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八章　アジア太平洋戦争の侵略の姿

　1　団結してたたかう中国軍 top

　そもそも日本が東南アジアや太平洋地域を占領しようとするアジア太平洋戦争の発端は、日中戦争にあります。
　一九四一年九月五日、昭和天皇は翌日の御前会議に向け事前に参謀総長の杉山元大将を呼び、こう質問しました。

　一九三七年七月七日（盧溝橋（ろこうきょう）事件）からはじまった日中全面戦争は軍部の予測がはずれ長期化しました。
　長期化するほど日本は不利でした。
　軍用資源不足に加え、アメリカやイギリスを中心とした連合国との対立がますますエスカレートする、つまり敵が増えるからです。
　日本は一九三一年九月一八日（柳条湖事件）からの日中一五年戦争で旧満州（中国東北部）を奪い、その六年後に今度は華北から華南までの全土を占領しようとしました。
　それが、中国共産党軍と国民党軍の団結（抗日民族統一戦線）によって勝利の見通しのない苦戦となったのです。
　日本は旧満州占領後、イギリス、フランスを中心とした国際連盟やアメリカなどの「中国全土からの撤退要求」を拒否し続け、国際的に孤立しました。

　2　援蒋行為を絶滅する top

　中国（蒋介石の国民党政府、首都は南京から後に重慶に）が降伏せず、日中戦争が長期化しているのは、アメリカ、イギリスなどが武器や資金などの援助をしているからだとして、一九四〇年七月二七日の大本営政府連絡会議でその対応策を決定しました。
　その中の「第三国の援蒋行為を絶滅する」とは、タイ、ビルマ、ベトナムなどの山岳地帯を通じてのアメリカ、イギリスの援助や、マレー半島、シンガポールなどに移住した華僑（在外中国人）からの資金などの援助を断ち切るというものでした。
　そうして「重慶政権（国民党政府）の屈服を策す」、すなわち中国を降伏させるという戦略でした。
　また、「情勢の変転を利用し好機を捕捉し」というのがありますが、それは、東南アジアに植民地を持つフランス（インドシナ半島）、イギリス（ビルマ、マレー半島、シンガポール）、オランダ（インドネシア）、がドイツに降伏した時のことを指しています。
　降伏したら、それらの植民地を難なくいただこう、という虫のいい作戦でした。
　ところで、中国に侵攻して、日本はどんな構想をもっていたのか。
　前日の二六日、政府は閣議を開いて「根本として先つ皇国を核心とし日満支の強固なる結合を根幹とする大東亜の新秩序を建設するに在り」（「基本国策要綱」）と決定しています。
　すなわち、天皇を頂点に、日本、満州、支那（シナ＝中国）を一つにし、しかもそれを中心にした大東亜新秩序（後の「大東亜共栄圈」）を築こうというものです。
　だから、日中戦争にできるだけ早く勝利して中国を支配する必要がありました。「根幹」が完成
しない内にさらに侵略・支配範囲を広げることは、戦力が分散してすべてを失う危険をはらんでいたから、「援蒋行為の絶滅」は急がれました。
　しかし、東南アジア（南方）に手を出すことは、東南アジアの植民地宗主国（フランス、イギリス、オランダ、そしてフィリピンのアメリカ）を敵に回し、ほぼ確実に戦争しなければならなくなることを意味しました。
　そこで、政府と軍部は、「世界情勢の推移に伴う時局処理要綱」（昭和一五年七月二七日大本営政府連絡会議決定）で「戦争相手を極力英国のみに限定し、対米開戦はなるべく避けよう」との趣旨をつけ加えました。つまり、できることならアメリカとの戦争は避け、東南アジアを占領して目的を達成したい、というものでした。

