****************************************
Index  1  2  3  4  5  6  7  8  9

君臨する武人(マッカーサーの日本占領 2)

 ワシントンに対して強い態度でのぞみ、またアメリカ人記者をほとんど無視してかかったマッカーサーである。しかし、戦後日本における彼の指導力は、じつに有効なものであった。
 日本を精神的にも再建し、政治的にも経済的にもアメリカとむすぶ安定国家に育てあげるのは、なみたいていでない大事業である。
 それをひきうける人物としては、マッカーサー以上の立派な選択は考えられない。
 マッカーサーは後日、実権をもたない天皇にかわり、日本のショウグンとなる。
 それは、うってつけの人物がところをえた場合におこる、歴史の幸運な出来事のひとつだった。
 かえりみれば、マッカーサーは世に出るときから、この仕事をひきうけるべく運命づけられていたといえよう。

 マッカーサーは傲慢、ひとりよがりで、断固としたところがあった。
 彼はまた、勇気があり、率直であった――日本人がことのほか貴(とうと)ぷ資質である。日本人は、彼らを導いてくれる、家父長のような存在を必要としていた。
 家父長マッカーサーの温情主義は、時宜にかなったものであった。
 エドウィン・O・ライシャワーといえば、アメリカの最もすぐれた日本研究家であり、ハーバード大学教授、ケネディ、ジョンソン政権下の駐日大使として名高いが、彼はけっしてマッカーサーの熱烈な崇拝者ではなかった。
 にもかかわらず、彼は連合国最高司令官としてのマツカーサーを評するにあたり、生涯最良の時代ともいうべきその一時期について、永遠にかわらぬ賛辞をおくっている。
 「彼の民主主義にたいする好み、地軸をゆるがすような美辞麗句、みずからの言動がもつ歴史的な意味への自覚――どれもこれも、日本人の情緒につよくうったえる要素であった。 ここにおいて、深い情緒と不動の意志とをむすびつける指導者があらわれたのである。
 日本人にとって、マッカーサーは完全無欠さ、こころざしをもつ指導者、うつくしい甲冑に身をつつむナイトの象徴となった。日本人は、マッカーサーが外国人の征服者であったのに、かぎりない敬愛と、十分すぎるくらいのお追従(ついしょう)とをもって、彼にむくいた」

 わけても、マッカーサーは東アジアの民衆を知り、尊敬し、愛し、また同地域に何年も住みついていた人物だ。軍政長官としての役割は、日本人に、いまや面目をうしなった軍事指導者にとってかわる新しい英雄を与えたのであった。
 七〇〇万人以上にのぼる巨大な軍事機構を解体するのは、たやすい仕事ではなかった。
 しかし、このむずかしい仕事はすみやかに、たいした障害もなく、やりとげられた。
 日本軍の復員も、やはりなめらかに実施された。
 が、東南アジアの多くの占領地域では、日本の降服後にも、長くて数ヵ月間もとりのこされる将兵が出た。
 ポツダム宣言は、日本の完全な武装解除を命じていたが、マッカーサーは、この目標にむかって努力したのだった。
 この政策にひそむ危険性と反動は、すぐには表面化しなかった。
 日本の市民は、十人が十人、旧軍部とつながっていたわけではない。


ニューヨークの新聞に掲載されたマッカーサーの
政治マンガ、“ミカド”の役割を演ずる彼が
アメリカ国民の目にどう映じたかをしめす一例だ

全面的な武装解除が実施され、武器弾薬は海中に投棄された

 ところが、何万という人々が公職につくことを禁じられた〔注〕
 日本の社会を上から下まで非軍事化してしまうのが、連合国側の、従ってマッカーサーの望みでもあった。
 〔注〕一九四六年一月四日からはじまった軍国主義者の公職追放。一九五二年の講和条約発効をもってかわった。

