタン、イラク、カンボジアなど過去戦場であった開発途上国です。

2　地雷の被害とその怖さ

　これらの国では、人口数より多い数の地雷が埋められています。農民や子供たちが、牛や家畜を放牧する野原で道路で、薪を拾う森で地雷の事故にあいます。
　世界で二〇分に一人、毎年三万人近くが地雷の被害にあいますが、その八割が兵隊ではなく一般市民で、その三割が一四歳以下の子供なのです。
　そのうえ重症を負っても病院もない地域が多く、けがをしても満足な応急処置もされず、病院にたどり着くまでに傷が悪化し、即死より治療遅れで命を落としてしまう場合も多いのです。
　その破壊力は人間一人を殺すには不十分であっても、周辺広域に小さな破片が飛び、手足の肉をぼろぼろにするため、手足切断という大きな障害で残るのです。
　これも生命を救うためぎりぎりの選択であり、爆心から数十メートル離れていても失明という事態もあるのです。
　対人地雷はどの武器にくらべても安価二〇〇円から三〇〇円程度。
　そのうえ「疲れを知らない門番」といわれるように、数十年でも破壊力は維持され、必ず反応すれば爆発します。
　第二次世界大戦の地雷の被害が今でも後を断たないのです。
　つまり狙った的は決してはずさないという正確さなのです。
　致死範囲は五メートルほどですが、五〇メートル離れていても、手足、視力を奪われてしまいます。
　ここから「悪魔の兵器」「卑怯者の友だち」という異名が生まれるわけです。
　しかし、一番やっかいな欠点は、敵か味方か区別できないことです。
　つまり撒いた場所を忘れてしまうと、味方の地雷で死んでしまう場合もあるのです。
　除去作業は熟練と緻密さをもっても、大きな危険が伴う高度のもの。
　ひとつを回収して解体するまで、経験のあるディマイナーでも極度の緊張の数時間が必要なのです。
　これをコストにすると一〇万円ほどといわれますが、もし誰か被害にあった場合のけがの治療費、手術、義足の費用までマイナスを計算すると、三〇〇円かいかに大きな被害をおよぼすかに呆然とします。
　つまり対人地雷は「スローモーンヨンの大量殺戮兵器」といわれるごとく、小さくとも敵を阻み与える被害は甚大で兵器としては重宝なわけです。
　そこで、アンゴラやカンボジアでは政府軍もゲリラ側も敵味方、いたるところに地雷を撒いたため、国土の大半は国民が足を踏み入れられない土地になりました。
　かって農地や放牧地だった豊かな土地が利用できない荒れ地と化し、国の復興が大きく遅れるのです。

3　ノーベル平和賞受賞 top

　一九九七年のノーベル平和賞受賞者は、過去のような世界的に有名な宗教家や政治家ではありませんでした。
　地雷禁止を国際的に訴えているＮＧＯ（非政府組織）である「地雷禁止国際キャンペーン（ＩＣＢＬ＝Inter national Campaign to Bon Landmines）」と、その代表である米国人女性、ジュディ・ウイリアムズさんに与えられたのです。
　歴史的にも新しく、世界的にもさほど著名なＮＧＯではありませんでしたが、地雷の中でも対人地雷の全面禁止実現を目指して、一九九一年以来、インターネットを駆使して六〇ヵ国、一〇〇〇以上のＮＧｏを柔軟な連合体にまとめて、対人地雷禁止運動としてまとめあげた功績が評価されたのです。
　一九九四年、スウェーデンが地雷廃絶を訴えた時には、国際社会はまだ地雷問題には無関心で、あまり大きな反応はありませんでした。
　ところがカナダ政府主催の一九九六年のオタワ会議は、対人地雷の全面禁止を誓約した国々の初の国際会議として画期的なものでした。
　ここに参加した四九ヵ国がオタワ宣言を採択し、一九九七年までに地雷の製造、備蓄、移転、使用を法的に禁止する条約を締結するため、交渉努力する合意がなされました。
　この交渉プロセスがオタワプロセスと呼ばれるものです。
　この会議で画期的なことは四つのＮＧＯがオブザーバーとして参加許可されていたことです。
　とくにＴＩＣＢＬは、各国代表の利害関係で議論が紛糾するたびに、会議の究極の目的「対人地雷の無条件全面禁止」を主張して、議論を本筋に戻すという大変重要な役割を演じ、実質的に会議を導いたのでした。
　また、もうひとつ画期的なことは、細かい議論の内容を同時にインターネットで世界中に公開したことです。
　これで会議がガラスばりになり、かっての軍縮会議でみられた政治的かけひきや大国同士の利害対立の影が薄れたのです。
　このような新しいＮＧＯの運動のあり方を示せだのは、ＩＣＢＬの世話人であるジョディ・ウイリアムズさんの存在が大きいでしょう。
　多くのＮＧＯでは女性の活躍が目立ちますが、彼女も若い時から海外のボランティア活動に身を投じ、大学院を出ると中米で一一年間、医療、教育援助活動に携わっていました。
　ところが地雷問題の悲惨さに強く触発され、一九九一年からＩＣＢＬで世話人を務めています。
　日本でも日本国際ボランティアセンターや東京ＹＭＣＡなどが中心に、ＪＣＢＬ（地雷廃絶日本キャンペーン）が設立され、ＩＣＢＬと連携をとって国内キャンペーン活動を展開しています。
　オタワ会議の後、国連においても「対人地雷の使用、備蓄、製造、移転を禁止する効果的で法律的拘束力のある国際協定を目指して積極的に努力する」という決議が圧倒的多数で可決されたのです。
　これによってオタワプロセスは大きく前進することになります。ウィーン、ブリュッセル、オスロで条約最終案を検討決定したうえで、一二月に再びオタワで条約締結という一九九七年のシナリオは、最後の土壇場のオスロ会議でアメリカのクリントン大統領が、軍や地雷兵器製造企業の圧力により撤退という不幸な結果に終わりました。アメリカのほか、中国、インドなど地雷の主な製造国も不参加ですが、それでも一〇〇ヵ国以上が署名しました。
　今回条約が成立したからといっても、これはほんのはじまりです。地雷に汚染された開発途上国では、今なお毎日被害者が出ています。
　日本でも地雷は製造され、自衛隊では備蓄され訓練で使用されているのです。
　アメリカの軍需企業は地雷製造で儲けられなくなっても、今度は地雷汚染と呼ばれるほど、世界中にばらまかれた地雷の探知や除去技術で、何百年ももちこたえられるだろうといわれています。
　しかし、少しでも希望をもてることは、オタワプロセスをここまで引っ張ったかげには、ＩＣＢＬや他のＮＧＯなど、地雷問題の最前線で身体をはって働いている多くのボランティアの存在があったということです。