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2　硫黄島防衛計画

　硫黄島が正式に日本領土に編入されたのは、明治二十四年九月のことであった。
　一七八四年頃にはサルファ・アイランド（硫黄島）として外国の探検家に名づけられていたが、それまで、無人、無所属の島であった。

1 住むことを拒否する島 top 　硫黄島は東京の南方海上約一二五〇キロ、サイパンからは北方約一四〇〇キロのところに位置している。 　東京・サイパン間のほぼ中間に硫黄島が位置しているところに、この島の悲劇の原因があった。 　この点については、後で述べることにして、島の状態をかいつまんで書いておこう。 　面積はわずか二〇平方キロの火山列島の一つであり、南北硫黄島のほぼ中間に位置する。 　天気の良い日は、北と南の硫黄島が水平線上に見える。 　島はほぼ平坦だが、南西の端に頂上に火口のある摺鉢山という標高一六九メートルの椀状の休火山がある。 　地質構造上では比較的新しい火山島で、年々隆起が激しく、硫黄島が激戦場であった時点で、西海岸から八〇〇メートルくらいのところにあった釜岩は、現在では地続きとなってしまっている。 　地中からは、絶えず水蒸気や硫黄臭の煙が噴き出ているところがあり、その代わりに地中からの湧水は全くない。 　雨が降ってもすぐに地中に浸み込んでしまい、川らしいものもないし、人間の飲み水は雨水を貯えるしかない。 　その意味では、元来人間の定住出来るところではない。 　しかし、硫黄や燐鉱が採掘されることがわかってからは、硫黄の精錬所が出来、農産物としては砂糖きびや薬用植物が採取され、戦前には精糖工場もあった。 　その当時には、一九二世帯が定住し、だいたい一〇〇〇人くらいが生活していた。 　島の中央にある元山台地以北には、たこの木やロープの原料となるサイザルが自生し、タマナやセンダンも生えていた。 　現在では、戦後、米軍が空から種子を撒布した銀ねむの木が、島全体をおおっている。 　蘭科の植物の美しい大きな葉が、かっての洞窟の入口をおおうように揺れているのが、いたるところに見られる。

　島の中央から北寄りの元山台地の地質は黄色の凝灰岩だが、アメリカ軍が大挙上陸してきた南海岸の砂浜は黒砂である。
　食用にはならない大きなインゲン豆に似たサヤがたくさんついている蔓草が、現在ではその黒い砂浜と台地との間を一面におおっている。
　海から吹き寄せる風はかなり強い。
　季節風はだいたい西または南西あるいは北西風が多く、波は荒い。
　西海岸に打ち寄せる波は、白いシブキを高々と吹き上げている。
　硫黄島には港がない。南海岸に揚陸場と波止場とがある。
　波が荒いうえに浅瀬や岩礁があるために、揚陸は非常に困難であり、艀（はしけ）は陸地に引き揚げる必要がある。
　その意味でも、補給は極めて困難な島である。

2 各地に残る戦いの傷跡 top

　現在の硫黄島には、民間人は一人もいない。
　海上自衛隊の硫黄島航空基地分遣隊員が六〇名足らず在島し、その他アメリカ沿岸警備隊のロラン基地要員が、島の北端に住んでいるだけである。
　本土からは海上自衛隊の定期便が週一回、航空自衛隊の臨時便が不定期にやってくる程度の状態である。
　その他、必要に応じて海上輸送が自衛隊の手で行われる。基地で使用される燃料は、かつてアメリカ軍が上陸してきた南海岸沖に固定したブイを利用して、油槽船からパイプで陸揚げされる。
　現在の島は平和そのものである。
　全島を砲爆撃にさらされ流血の激戦地であったことを忘れるほど、その跡をとどめていない。
　いまだ収集されていない遺骨約六〇〇〇柱は、米軍が駐留している間に、洞穴や地中に埋め込まれてしまっている。
　その意味では島全体が未確認兵士の墓場である。
　太平洋の孤島とはいえ、東京都の一部であるこの島に、これほど多数の遺骨が埋められているということは、そしてそれらが現実には収容することが出来ないということは、どう考えても不思議に思えてならない。
　小鳥たちにとって天国である現在の硫黄島は、三三年前の激戦の跡が、草木によって埋めつくされ、表面上は平和そのものだが、人々の胸に焼きついた戦いの傷跡は、島を訪れる者にも、そして島を訪れたくても訪れることの出来ない遺族たちにとっても、いつまでも口を開けている。