　3　急務となった重要資源獲得 top

　戦争では、兵器に鉄、飛行機・軍艦に石油が大量に消費されます。
　長期化し、戦線が拡大すればするほど不足が心配されます。
　日中戦争の長期化で日本はそれに直面していました。
　加えて近い将来イギリス、アメリカとの新たな戦争が予想されていたから、大量確保が急務でした。
　一九三九年九月、ドイツがポーランドに侵入して第二次世界大戦がはじまりました。
　この国際情勢の急転を日本の好機として、同年一二月外務・陸軍・海軍の三大臣は、
　「蘭国（オランダ）に対しては……この方面（インドネシア）よりの我所要物資の獲得（「対外施策方針要綱」）を決定しました。
　物資とは、主にインドネシアの石油で、ちなみにマレー半島からは鉄鉱石、錫、ゴムなどでした。
　四〇年六月フランスがドイツに降伏しました。
　好機を得たとして日本は、九月二三日北部仏印（現ベトナム北部）に進駐、占領しました。
　二七日アメリカの参戦をおさえるためにドイツ、イタリアと三国同盟を結び、翌年七月南部仏印（現ベトナム南部）にも進駐し、占領しました。
　こうした動きに対してアメリカは反発を強めました。
　すでにアメリカは、三九年七月に日本の中国侵略に抗議して日米通商航海条約の廃棄を通告（失効四〇年一月、後にイギリスも）していましたが、さらに対抗措置を強化しました。
　四〇年七月航空機用ガソリンの輸出制限、九月鉄屑と鉄鋼の輸出禁止、四一年八月石油輸出の全面禁止です。
　イギリス、オランダもこれにならいました。
　いわゆるＡＢＣＤ包囲網（Ａアメリカ、Ｂイギリス、Ｃ中国、Ｄオランダ）といわれる経済制裁です。
　さらにアメリカは、中国や東南アジア（ベトナム）からの日本軍の撤退を求めました。
　海軍は、石油の貯蔵が海上作戦の半年分しかないということから、アメリカ、イギリス、オランダに対して早期開戦を主張しました。
　軍用資源の獲得はまさに急務となりました。

　4　計画上の占領範囲 top

　日本はアジアのどこまで占領しようとしていたのか。
　それを示す政府資料があります。
　「独伊（ドイツ、イタリア）との交渉に於て皇国の大東亜新秩序建設の為の生存圈として考慮すへき範囲は日満支を根幹とし旧独領委任統治諸島（トラック、ヤップなどの南洋諸島）、仏（フランス）領印度（インドシナ半島）及同太平洋諸島（ニューカレドニア、タヒチなどの南太平洋諸島）、泰国（タイ）、英（イギリス）領馬来（マレー半島、含むシンガポール）、英領ボルネオ、蘭（オランダ）領東印度（インドネシア）、ビルマ、濠州（オーストラリア）、新西蘭（ニュージーランド）並（ならび）に印度（インド）等とす」（「日独伊枢軸強化に関する件」別紙第三）
　これは、日本が三国同盟締結に向けて事前に開いた四相会議（一九四〇年九月六日）と連絡会議（一六日）で決定した内容です。
　要するに、日本の占領範囲は、西はインド、南はニュージーランドまでとしたのです。

　5　天皇、四回の御前会議を経て開戦決定 top

　大日本帝国憲法第十一条の「陸海軍を統帥す」、
　第二二条の「天皇は戦を宣し和を講し及諸般の条約を締結す」などの大権からみて、戦争決定権は天皇にあったといえます。
　では、天皇は中国降伏促進のために東南アジアを占領する戦争をどこで決定したのか。
　それは天皇が開催する御前会議でした。
　四回の御前会議の決定内容は次の通りです。