戦争中に占領した外地からぞくぞくと引揚げる日本人


山下奉文将軍

本間雅晴将軍

東条英機元首相

広田弘毅元首相
裁かれる戦争犯罪人

 財閥の権力と地位を破壊することも、マッカーサーの目的にはいっていた。
 財閥は日本のほとんどあらゆる工業力を支配する、ひとにぎりの巨大な同族会社であった。
 これら家族の指導的な人物は、太平洋戦争の開始にまっこうから反対した者が多い軍事指導者らとともに、戦争犯罪調査委員会の手でさばかれることになっていた。
 「あらゆる戦争犯罪人は、われわれの捕虜に残虐行為をくわえた者をふくめて、厳罰に処せられるであろう」と、ポツダム宜言はきめつけている。フィリピン作戦中、マッカーサーをさんざん痛めつけ、有効に戦った山下奉文将軍は、最初に処刑される人物のひとりになった。
 山下の場合、処刑までのなりゆきからしても、重大なテスト・ケースだった。
 山下はとことんまで戦い、祖国の名において敵方の人命をうばいさった。
 多くの部下が身の毛もよだつ残虐を討していたのに、山下は一軍人として義務をはたしたにすぎないと主張し、そのあげく合衆国の連邦最高裁判所にまで上訴した。
 上訴は退けられ、トルーマン大統領は、山下こそ最初に処刑されるべきだというマッカーサーの裁定を支持したのであった。
 もちろん、ここは、戦争犯罪裁判の正義や、その合法性を論ずる適当な場所ではない。
 しかし、勝者が敗者の指導者を自由にえらんでさばく権利があると信じないかぎり、戦争“犯罪人”に課せられた判決の大部分を正当化することはむずかしい。
 軍人が祖国のための戦争に勝とうとして――よしんば残虐行為を犯したとしても、祖国が戦いに勝てば、彼は英雄となる。
 祖国がやぷれれば、彼は戦争犯罪人となるのだ。
 それが山下と、彼のあとにつづく将兵の運命であった。

 本間将軍の場合は、もっとあっけなかった。
 一九四二年〔昭和十七年〕、バターンで“死の行進”を演出した本間は、その事実が天皇の耳に達したとき、早くも退役を命ぜられていた。彼は、戦争犯罪裁判で、すみやかに死刑を宣せられた。
 本間夫人はマッカーサーに助命の嘆願をする。
 おそらく誰よりも本間の首をほしがったのはマッカーサーであった。
 彼は、もし本間が与えられた運命にふさわしくないのだとすれば、「司法史上、与えられた運命にふさわしい人間はひとりもいない」とさえ言ってのけた。本間にたいする判決は、マッカーサーの命令で実行にうつされた。
 それ以後、極東国際軍事裁判はそれ独自の判決をくだせるようになる。裁判は三年間にわたって行なわれた。
 多くの日本人が国外の関係諸国でさばかれ、判決をうけたけれど、東京でひらかれたビッグ・ショーでは、二五人の第一級戦争犯罪人が登場した。そのなかには、四人もの元総理大臣がふくまれていた。
 パールハーバー奇襲の元凶であり、戦争を通じて権力の座にあった東條は、広田とともに死刑を宣せられる。
 東條はほかの五人と絞首刑になった。あとの連中は、服役年限がそれぞれに異なる有期刑をうけた。

 裁判の結果、占領軍将兵のあいだで、最もよく知られていた囚人は“東京ローズ”〔注〕である。彼女は戦争中、アメリカ軍にたいして逃亡か降服をよびかけ、嘲笑を買った魅力あるアナウンサーだった。
 〔注〕日系のトグリ・ダキノ夫人。米国籍。本国送還後、さらに反逆罪に問われ(一九四七年)、禁固刑一〇年の判決を受けた。五六年、仮釈放となり、現在シカゴで余世を送っている。

 東京および極東地域の戦争犯罪裁判では、以上のような人物がさばかれたのに、ニュールンベルク裁判がアメリカ国内の新聞でうけたような華々しさにはめぐまれなかった。
 おそらくニュールンベルク裁判の被告らが、日本の戦争犯罪人より、もっとよくその名を知られていたからであろう。
 しかし、戦争中にアメリカ人が日本にいだいていた憎しみを考えれば、東京裁判が思いのほか喧伝されなかったのは、まさに驚くべきことである。
 おそらく東京裁判がニュルンベルク裁判のかなりあとで、それも終戦の三年後に行なわれたという事実から、裁判がなにやら季節はずれのものになったのではなかろうか。
 このころには、アメリカ人の関心も、対ソ問題か国内問題にきりかわっていた。

 日本の新しい憲法を起草するのも、マッカーサーが果さなくてはならない、もうひとつの重大な課題であった。
 日本の最初の憲法は、一八八九年〔明治二十二年〕に発布された。
 それは、一八六八年〔慶応四年〕の王政復古がうみだしたものであり、将軍政治〔幕府]をたおし、天皇の名において新しい政府を樹立した人々の政治権力を保障するものであった。


反逆罪で裁かれた“東京ローズ”

 旧憲法のもとで、天皇は神聖にして侵すべからず、と定められた。
 プロイセンをモデルにした新しい権力構造は、すこぶる権威主義的であった。
 権力の主な部分は、長老会議のゲンロウ〔元老〕と、政府ではなくて天皇にのみ忠誠をちかう軍部とに、にぎられていた。
 上院〔貴族院〕は、少なくとも下院〔衆議院〕と同じような力をもっていた。
 下院は最初のうち、資格や条件がやかましい、かぎられた有権者によってえらびだされた。
 戦後、天皇がみずからを、もはや神ではないと宣言してから、明治憲法のイデオロギー的な支えは取り除かれてしまった。
 そしてともかくも、さながら独立国のような軍部さえ一掃されたのであった。
 当然、新しい憲法が必要になってきた。
 合衆国政府もマッカーサーも、将来の民主政府が普通選挙権に基盤をおくように保障する抜本的な改正でなければならないと信じていた。
 旧体制の生残りであった当時の日本政府は、そうそうに新憲法起草委員会〔憲法問題調査会〕を設ける。
 マッカーサーは、日本人が自力で憲法をつくるように望んだ。