3 開戦前後の硫黄島 top

　昭和八年十二月、日本政府はワシントン条約の廃棄を通告することによって、太平洋をめぐる軍備縮小の無条約状態が現出することが予測され、軍部は小笠原諸島の軍事的価値を認め、陸海軍はそれぞれの防衛分担を定めた。
　硫黄島は南鳥島とともに海軍の所管となった。
　これより先、昭和八年の海軍大演習に際して、海軍は硫黄島南部に、南北長さ八〇〇メートル、幅二〇〇メートルの戦闘機用の仮設飛行場をつくったが、いよいよ太平洋海域の作戦が主たる課題となるにつれて、小笠原諸島や硫黄島の軍事的価値は高まった。
　昭和十二年にはいって、大演習に際して海軍は硫黄島の航空基地の増強を実施し、前述の飛行場北端に第二飛行場として東西長さ八〇〇メートル、幅二〇〇メートルの滑走路をつくった。
　そして、父島に海軍航空隊が設けられた。
　昭和十六年には、新設の第5艦隊隷下の第7根拠地隊をつくり、父島航空隊はその傘下に収められた。

他方陸軍は、昭和十六年十一月、防衛総司令官山田乙三大将名をもって、帝国陸軍国土防衛計画令に基づいて、父島要塞の戦備充実を下命した。編成は右表の通りである。 　大東亜戦争が勃発すると、小笠原諸島および硫黄島は本土と戦場との中間に位置する重要な戦略的拠点として、陸海軍ともにこれを重視する態勢をとったことは、その地理的環境からみて当然と言ってよい。 　第1航空艦隊が十二月八日にパールハーバーを攻撃し、グアム、ラバウル、ウェーキ島などを攻略するのと並行して、第5艦隊の一部をもって小笠原諸島海域と海上交通の保護に当たらせた。 　陸軍も父島要塞司令官に厳重な警戒配備をとらせた。 　開戦の翌年になると、小笠原諸島は南東および中部太平洋作戦における中継航空基地および海上輸送基地としての重要性が認識され、戦備が強化され、第7根拠地隊は昭和十七年六月、父島方面特別根拠地隊に引きつがれ、九月には第5艦隊隷下から横須賀鎮守府司令長官の直轄下にはいった。

　昭和十八年九月一日、米機動部隊は空母六、巡洋艦七、駆逐艦八ないし一〇を基幹として、小笠原諸島外の南鳥島（陸軍南海第2守備隊、海軍南鳥島警備隊および横須賀海軍航空隊南鳥島派遣隊――陸攻六機）を、五次にわたって攻撃した。
　この空襲ならびに艦砲射撃によって、地上設備のほとんどが壊滅、戦死者三七名を出した。
　この攻撃を契機として、大本営陸軍部は小笠原および硫黄島方面の警備に不安を感じ、ただちに増強を命じた。
　当時硫黄島は、海軍がその防衛を担任しており、飛行場の拡張、電波探信儀、方向探知機などの設置を進めており、ただちに在島航空隊をもって南鳥島方面の索敵攻撃を開始した。
　硫黄島の飛行場は、横須賀鎮守府隷下の横須賀施設部派遣隊約八〇〇名の手によって当時拡張中であり、全長八〇〇メートルのものを一二〇〇メートルに、そしてさらに他の一本を一六〇〇メートルに延長する予定だった。
　この時点で、大本営陸軍部は、他の離島と同じように、陸軍が防備する場合を考慮して、陸軍省築城本部部員を派遣しており、その報告に基づいて、歩兵、砲兵それぞれ一個大隊程度を投入することをもくろんでいたようであった。
 
4 絶対国防圈構想 top

　南鳥島に対する米機動部隊の攻撃は、その意図が終局的にどこにあるかについて、当時的確にはつかみ得なかったにしても、大東亜戦争の帰趨を判断するうえで、それを政府としてもかなり深刻に受け止めねばならなかったことは事実である。
　すくなくとも戦争初期に描いていた「今後採ルベキ戦争指導ノ大綱」は、もはや大幅に改訂せざるをえない情勢にあることは確かであった。
　敵の侵攻方向や、日本軍の戦力の消耗の度合などからみて、大本営では現状を深刻に分析したうえで新しい「戦争指導大綱」を打ち出さねばならないと考え始めていた。
　新しい「戦争指導大綱」の概要は、十八年九月二十五日、大本営連絡会議において決定をみたが、それは、「戦争目的達成上絶対確保ヲ要スル圈」を明確にしていた。
　この検討をもとにして、昭和十八年九月三十日、第十一回御前会議において、全く新しい「今後採ルペキ戦争指導ノ大綱」を決定した。
　その中で必要な個所を引用すると次の通りである。