　ちなみに、御前会議の三回目から四回目の間に開かれた二回の政府連絡会議は、戦争目的をより明確にさせました。
　「速に極東における米英蘭の根拠を覆滅（ふくめつ）して自存自衛を確立すると共に、更に積極的措置に依り蒋政権の屈服を促進し、独伊と提携して先ず英の屈服を図り、米の継戦意志を喪失せしむるに勉（つと）む」
（極東とはここでは主に東南アジアのこと）
　「几有（あらゆる）手段を尽して適時米海軍主力を誘致し之を撃滅するに勉む」
　「日独伊三国協力して先づ英の屈服を図る」　（「対米英蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」）、
　「占領地に対しては差し当り軍政を実施し治安の恢復、重要国防資源の急速獲得及作戦軍の自活確保に資す」（「南方占領地行政実施要領」）。
　東南アジアを占領する目的の他に、そのために戦わざるを得ないイギリス、アメリカに対する各々の狙いのちがいが明らかです。
　こうして、日本陸軍はシンガポールにあるイギリス軍根拠地の撃滅を目指してマレー半島のコタバルに奇襲攻撃、海軍はハワイ真珠湾にあるアメリカの太平洋艦隊の撃滅を目指して奇襲攻撃を同時にかけることを決定しました。

　6　なぜ、コタバル top

　「一二月初旬」とは、一九四一年一二月八日真夜中のことです。
　ハワイ、コタバルともに攻撃開始時刻は日本時間午前○時ですが、ハワイの方は戦闘機が空母から発進するには暗すぎる、危険だ、ということで発進時刻を遅らせました。
　その知らせを受けていないコタバルでは、予定通り攻撃が開始されました。
　シンガポール占領の作戦は、次の通りでした。
　マレー半島南端の島シンガポールは、イギリス軍の東アジア最大の軍事拠点でした。巨大な大砲が南の海に向けズラッと並んでいます。
　海からの攻撃はむずかしい。ところが、その大砲は後ろ向きにできない弱点をもっていました。
　日本軍はそれをつく作戦に出たのです。
　すなわち、背後に位置するマレー半島南端のジョホールバル市から攻撃するとともに空からも爆撃するという、いわば挟み打ち作戦です。
　そのジョホールバル占領のためには、マレー半島北部からイギリス軍を撃破して南下しなければなりません。
　その日本軍は最短距離に位置する海南島（中国から三九年二月占領）から輸送船団と軍艦で出撃、波の荒い南シナ海からマレー半島東海岸に上陸しなければなりませんでした。
　しかし、南下するには、南北に交通路が完備された西海岸でなければならないので、上陸後東海岸からすばやく西海岸に到達する必要がありました。
　したがって主力部隊の上陸地点は、半島の一番細い所のシンゴラとパタニに決定していました。
　ところがそこは皮肉にも、日本と中立条約を結んでいたタイ国でした。そこを主力部隊はスムーズに上陸し、西へ進軍しなければなりません。
　ところが、マレー半島北部のコタバルとその周辺には三つのイギリス軍飛行場がありました。
　だから主力部隊の上陸前にそこを占領する必要がありました。
　先遣隊のコタバル奇襲攻撃は、それが目的でした。

　7　目的達成の開戦場コタバル top

　攻撃開始時刻は、輸送船団からの上陸（揚陸）準備開始の八日午前○時頃、護衛軍艦からの砲撃開始の時刻、舟艇いっせい発進の午前一時三五分、上陸開始の午前二時一五分、といくつか考えられます。
　真珠湾の攻撃時刻は午前三時二五分ですから、コタバルは真珠湾より約一時間一〇分早いことになります。
　ちなみに、当初イギリスには「宣戦布告の通知」の用意さえしていなかった、とのことです。
　しかし戦後五〇年間、多くの日本人は「開戦場は真珠湾」と思い込んできました。
　マスコミ報道に加え、歴史書や教科書の記述も「真珠湾」ですから、今なお多くの国民の認識に変化はないといえるでしょう。
　ところが、当時の大本営発表（八日午前七時）のラジオニュースは、決して真珠湾とはいっていません。
　「大本営陸海軍部午前六時発表。帝国陸海軍部隊は、本八日未明、西太平洋において、米英軍と戦闘状態に入れり」
　「西太平洋」とは、日本から見れば少なくとも太平洋の東に位置する真珠湾ではありません。
　むしろ、コタバルやフィリピン（米領）です。それが、なぜ真珠湾になってしまったのか。
　はなばなしい「戦果」があったからか、意図的な宣伝なのか。
　それがまた、なぜ敗戦後五〇年間も続いたのか、という疑問が残ります。
　真珠湾は確かに、日本軍のわずかな犠牲で大きな成果（米太平洋艦隊の軍艦等の撃沈）をあげました。
　しかし、攻撃目的の「米海軍主力の撃滅」「米の継戦意志を喪失せしむる（こと）」には失敗しました。
　前者は、肝心の大物空母が真珠湾にいなかったこと、浅瀬の真珠湾のため頭を出して沈没した軍艦をすぐ引き上げ半年後には修理使用したこと、そしてそのことによって予想（軍首脳部は四三年か四四年以降）よりはるかに早くアメリカに反撃されたことからみて、「成功した」といいきることはできません。
　また、後者は、奇襲攻撃という卑怯な手段に怒ったアメリカ国民を参戦に導いた、ということでむしろ失敗だったのです。
　目的からみれば、イギリス軍の三つの飛行場を占領したコタバルの方が成功であった、ということができます。