 しかし、数ヵ月がぐずぐずとすぎさっていくうちに、なんらかの指針が必要なのではないかということが、明らかになった。
 日本側は、民主主義への道を、新しい主人にしめしてほしいとたのんだ。
 一九四六年一月、マッカーサーに提示された第一次草案は、明治憲法の表現をかえた程度にすぎなかった。
 マッカーサーはタイミングの問題にせまられていた。
 一九四六年四月十日には、十年ちかく行なわれていない総選挙が予定されていたのである。
 マッカーサーは、この選挙を新しい憲法のいわば国民投票にしたかった。
 従って、投票日の前までに、草案はできあがっていなくてはならない。
 こうして、日本側に起草者を知らせないまま、マッカーサーはコートニー・ホイットニーを憲法草案の責任者に命じた。
 顧問たちが彼をたすけた。
 一ヵ月たらずのうちに、草案はできあがり、日本側、はっきりいえば、幣原(しではら)首相はそれをしぶしぶうけとったのだった。


総辞職後の幣原内閣

 幣原の要求にこたえて、日本は永久に戦争を否定し、いかなる形の軍備もけっしてもたないという条文が入れられた。
 それはたしかに、ポツダム宣言の精神と条項にかなうものであった。
 だが、じっさいには、現実的な条文とはいえなかった。
 日本はつねに、無防備のままにしておかれるということになるからだ。
 マッカーサーは、日本列島のすぐ北西にひかえるソ連の海空軍力に注目していた。
 このままでは、アメリカ軍が永久にとどまらなくてはならないか(これは、明らかに実現できそうな解決策ではない)、それとも、アメリカ軍が引上げたあとの日本を、予想されるソ連の侵略にさらしてしまうか、だ。
 従ってマッカーサーは、日本が将来もし「直接的な侵略の脅威にさらされる圏内」にはいれば、この条文は自衛軍の設置を妨げるものではないという解釈をとった。
 とすれば、この条文はかなり意味がないものと、みなされるにいたった。
 日本は武装するか、武装なしですませるか。マッカーサーは、日本に自衛してもらいたかった。
 が、拡張政策をとるための武装であってはならない。
 それは、日本の軍事的な帝国主義をよみがえらせる門戸を開け拡げるようなものであったからだ。
 マッカーサーは、賭(か)けの危険性をよくわきまえていた。しかし、あえて賭けをしなくてはならないと信じていた。
 新憲法が制定されてから、すでに二〇年たつ。しかし、日本人は二度と過去のあやまちを繰返すまいというマッカーサーの信頼が間違っていた兆候は、まだどこにもあらわれていない。

 総選挙では、有権者のなかに、はじめて婦人が加わった。
 それとなく“マッカーサー憲法”とよばれる新しい憲法は、国民の承認をえたように思われた。
 吉田茂が首相にえらばれ、新しく選出された上下両院は、やがて新憲法を通過させる。
 新憲法は同年十一月、公布されて、あくる年の五月に発効した。
 明治憲法とマッカーサー憲法の主な相違点は、天皇の地位を定めた個所である。
 天皇はいまや、国家元首、国民の象徴であるにすぎない。要するに、イギリス型にちかい立憲君主制である。
 またアメリカ流に権力の分離が定められた。
 司法の独立、最高裁判所の設置。そして軍事(自衛)機構は、がっしりと両院〔国会〕の監督下におかれた。
 思想、表現、行動の自由を保障する基本的人権は、むろん新憲法にくみこまれた。
 総理大臣は下院〔衆議院〕の多数党からえらびだされ、新しい選挙を意味する不信任案を可決されないかぎり、四ヵ年間の任期をつとめる。
 下院の選挙は四ヵ年ごとに行なわれることになった。