　この、絶対確保すべき要域として小笠原がはいっており、南鳥島への米機動部隊の来攻は、まさにこの絶対国防圈の外側に手がかかったことを意味していた。
　南鳥島への救援に派遣されるべき横須賀航空隊の陸攻六機は、南鳥島の滑走路が破壊され、燃料が焼失したために、九月一日硫黄島に進出した。
　そして翌二日、硫黄島から発進した二機の陸攻は南鳥島の西側海域の索敵を実施している。
　この事実をもってしても、この段階で硫黄島の戦術的価値は非常に高く評価されていたことは否定できない。
　すなわち、絶対国防圈の設定に伴って、硫黄島がクローズアップされてきたと言っていい。
　具体的に言うならば、大本営は十八年十一月十五日、大陸命第八八九号によって、独立混成第1連隊を父島に、独立混成第5連隊と戦車第96連隊の一部を南鳥島へ、そして戦車第16連隊主力および独立混成第5連隊主力を大鳥島へ派遣するように発令した。

5 第31軍の新設 top

　陸軍は従来から大陸においての戦闘を主としたものであって、戦局の悪化から、島嶼（とうしょ）防衛に振り向けられるのであるから、勝手が違うという表現が当てはまる事態が次々と生じていった。
　その意味からも、敗軍の頽勢を食い止めることは、そもそも無理であったのかもしれない。
　この点について、戦史叢書『中部太平洋陸軍作戦』には次のように書かれている。

　しかし、戦局は何がなんでも島嶼に陸軍部隊を投入しなければならないほど厳しいものであった。
　そこでこれら陸軍部隊を統轄するために、新たに第31軍が編成された。
　第31軍は当初、トラック地区、マリアナ地区、パラオ地区および小笠原地区各集団と軍直轄部隊とがらなり、マリアナ地区に対する第14師団の増派決定に伴って、マリアナ地区を南北両地区集団に区分した。

6 散った二つの命 top

　第31軍司令官に任命されたあと、小畑司令官は軍司令部所在地のサイパンを離れてヤップ島を視察中、米軍は、サイパンに上陸を敢行してきた。
　小畑司令官は、急ぎパラオに飛び、サイパン行きを計ったが、戦局はそれを許さなかった。
　彼は東条参謀総長あてに打電して「パラオ方面ノ戦況ヲモ勘案シ要スレバ依然当地区ニ在リテ直接作戦指導ニ任シ以テ負託ノ重任完遂ニ万遺算無キヲ期ス」と訴えた。
　これに対して東条参謀総長は「貴官は手段を尽くして速かにサイパンに帰着し直接諸方面の作戦を指導するを要す」という、強い趣旨の電報を打ち返している。
　しかし、サイパンは全く日本軍に制空権はなく、サイパンに帰還することは無理であったので、六月二十一日、海軍中攻に乗ってペリリューを出発し、グアムに到着後、そこで指揮をとった。
　八月十一日、小畑中将はグアム島において玉砕した。最後の電報の一節は次の通りであった。

　なお中部太平洋方面艦隊司令長官に任命された南雲中将は、七月六日サイパン島において、最後の突撃に先立って自決した。　最後にサイパン島守備兵に与えた訓示の一節は次の通りであった。

7 甘かった防衛計画 top

　第31軍の小笠原地区集団は、父島要塞司令官大須賀應陸軍少将（三月四日着任）指揮のもとに、三月十日から小畑中将の隷下にはいり、「集団ハ主力ヲ以テ父島列島、各一部ヲ以テ母島及硫黄島ノ防備ヲ増強」することになり、三月二十日から二十三日までの間に、第41、第67、第68要塞歩兵隊および第7要塞山砲兵隊基幹の部隊を硫黄島に派遣した。
　また三月十五日に新設された海軍硫黄島警備隊は父島方面防備部隊（父島方面特別根拠地隊司令官、森国造海軍少将）の一部としてご二月二十三日以降、中部太平洋方面艦隊司令長官の傘下にはいった。
　小笠原地区集団は、その防備計画によれば、防衛の基本を次の三点においていた。
　�@　洋上の不沈航空基地をつくりあげる。
　�A　敵上陸部隊を水際において撃滅する。
　�B　築城施設を永久的なものにする。
　特に硫黄島に関しては築城の強度を重要部を「特甲」、平均「甲」とした。
　特甲というのは、一トン爆弾に耐え、艦砲射撃を受けても、戦艦の主砲である四〇センチ級砲弾に耐える強度を持っていなければならないことになっていた。
　そして甲という場合は、一〇〇キロ爆弾に耐えて、一五センチの砲弾に耐えるものでなければならない。
　さらに、硫黄島の地質や地形から考えて、施設は断崖岩盤の急斜面を利用して、出来るだけ洞窟式とすることに主眼点を置き、それらの利用出来ないところでは、日本内地から運んで来た資材や石材を使って、施設の強度を高めるようにした。
　また、水際の岩礁部には大規模な水中障害物をつくって、水際での撃滅が可能なようにする。
　硫黄島を除く他の島々、たとえば父島や母島、聟島などでは築城の強度は、硫黄島に比べると、はるかに低く計画されていた。
　このことからみても、もし米軍が小笠原に進攻してくるとするならば硫黄島に違いないという判断をしていたことがわかる。