　8　日本軍、開戦最初の大被害 top

　真珠湾に比べ、コタバルでの日本軍被害は大きいものでした。
　上陸時は大激戦で、戦死傷者数は確定していないが、揚陸作業隊と歩兵連隊を合わせて戦死傷者八いが、防衛庁公刊戦史『マレー進攻作戦』によれ百余名となっています。
　ちなみに、マレー半島への第一次上陸部隊は総勢約五三〇〇人でした。
　八日真夜中、コタバルのバダン・サバク両海岸沖合（距岸（きょがん）約四キロ）の南シナ海に、軍艦に護衛三隻の輸送船団（海南島三亜港から出港）が現れました。
　未明、輸送船団からの揚陸（ようりく）作業が始まりました。作業は高波で困難をきわめました。
　舟艇に移乗した上陸部隊は、軍艦の砲撃援護を受けて発進、上陸を開始しました。
　その時の様子を、『マレー進攻作戦』は、こう記録しています。

　この時、一兵士の携行量は約三七キロと重く、戦死者の中には上陸前に溺死した者も少なくありませんでした。
　この上陸前後の激戦で海岸のトーチカの中にいたイギリス軍（インド兵）は捕虜約一〇〇名を残してほぼ全滅したが、トーチカからの激しい機銃掃射、砂中の地雷、砲台とイギリス軍爆撃機からの船団攻撃で日本軍の損害も大きいものでした。
　先頭部隊の佗美（たくみ）支隊（第二五軍第一八師団）を乗せた淡路丸は被弾し、沈没を開始しました。
　九日深夜、海岸線に張り巡らされた鉄条網をくぐり抜けた日本軍はパンカランチェパ飛行場（現コタバル空港）を占領、続いて十一時三〇分コタバル市内に侵入、占領しました。
　その後、イギリス軍とオーストラリア軍が敗走、放棄した二つの飛行場（ゴンケタ、マチャン）も難なく占領し、日本軍が使用しました。
　シンガポール海軍基地に入港していたイギリスの誇る戦艦プリンス・オブ・ウェールズと巡洋戦艦レパルスは、日本軍のコタバル上陸阻止に向かいマレー半島東海岸を北上していました。
　途中、クアンタン沖合で日本軍に発見され、ベトナムのサイゴン（現ホーチミン）にある日本軍基地から一〇日に飛び立った航空戦隊の爆撃を受け、両艦とも撃沈されました。これはイギリス海軍史最大の敗北といわれています。
　こうしてマレー半島とシンガポールのイギリス軍は、空軍と海軍の援軍を失いました。