“マッカーサー憲法”は普通選挙権をさだめた

 憲法の修正は、国民投票の審判をうけることにより、可能となった。
 日本人にとって、古い方式からのいちばん根本的な離別は、全面的な普通選挙権が確立されたことであった。
 日本女性は長年続いた社会的に卑屈な地位をすてるべきだと、マッカーサーは考えていた。
 この点も、新憲法のわく内で、ためらうことなくうけ入れられた。
 これはおそらく、マッカーサー憲法がうちだした最大の変革であったろう。
 もちろん、このあわててつくられた草案に欠陥がなかったわけではない。
 しかしその当時、日本側からも、またトルーマン大統領をふくめたアメリカ側からも、ひろく賞賛されたのであった。
 それは、イギリスやアメリカの憲法をモデルにした合成物で、ほとんど日本人の手をかりていない。
 にもかかわらず、発効以後、かなりの成果をあげているのである。まだ最高のテスト――政権の移動を経験してはいないが、戦後このかた、日本の民主主義と政治的な発展は、世界から理想のモデル・ケースとみなされている。
 自由民主党は(イギリス直に保守党といったほうがわかりよい)、一九四八年以来、ずっと政権の座にある。
 しかし、一九四七年につくられた日本の憲法が、西ドイツのそれ〔注〕と同じように、いつおこるかわからない政権の交替に耐えられるものかどうか、疑問の余地がなしとしない。
 〔注〕西独の憲法は一九四九年五月に制定され、五四年、六八年に一部改正が行なわれた。

 ともあれ、日本女性の社会的地位には、永久にかわることのない変革がくわえられた。そ
 れは戦争と、新しい憲法による旧社会の全般的な崩壊とがもたらしたものであった。
 “マッカーサー政権”からみれば、日本の政治改革は民主化の手はじめにすぎなかった。

 経済改革もまた、第一生命ビルの“マッカーサー・スタッフ”にとり、最優先の政策であった。
 これら最優先リストのトップは(占領当初)食糧や商品の生産中段をうしない、落胆している人たちに食べ物を与えることであった。
 そのために、マッカーサーは食糧の空輸を手配した。
 だが、日本を一日も早く経済的に自立させることが、彼のかわらない決意であった。
 この点、マッカーサーの日本復興が、絶対といっていいほどの成功を収めたことは疑問の余地がない。
 戦争が終ったとき、日本の経済はきびしい悪条件のもとにあった。
 戦争を通じて税金はおもくなるばかり、しまいには、通貨までその値打ちを失ってしまった。
 工業生産は戦前水準の約一〇パーセントを下まわり、使いふるした鉄かぶとを鍋やフライパンに改造するか、パルプを代用品の布地に再生する仕事ぐらいしかのこっていなかった。
 当時、食糧はひどく不足していた。
 日本人は、一日に一〇〇〇カロリー以上の栄養をとれなかった。
 多くの日本人は、アメリカ軍将兵がよろこんで行なう慈善なら、なんでもとびついて生きのびるしかなかった。
 事実、占領軍は上層部から一兵士にいたをまで、すこぶる寛大であった。
 住宅は、もうひとつの深刻な問題であった。
 無傷のビルや大きな平家は、たちまち占領軍の接収するところとなった。
 ほとんどの都会が廃墟と化し、数千万の人間がトタン屋根のバラックであくせくしているのに、彼ら入ったいどこに住んだらよかったのだろうか。
 はじめのころ、占領軍当局は、日本人の苦しみを軽くするような手をあまりう打とうとはしなかった。
 日本人の立場からすれば、復興の歩みは、はがゆいほどのろかった。


占領後すぐに、銀行業務は再開された


終戦後の住宅不足時代に、野ざらじのコンクリート下水管は、家の代用品になった

 大人口を食べさせ、住まわせ、着せるという問題は、かつての巨大な生産機構をよみがえらせるのと同じように、なみたいていの事業ではなく、最初は、ほとんどができない相談のように思われた。
 インフレはすすみ、物価は占領二ヵ年のあいだに毎月数パーセントずつ上昇していった。
 当然のようにヤミ市がたち、特にのどから手が出るような商品の豊富なアメリカ軍基地とのあいだで、さかんにヤミ取り引きが行なわれた。
 これらのヤミ活動は、日本当局からも占領軍当局からも、大目にみられたのだった。
 運よく食べ物を手にできる者には、いちおうの助けになったからである。
 しかし一方、不正な手段でおかねをもうけたり、他人をくいものにするような行為がはやった。
 賠償の一部として一一〇〇の工場施設を合衆国に移す計画は、まもなくご破算になったが、そのあいだにも、実は、ゆゆしい状況がますます悪化していった。
 マッカーサーの採用した財閥解体計画は、ほかの、日本経済を安定させる占領初期の諸計画と同じように、むしろ破壊的なものであった。
 最初、日本の大きな企業連合(カルテル)や企業合同(トラスト)を解体する政策は、なんらの抵抗もうけなかった。
 主な持株会社は、所持する株を公開するように義務づけられていた。
 最高司令部の指令により、株の売り立ては日本政府の一機関にまかされた。これが第一の問題点であった。
 会社は最初のうち、まだ株が公開されないうちから、株の支配を否定されることになった。
 やがて、アメリカのそれをならった独占禁止関係法が施行される。
 その結果として生じた混乱のうちに、工業生産力の再建は遅々としてすすまない。
 ふりかえってみれば、これらの活動すべてが、いったいなんのために行なわれたのか、実は理解に苦しむ。
 日本の経済は、戦前のように、一部の少数家族によってがっちり支配されているわけではない。