　したがって、「特甲」の標準を考えたとき、頭にあったのは、日本の爆撃機の爆弾の搭載能力であって、米軍機に対しては、それでは必ずしも充分とはいえないということになる。
　ここにすでに、孤島防衛上の前提条件に問題があったことがわかる。
　中途半端な思考が、そこにあったように思われる。

8 「伊支隊」の編成 top

　硫黄島に敵が進攻してくるという前提をたてた第31軍の小笠原地区集団の大須賀少将は、同島に対する陸上部隊の増強を積極的に進めることを決定し、三月二十三日厚地兼彦大佐（陸士23期）を支隊長とする「伊支隊」を編成した。
　その「伊支隊」の総兵力は、要塞歩兵三九〇七名と要塞工兵二個小隊、要塞山砲五門、野砲兵大隊二個中隊と一個中隊の要塞歩兵を加えて総計四八八三名であった。
　この部隊の編成に当だっての大須賀少将の訓示には、当時の孤島の兵士の気持ちを的確に掴んだと思われる個所があるので、一部を引用しておこう。

　伊支隊長厚地大佐は三月二十七日硫黄島に進出したとき、支隊長としての訓示をしたが、その中にも次のような個所がある。

　考えてみると「軍紀ノ振作」が必要であったのは、硫黄島自身の生活環境の厳しさと大いに関係があった。
　というのも、硫黄島には川もなく、水不足が慢性化しており、飲料水は雨水を貯えたものを利用する他はなかった。
　しかも水質が悪く、多数の下痢患者が発生し、伊支隊が硫黄島の主力部隊になってから、一か月たらずのうちに、患者の総数は四六〇名に達していた。
　この下痢患者の続発は、硫黄島が玉砕するまでやむことなく続いたのである。
　その意味では、硫黄島の戦いは、個々の将兵の慢性的な肉体的苦痛との戦いでもあったのである。
　そしてその肉体的な苦痛は、人間として生きてゆくために不可欠な、飲料水の欠乏という条件との戦いでもあった。
　すくなくともこの時点で、将兵の水の使用量は一人当たり、炊事、洗面、入浴および飲料のすべてを、四、五リットルで賄うという状態から始められた。
　戦局がいよいよ戦闘の場面にはいってゆくに従って、この制限がいっそう強化されていったことは言うまでもない。
　飲料水の不足ということからくる苦しさについては、硫黄島に配属され、病気のため昭和十九年十一月に本土に送還された越村敏雄の手によってまざまざと描き出されている。

9 水際作戦方式の強化 top

　昭和十九年四月六日、第31軍司令官小畑英良中将は硫黄島の初度巡視を行い、伊支隊の作戦準備の状況を視察、大本営は五月中旬に軍築城部長木暮義雄大佐を派遣して、築城に関する指導を行った。
　そして、戦局の緊迫に伴い、昭和十九年五月二十二日付軍令陸甲第五八号をもって、すでに各地に派遣されている支隊ならびに派遣隊等を独立混成旅団、独立混成連隊等に改編した。
　以上の措置は、硫黄島の防衛計画の流れに照らしてみると、作戦思想的には、従来から指導されてきた水際作戦方式をいっそう強化することを狙いとするものである。
　上陸してくる敵を各個撃破することを主眼とし、防御すなわち攻撃という考え方を強調するものであった。
　このことは、築城の面から言うならば、水際作戦のためにつくられた陣地は、敵の猛烈な砲爆撃に耐える必要はあるが、現実には破壊されることは想像出来るので、これに執着しないことを一方において強調する方針をとっていたものと推定される。
　その限りにおいては、縦深陣地を強固にすることによって、長期的な抵抗という思想はないことはないが、まだ具体的には現われていなかったといってよい。
　しかし、現実に硫黄島が米軍の砲爆撃にさらされ、地上施設がほとんど壊滅する事態を迎えるあたりから、孤島防衛の戦術思想が変化することになるのだが、伊支隊の投入とその展開の段階では、旧態依然たる思想が支配的であったことは否めない事実である。
　その意味では硫黄島戦の前段階は、作戦的にはまだ本格的な決戦についての理解が、必ずしも現実的なものとして受け入れられていなかったし、従来の教範の域をほとんど出ていない状態であったと言ってよいであろう。