　9　知られざる日タイ戦争 top

　日本軍の主力部隊は、タイ国の東海岸にあるシンゴラ、パタニから上陸する計画でしたので、タイ国に協力してもらう必要がありました。
　しかし、日本とタイ国はすでに「日タイ友好和親条約」という中立条約を結んでいたので、タイが日本に協力（上陸させること）してイギリスと敵対するわけにはいきませんでした。
　そこで日本は、作戦開始寸前に外交交渉を始めますが、タイ政府の承認のないまま八日午前四時一二分シンゴラに、続いて四時三〇分パタニ、タべーに上陸しました。
　そして六時三〇分、プラチャップキリカンに上陸、タイ軍と戦闘となり翌日までつづきました。
バンコク上空では空中戦にまでなっています。九時に出された停戦命令までに六〇〇名の戦死者が出ました。
　結局タイ国は二一日、日本軍に無理やり「日タイ軍事同盟条約」を締結させられ、日本の支配下におかれました。
　翌年一月には、アメリカ、イギリスに宣戦布告しました。

　10　主力部隊の“快進撃”で南下 top

　タイ国のシンゴラ、パタニから侵入した日本軍（第二五軍第五師団）は、歩兵の自転車部隊、トラック部隊に加え、戦車と航空機の掩護を受けて西海岸へ、各地で快進撃を開始しました。
　イギリス兵、オーストラリア兵、インド兵混成のイギリス軍は、敗退、退去を余儀なくされました。
　主な激戦地は、ジットラ、クロー、ペナン（島）、サンピタン、スリム川、レンコン、コタタンパン、グリク道、ペラク河、カンパー、東海岸では、クアンタン、エンダウの空中戦、などでした。
　日本軍の航空隊は、戦闘のすえ占領した各地のイギリス軍飛行場を活用し、爆撃に飛び立ちました。
　イギリス軍は敗退を繰り返して、クアラルンプールをはじめマレー半島の主要都市や町を日本軍に占領され、翌年一月末マレー半島南端の都市ジョホフルバルに追い込まれました。
　三〇日ついにシンガポールへ撤退開始、翌日午前八時一五分最後の兵がコースウェイを渡るや、イギリス軍はその橋を爆破しました。
　その日、日本軍はジョホールバル市を占領、途中第一八師団主力部隊の増員も加わって市内に三万人の歩兵が結集、主たる標的シンガポールのイギリス軍八万七〇〇〇人と向き合いました。
　こうして、シンガポールで決戦を迎えることになったのです。
　ちなみに、このマレー戦における日本軍第二五軍の犠牲は、『マラヤの崩壊』（メディア・マスターズガイド）によれば、死者一七九三名、負傷者二七二二名、と決して少なくありませんでした。

　11　英軍根拠地シンガポールの陥落 top

　シンガポールは、すでに日本軍によって空襲を受けていました。
　一二月八日未明爆撃されましたが、マレー進攻が進むにつれ頻繁には行われなくなりました。
　その後、日本軍が南下し英軍の飛行場を占領するにつれ、そこからの空襲が日増しに激しくなりました。
　また、マレー半島から逃げ込む避難民の数も増え、シンガポールの人口は七〇万から一〇〇万以上に膨れ上がりました。
　一月末から上陸するまでの一週間の攻撃パターンは変わりました。
　焼夷弾使用の増加に加え、野砲による集中砲撃が毎日行われるようになりました。
　死傷者は一日一〇〇〇人以上にも達しました。
　その時の様子を記者リム・チャン・スーは地方新聞にこう書いています。