東京では、終戦後の住宅不足が深刻だった

天皇は新しい住宅建設計画の土地を視察した

 しかし、いまなお、構造は柔軟性を欠いて、戦前の企業合同から出発したか、その生き残りである数少ない大会社の管理下にある。
 アメリカ当局は財閥がなんらかの形で戦争をもくろんだという既成概念にとらわれていた。
 事実は、その反対であった。
 日本の大企業は、むしろ民主主義をもちこたえようとつとめ、権力闘争のライバルだった軍部と戦った。
 この戦いは、日米開戦の前夜まで続いたのであった。
 経済力の集中排除というのは、日本経済のきびしい危機に照らしてみると、いやがうえにも破壊的な政策であった。
 マッカーサーはほどなく、集中排除策がうまくいかないことをさとるようになる。
 そしてまもなく、解体を指定された大会社は一二〇〇件から三二五件、ついで三〇件、しまいには九件にまで減らされるのだ。
 九つの会社が解体されるや、経済の集中排除計画は成功のうちに達成されたと発表される。
 といって、財閥解体政策が全くの失敗だったというのは誇張であろう。
 たしかに、一部の経済集中力はバラバラにされた。
 たとえば三井、三菱の二大コングロマリットは、二四〇にのぼる小会社に解体された。
 一〇年後、これら小会社のグループは、やがて戦前の構造によくにた組織体に再編されることになるが、それは別個の問題であろう。
 日本経済の閉鎖性が、一時的に開放され、西欧の市場で競争することが、刺激剤になったのである。
 それは大企業の一時的な変化であったといってよい。
 財閥は、過去においても現在においても、おそらく日本の経済拡張にとって欠くことのできない存在なのであろう。
 財閥は敗戦によって最大の利益をうけた。
 なぜなら、終戦後の経済努力を軍需よりも、国内消費の商品生産に集中することを強いられたからだ。
 こうして行なわれた日本経済の再編成は、日本が初期の困難に打ち勝つにおよんで、こんどはだんだんと発展のピッチをあげさせる下地となるのだ。


1946年の総選挙後、東京で行なわれたデモ

1948年、マッカーサーの命じた労働法改正で日本人労働者の戦闘性をしずめる必要があった

 マッカーサーの最も重要な経済改革は、労働組合運動を育てることだった。
 戦前の日本は、軍部、政府、大企業によってきびしく支配されていた。
 アメリカ式の団体交渉権は少ししか知られていなかった。
 マッカーサーは財閥解体の政策とつりあわせるために、労働組合の結成を大いにすすめた。
 一九四七年〔昭和二十二年〕には、早くも二万五〇〇〇の労働組合が結成され、ざっと五〇〇万の組合員を擁していた。
 マッカーサーは政治的に、疑いもなく右翼であったが、といって、つねに左翼的な政治活動をともなう組合運動の育成を妨げはしなかった。
 彼は、労働運動が日本の経済成長には必要だということをよく認識していたのである。
 しかし、共産分子が一部の組合に浸透していった。
 そしてゼネスト〔注〕が高言されたとき、マッカーサーは軍を出動させるとおどかした。
 以来、スト側やデモ隊はしばしば、日本の警奈々占領軍の憲兵隊、ときには戦闘部隊とさえ衝突するようになる。
 〔注〕一九四七年一月、全官公労組は二月一日にゼネスト突入を宣言し、マッカーサーの指令で中止された。

 一九四八年〔昭和二十三年〕までに、マッカーサーは四五年に造った労働組合法を改定し、アメリカのタフト・ハートレー法〔注1〕にそって労働組合のゆきすぎを制限することになる。
 そしてまもなく、指導的な大組合の共産系のリーダーたちをマッカーシー・スタイル〔注2〕で迫放し、彼らを地下においやるおいうちがかけられた。
 〔注1〕一九四七年に改正された労使関係法。使用者と労働者双方の不当労働行為を定め、国民の安全に危険なストライキを禁じて、組合役員は共産主義者でないという宜誓書を出さなくてはならない。
 〔注2〕米国の共和党上院議員マッカーシーが一九五〇年からはじめた“赤狩り”。


 多くの労働者は、占領軍当局に信頼をよせていた。
 が、これらの措置により、その信頼感は叩き潰されてしまった。
 労働階級のあいだで、アメリカのために裏切られたという感情が広がっていった。
 これにつけこんで、共産分子はいまや、われわれこそ労働階級の真の代表であると、みずからを売りこむようになる。
 その結果、日本の労働運動は急進主義とむすびつくようになった。
 この変異は、アメリカ側が戦前の労使関係に理解を欠いていたためにおこったとしか説明のしようがない。
 マッカーサーは心から自由な労働運動を望んだのであるが、実をいえば、アメリカ流の発展を期待したのだった。
 つまり、会社に忠誠をつくし、愛国者で、保守的な考え方をする組合である。
 しかし、アメリカの労使関係というのは、西欧諸国のなかでも、大変ユニークなものであり、それが日本でそのまま実施されるのを期待するのは、現実的な考え方とはいえない。
 しかし、マッカーサーの労働政策が失敗だったというのは、これまた誇張になるだろう。
 戦争以来、日本の労使関係は荒れくるってきたが、全体としては温情主義的であるにせよ、安定してきているのである。
 戦争以後、日本の経済成長は目をみはらせるものがあり、ストライキや労働不安のために妨げられていない。
 占領中、あるいはそれ以後、ゼネストは現に一度も実行されたためしがない。
 かえりみれば、マッカーサーの労働政策は啓蒙的なものだったように思われる。
 最初のうち、日本側の状況からすれば、いくらか現実的でない面はあったが。

 占領行政中、マッカーサー最大の業績といえば、おそらく農地改革の分野でなされたものであろう。
 最高司令部の承認をえて、日本政府は一九四六年十月、農地改革法案を国会に提出し、成立させている。
 戦前、徳川時代に一般化していた封建的なシステムは、明治維新後になっても、大幅に改められなかった。
 小自作農はたがやす農地にしばりつけられ、純然たる農地所有者はすくなかった。
 大半は小作農で、高い借地料を(所得の面から)不在地主に支払わされていた。
 マッカーサーはアメリカ伝来の原理を信じていた。
 土地をたがやす者こそ、その持主でなければならないというのだった。
 小作人にとり、この政策は思いがけないさずかり物となった。
 事実、二〇〇万以上の農民が一夜で土地所有者になってしまった。
 政府はそれらの土地を、地主から実にばかげた安い値段(一エーカーを、ヤミ市で買うアメリカ製煙草一〇個分の値段)で買いあげ、やはり安い値段で、あらたな買い手に払いさげた。年利三・二パーセントで三〇年間の分割払いにすることもできた。
 この土地所有権の移動が行なわれたのは、農業労働者の生産物が飢えた経済によって吸い上げられ、その大半がもうけの多いヤミ市に流されていた時代である。
 旧地主は最初の頃、大きな打撃をうけたようで、悲劇をなめさせられた者が多かった。
 にもかかわらず、旧地主はひとつの社会的な階層として、うまく切り抜け、なんとか生延びることができた。
 しかし、農地改革と社会とのかかわりあいには、底の深いものがあった。たとえば、五〇〇万エーカー以上の農地が、小作人の手にわたった。
 彼らは自立して、安定した資金主になった(従って、政治的には保守勢力となったのである)
 こんにち、全耕作地の一〇パーセント以上くらいが、いまなお小作地として保有され、借地料は法の管理下にある。
 大住宅地域のそとにある広大な農地は、いまや郊外の住宅地に転用されつつある。
 戦後、それらの土地をもつにいたった自作農や小作人は、高級アパートとかオフィス・ビルとかをいくつも所有する裕福な中高年の大地主となっている。
 戦争と占領のために進んだインフレほど、土地価格を引上げたドラマチックな要因はない。
 特に、都市部にちかい土地の場合はそうであった。
 マッカーサーの農地改革のおかげで、農民はリッチマンになり、少なくとも楽な生活をおくれるようになった。
 農業の生産性はうなぎのぼりに高まり、日本は食糧の補給をうけるため、経済的に諸外国を頼りにする必要がなくなった。占領期間中、あるいはそれ以後も、さらに多くの土地が開墾された。
 もちろん、すべてマッカーサー政策のおかげであるとはいえない。しかし、少なくともそれは、耕作者と国民全体の経済繁栄をもたらすきっかけになったといってさしつかえないだろう。
 日本の経済繁栄をもたらした功績の一部は、アメリカ政府にあるといわなくてはならない。合衆国政府は、経済援助費として約二〇億ドルもつぎこんでいるのである。
 これは、アメリカが第二次大戦後、西ヨーロッパの主な工業国に与えた財政援助に比べたら、たしかに援助額は小さい。
 しかし、この小さい援助額が、うまく運用されたのには、それなりの最もな理由があった。
 日本は長期間の占頷下におかれた。