　二月八日、四〇〇の大砲全部が炸裂しました。
　その日の真夜中、そして九日の早朝に、日本兵は一五〇艇ほどのモーターボートとゴムボートでジョホール水道（海峡）を渡り始めました。
　地上戦の再開です。
　十一日シンガポール南部のブキティマ高地でシンガポール最大の激戦が始まりました。
　日本軍は、この戦いでマレー半島で失ったのと同じくらいの兵士を失いました。
　この戦闘では、中国人志願兵（華僑抗日義勇軍）も戦いました。
　のちにこの地区の中国人は復讐を受け、虐殺されました。
　パシール・パンチャ高地ではマレー人部隊も戦ったが、ほとんど全滅しました。
　日本軍は三ヵ所の軍用飛行場と三つの主要な貯水池を占領、都市への水道パイプはいたるところで破裂して大量の水が無駄に流れ出しました。
　都市の大部分は燃えていました。
　二月一五日イギリス軍司令官Ａ・Ｅ・パーシバル将軍は、ブキティマにある日本陸軍司令部で、日本軍第二五軍司令官山下奉文（よしゆき）中将に降伏しました。
　その後、日本国内では盛大な祝賀行事が開催され、学校では児童にゴムまりが配られたといいます。
　マレー半島とシンガポールでの戦闘は、イギリス軍の死傷者約八七〇〇人、捕虜約二万人、日本軍死者約三五〇〇人、負傷者約六〇〇〇人を出しました。
　また、住民も空襲その他で何千人と犠牲になりました。
　結局日本軍は、コタバル上陸からわずか一〇週間でイギリス軍をうち負かしたのです。
　これは、予想を遥かに越える早さでした。
　シンガポールは、昭南島と改名されました。

　12　華僑大虐殺の「粛清」命令 top

　日中一五年戦争が開始された一九三一年、マレー半島、シンガポールの華僑は、祖国中国の抗日軍（蒋介石の国民党政府軍）を支援するために組織を結成、全面戦争になった三七、三八年に拡大発展させ「南洋華僑籌賑（ちゅうしん）祖国難民総会」（籌賑会）としました。
　いわゆる華僑による「援浜行為」を行う全国的な組織です。
　大本営は、すでにマレー侵略前の一九四一年一一月一五日、主に華僑に対して「援蒋の禁絶」「抗戦力の減殺」の方針を決定していました。
　山下司令官は、マレー半島南下中からその具体策を練っていました。
　それは、第二五軍の命令「然らさる者（服従を誓わない者）に対しては断乎その生存を認めざるものとす」というもので、日本軍に協力しない中国人は殺せというものでした。
　こうして、シンガポールとマレー半島の華僑に対する「粛清＝しゅくせい（虐殺）」方針が決定されたのです。
　各師団は次のような粛清担当地域を割り当てられました。
　近衛師団（師団長西村琢磨中将）……市内を除くシンガポール
　第一八師団（牟田口廉也中将）……ジョホール州
　第五師団（松井太久郎中将）……右以外のマレー半島全域

　13　シンガポールで華僑虐殺の「大検証」 top

　日本軍はマレー半島進撃中に、各地で華僑の支援活動に関する情報を収集していました。憲兵隊は籌賑会の幹部の名簿などを入手し、シンガポール占領以前から「敵性華僑」の氏名を把握していました。
　山下司令官は、三日以内にシンガポールの「中国人抗日分子」を掃討するよう第二野戦憲兵隊に命令しました。
　憲兵隊は二月一八日、すべての青壮年男子の華僑に、市内の数ヵ所の指定地域（ジャラン・ブサール、タンジュン・パーガーなど）の路上に集合するよう命じました。
　そこで一人一人、首実検でえりわけをはじめたのです。
　第一回の検証は二一日から三日間実施されました。
　中国への資金援助者のみならず、ブキティマ等の戦闘で戦った華僑志願兵、共産党員、抗日分子などを選別して、処刑しました。
　なかには、ことばも通じないまま、外見や態度だけで判別された人もいました。
　「敵性華僑」と判定された人々は、裁判なしでチャンギ海岸やその他の東海岸地域に連行され、機関銃や銃剣で殺害されました。
　遺骨も発掘されていますが、遺品のなかにはイヤリングや乳児の足輪のアクセサリーなども多く、男性だけでなく老若男女が殺されたことが示されています。
　また華僑だけでなく、インド系住民のシーク教徒たちも虐殺されました。
　「大検証」は三月上旬まで三回行われ、殺害された人は約一〇万人（元憲兵隊長は二〇〇〇人以下と証言）といわれています。
　一九六七年二月一五日シンガポールは、国民の寄付金で、「大検証」で虐殺された華僑の遺骨を埋葬し、追悼する「血債の塔」（高さ六八メートル）を建立しました。毎年二月一五日ここで追悼式が開かれています。