マッカーサーは、土地をたがやす者こそ、その持主で
なけれぱならぬという原理の信奉者であった
日本の農業労働者は、みずから地主になれる日がきた

田圃に水をくみ上げている


 おかげで、援助費の支出にあたり、賢明な計画をたてないわけにいかなかった。
 日本にはまた、技術情報の大きなストックがあり、経験ゆたかな科学者、技術者、企業家も多く、ただちに援助費をいかすことができた。
 こうした大規模の資金運用には、ある程度の不正利得〔汚職〕はつきものである。
 マッカーサーは財布のひもをしめることで、不正利得を最小限にくいとめることができた。
 結果としては、日本全国に最大の利益をもたらすようになったのだ。
 このようなきびしい資金管理は、もっと多額の援助資金をあおいだ諸外国においてはなされなかった。
 たとえばイギリスやフランスがそうで、けっきょくのところ、両国ともれっきとした独立の同盟国であり、自主管理を重んじなくてはならなかった。
 一九五〇年代と六〇年代に実現された日本経済界の奇跡は、日本人の天才的な才能によることはむろん、マッカーサーの原価管理に負うところが多い。
 経済的に荒廃した日本は、いまや世界三位の巨大工業国にのしあがり、世界で最も強力な経済力を擁するにいたったのである。
 国内製品の輸出ブームは占領期間中にはじまり、朝鮮戦争の勃発が、これに拍車をかけた。
 新しいビルが、そこいらじゅうにどんどん建てられる。
 一九四九年〔昭和二十四年〕頃には、不動産業がブームにはいる。
 商店にはあらゆる種類の消費物資があふれ、修復された道路は、新車でひしめきあった。
 新車の一部は、操業に入ったぱかりの国産メーカーが造ったものであった。その国産メーカーも、いまでは西ドイツやアメリカの自動車製造会社とせりあえる強力なライバルに育ってしまった。
 やがて、高速道路の建設がはじまった。
 どちらかといえば、経済成長は成功しすぎた。
 それに伴って、環境のバランスが変化する面は、全くかえりみられなかった。
 日本は戦争の破壊をうけたので、物理的な構造が変化しなければならないのは、やむをえないことであった。
 しかし、一日も早く日本を再建しようという意欲のために、古来からの伝統的に大切なものが、おそらく経済発展のかなたにおき忘れられてしまったのだろう。
 とはいえ、マッカーサーが日本の社会と経済の再建に誰よりも手をかしたという事実は、論議の余地がないところであろう。

 マッカーサーの経済改革、政治改革とならんで、重大な意義をもつのは、マッカーサーが教育改革によってもくろんだ根本的な社会改革であるにちがいない。
 マッカーサーは、いろいろな理由から、日本人の社会生活に深い関心をいだいてきた。
 アメリカ人として、彼は初等教育、中等教育の管理権が自治体の手になくてはならないと考えていた。
 教育の地域的な特性を維持する一方、はるか遠い首都からイデオロギー志向型の統制を防ぐためであった。
 この方式は、日本の近代史上、前例がなかった。
 それまでの日本では、文部省が国家的な観点に基いて教科書を買い入れてきた。
 戦争になると、教育ばかりでなく、新聞、ラジオ、映画、演劇などが情報局の統制下におかれた。
 にもかかわらず、日本の教育は、戦前ばかりでなく、一〇〇年もまえから、世界最高のひとつであった。
 十九世紀の中頃、ペリー提督がはじめて来日したとき、成人男子の四六パーセント以上が、読み書きができた。
 この数字は、合衆国をふくめた当時のあらゆる国のそれと比べてすばらしい。
 明治維新後、“教育勅語”が、きたるべき半世紀の基調をうちだした。
 一八七二年〔明治五年〕には早くも、小学校は義務教育になっている。


デパートは伝統的な丁重さで客をむかえる

東京に住む主婦が、路上で夕餉の支度をする

 主な西欧諸国では、義務教育がまだ理想の域を出なかった時代である。
 この政策は後年、さらに拡大され、しかもその時期には、すでに設けられていた大学が拡張され、公私の大学がぞくぞくと創立される。
 一九三〇年代には、一見して、日本の教育制度は世界にならぶものがないまでになった。
 しかし、その制度にはゆゆしい欠陥があった。
 教育は個人の向上のためにあったのではなく、国家および社会のために奉仕する人間の訓練を目的としていた。
 従って、教育は国家のきびしい統制下におかれ、各教育段階のあらゆる生徒や学生は、規格化されたひとつの型にはめこまれた。
 その結果、個人の自主性とか創意とかを欠くようになった。
 また技術や物理学といった実利教育が、学芸教育を犠牲にしておもんじられた。
 戦前においてさえ、多くの教育者は、このような制度に不満をいだいていた。
 しかし、開戦から戦争中にかけて神道教育が広がっていくと、不満の声は沈黙させられてしまった。
 日本がしぶしぶ敗戦をうけ入れるや、教育制度の根本的な改革を支持する高まりは、誰の目からみても明らかだった。
 しかし、どのように変えるべきか、議論は大いにわかれた。

 マッカーサーは到着してからまもなく、地理や歴史、軍事教練、特に“道徳”〔修身〕の教育を禁じている。
 “道徳”教育は、ナショナリズムと神道の宣伝普及にとって、重要なはけ口だった。
 この間、二七人の有名な教育家から構成された合衆国の教育使節団が来日する。後日、イリノイ州立大学の総長になるジョージ・D・ストッダードが団長である。
 一行は日本に三週間しか滞在しなかった。
 彼らはマッカーサーに報告書を提出した。
 日本を知る教育家は少なく、いそいで作成された報告書だったのに、かなりバランスがとれて、建設的な内容のひびきがあった。報告書は、日本教育制度の中央集権化を排除して、分散させられた権限を、アメリカ式にえらばれた自治体の教育委員会にゆだねることを勧告した。


原爆投下から10年たった広島、小学校の校庭で

 新しい教科書がいそぎ印刷され、国家主義的な古い教科書にとってかわった。
 マッカーサーにとって予期しない多くの問題が、やがて次々にもちあがった。
 日本の教育制度は中央に集中していたものの、教育行政の当局者は有能であり、能率的であった。
 東京にいるこれらの官僚群は、いまや、教育のことをあまり知らず、教育などどうでもよい地方役人に権限をうばわれていくのをさとった。
 日本の学制をアメリカ式の小学校、中学校、高等学校、大学に編成がえしたことは成功だった。
 多くの生徒が長ずるにおよび、正式の教育制度のわく内で、すきな道をえらぶ機会が与えられるようになった。
 しかし、教育の機会均等が拡大されることは、教育水準の低下をも意昧する。
 ともかく、一部の教育委員会は何年にもわたり、中央の東京からじりじり痛めつけられる破目となった。
 が、戦前に比べたら、教育をうける者には選択の幅がひろくなり、表現の自由も、過去に比べてはるかにゆきわたってきた。マッカーサーは日本教育制度の改革、近代化をたすけたことで、おおかたの日本人からよせられた称賛には十分に値すると思う。


マッカーサーは数千万人の種痘をすすめた

 マッカーサーの改革好みは、いろいろな面にみられる。
 占領初期の三ヵ年内に、七〇〇〇万の日本人に種痘をほどこしている。
 二三〇〇万以上が結核の予防注射をうけたが、おかげで、これらの病気は激減した。
 また消毒剤をひろい範囲にまいたせいか、一九四七年までには、コレラも発生しなくなった。
 いずれも、日本で思い出したように流行した伝染病であり、二十世紀にはいっても、同国をさんざんに苦しめてきた、セキリ、チフス、パラチフスも、ほとんど一掃されてしまった。
 全般的にみると、占領初期の段階で一時的な失敗はあったにせよ、一九四九年〔昭和二十四年〕までに、日本はすっかり生まれかわった。
 ニューヨーク・タイムス紙は、かつてマッカーサーを一度も熱烈に支持したことはないが、次のように述べたことがある。
 「日本は、連合軍の軍政下にある地域のなかでいちばん明るい地点である。
 マッカーサー将軍の占領行政は統治のモデルであり、極東の平和にとってありがたいことである」
 おおかたの日本人は、この見方に同意する。
 マッカーサーの存在と、そのドラマ好みは、なんにもまして、理解とインスピレーションを必要とした時代の日本の心にふれたのであった。
 大人も子どもも、連日のように、最高司令部にはいっていく彼にお辞儀をした。
 悠然とした姿を、報道陣や一般民衆が熱っぽく追いかけた。
 マッカーサーには、独得のスタイルと威厳というものがあった。日本人が、最も心をひかれる資質である。 
 それは当時の日本人が必要とする志気を大いに高めた。
 と同時に、それは、彼が以前から夢見ていた世間からの注目と、そのような地位を彼に与えたのだった。
 マッカーサーは、征服を助けてくれた人々にとって英雄であった。
 が、彼はこのすばらしい役割にも満足しなかった。
 まだ制覇していない唯一のグループ――アメリカの民衆を征服したいという野望をはぐくみはじめた。
 アメリカの民衆は、軍事指導者にあらざる人物としてしか、彼をたたえないであろう。
 マッカーサーは、ほかにならぶ者がない軍略家であり、すぐれた近代化の改革家であった。
 その彼がいまや、みずからを大政治思想家として売りだそうとしていたのである。
 それは、悲劇的な破滅に導く愚行であった。

top
****************************************