　14　マレー半島の華僑虐殺 top

　マレー半島の人口は、一九四〇年当時約九五〇万人で、そのうち中国人（「華僑」、現在「華人系マレーシア人」）二三五万人、マレー人二二八万人、インド人七四万人、原住民などによって構成されていました。
　さきの華僑に対する二つの大本営方針は、ジャングルに近い華僑の農村では、皆殺しの虐殺方針となりました。
　それは、ジャングルを拠点にした抗日ゲリラは華僑の農村から食料や情報の提供を受ける、また大人（両親・兄ら）だけを殺害しても必ず子供は将来抗日になる、との予測によるものでした。
それは、すでに日本軍を悩ましていた中国華北の抗日ゲリラに対する三光作戦の教訓によるものでした。
　したがってこの虐殺は、三光作戦などの経験部隊を適任として、広島を本部とする第五師団が担当することになりました。この師団は、経験者に加え南方作戦の中核として特別に訓練されて送り込まれた主力部隊です。
　第五師団 * の粛清担当地域は、次の通りです。
　■歩兵第二一連隊（本部浜田）、第四二連隊（本部山口）など。ベラ、ケダ、ケランタン、トレンガヌ、ペナン、ペルリスの六州（司令部イポー）
　一歩兵第四一連隊（本部福山、Ａ第一大隊欠）セランゴール州（司令部クアラルンプール）
　■捜索第五連隊など。パハン州（司令部クアラリピス）
　■歩兵第十一連隊（本部広島、Ｂ第三大隊欠）など。ネグリセンビラン、マラッカの内州（司令部セレンバン）
　* 第五師団司令部　クアラルンプール、Ａ・Ｂはシンガポールを分担した。

　第五師団命令とともに、師団参謀長（河越重定大佐）の「（粛清の）期間は約一ヶ月を以て完了するを目途とす」との指示が出されました。
　なお、第十一連隊第一大隊は四二年三月二日の大隊命令の中で、「支那人及英国人は老若男女を問はす徹底的に掃蕩す」としました。まさに、皆殺し命令でした。
　一方、経済活動の盛んな都会や街の華僑に対する大本営方針は、農村とは異なっていました。
「腹案」では「南洋華僑の利導」ということで、「敵性」華僑や、抗日兵などの「抗日分子」のみを虐殺の対象としていました。とりわけ等賑会の幹部は、すでにリストアップされ、真っ先に拷問・殺害されました。
　「良民証」を受けた華僑には、日本軍への莫大な献金を強要しました。
　このようにマレー半島の華僑虐殺は、天皇・日本政府・軍部の方針に基づいて組織的・全面的に行われました。
　それは、政府・軍部などの各種資料（「陣中日誌」など）や、マレーシアとシンガポールの全国各地に建立された虐殺犠牲者の追悼碑（九五年八月現在五〇基判明）によって明らかになりました。
　中国降伏促進と「大東亜共栄圈」建設のために、アメリカ、イギリスと華僑の中国支援根絶、重要軍用資源獲得に乗出した日本軍は、東南アジア占領に成功したものの、予想よりはるかに早い半年後の四二年六月、ミッドウェー島沖でアメリカの反撃にあって大敗、その後の連敗で一九四五年八月一五日の敗戦を迎えたのです。
　日中戦争、アジア太平洋戦争の一五年にわたる戦争は、日本人三一〇万人、中国人をはじめとするアジア諸国民二〇〇〇万人以上の犠牲者を出しました。
　一部を除いて、その一人ひとりと遺族ら関係者への国家補償など戦後責任は今なお果たされず、そのような日本の国際的信用に関わる大きな課題を残している意味で、「まだあの戦争は終っていない」ということができます。