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第一章　宇宙にひろがる米ソ軍備競争――ミサイルを迎え撃つために――

　米ソのミサイルをめぐる攻防は、はるか宇宙にまで及ぼうとしている。
　一九五七年十月のスプートニク打上げ以来、米ソは合わせて約三千個近くの人工衛星を打上げてきた。
　その中には人間の乗る宇宙船や科学観測、テレビ中継、気象観測などを目的としたものも少なくない。
　だが統計が示すところによると米国の人工衛星の約四割、ソ連のそれの六割までが、偵察、通信など軍事用のものとなっている。
　そればかりでなく、最近では宇宙空間に様々な攻撃、防御兵器が持ち込まれようとしている。
　それには相手の軍事衛星を攻撃する“キラー衛星”や、弾道ミサイルを迎撃するためのものがある。
　中でも懸念されるのは、宇宙兵器に強力なレーザー光線や粒子（陽子や電子などの素粒子）ビームなど、新しい物理字が応用されようとしていることである。
　米国にはすでにレーザー砲をもつ“迎撃ステーション”の建造構想がある。
　それが実現すると宇宙での攻防は、毎秒三十万キロメートルの光速で行われることになり、核軍備競争は全く新しい次元に突入することになる。

　　　　1　新しい迎撃構想――ＮＮＫとＬoＡＤＳ top

　宇宙兵器の中でもいまとくに重要性を帯びてきているのが、“弾道ミサイル迎撃網”（ＢＭＤ）構想である。
　ＢＭＤ構想はまだ大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）さえ現れていない一九五〇年代の中頃からあった。
　それが今日、新しい“MXミサイル”（第二章参照）の配備方式とからんで、再び大きくクローズアップされ始めている。
　さしあたっての問題はMXミサイル基地に、新型のＢＭＤを併用するかどうかであり、それがどうなるかは一九九〇年代の核戦略を大きく左右することになる。

　様々なＢＭＤ構想の中でいまとくに注目されているのは、大気圏外で相手の弾頭を迎撃する“非核弾頭方式”（ノン・ニュークリア・キル＝ＮＮＫ）と、地上近くで迎撃する“低空迎撃システム”（ロー・アルティチュード・ディフェンス・システム＝ＬoＡＤＳ）の二つである。
まずその二構想についてみてみよう。
　ＮＮＫ方式では相手の多核弾頭を高度約九十キロの大気圏外で迎撃する。この高度なら着弾までにまだ数百秒の余裕がある。
　大気圏外でまず、やってくる弾頭の位置をつきとめるのが、精密な“光学センサー”（探知機）である。
　このセンサーは別の探知衛星で、ソ連のミサイル発射が発見されるとすぐ、ロケットで大気圏外に打上げられる。
　飛んでくる弾頭についての情報は、センサーから直ちに地上の基地に伝えられ、地上基地からはすぐに弾頭迎撃のためのミサイルが発射される。
　迎撃ミサイルもＩＣＢＭの場合のような多弾頭方式になっていて、その一つ一つにマイクロ・コッピューターや、小型の光学センサーが付いている。
　ミサイルはそれを使って、やってくる弾頭と“おとり”などを識別して迎撃する。
　この場合、核弾頭の必要はない。光学センサーによる目標の追跡は、きわめて精密に行われるので、目標に体当たりして破壊する。
　ＮＮＫ方式の特徴は、地上の施設が簡単で済むことである。かってのＢＭＤは地上に様々な大型レーダーや、ミサイル発射台、それに管制センターを必要とした。
　ＮＮＫではその多くの機能が、宇宙空間に打ち上げられる光学センサーによって行われる。
　だから地上施設が攻撃によって破壊される恐れが少ない。
　しかも弾頭は非核なので、迎撃する自国領内に放射性降下物を降らせることはないし、のちに述べるような核爆発時の“電磁パルス”（ＥＭＰ）が、通信機やレーダーに悪影響を与えることもない。
　開発に当たって核実験を行う必要もない。
　もう一つの弾道ミサイル迎撃方式が、低空で相手の弾頭を迎撃するＬoＡＤＳ構想である。
　ＬoＡＤＳは一口にいうと、古くからあった“ミサイル迎撃ミサイル”（ＡＢＭ）を、ＭＸ防衛用に改めたものである。
　相手の弾頭をギリギリまで引き寄せておいてから、爆発力数キロトンの小型核弾頭をつけたミサイルを発射して、高度十五キロあたりで迎撃する。
　相手の弾頭が地上に落下するまでは十五秒ほどしかないので、弾頭の探知、識別、破壊は、その間のわずか十秒ほどの間に行う。
　このように低空で迎撃するのは、相手の弾頭の識別を容易にし、核爆発によるレーダーなどへの影響を少なくするためで、核爆発時の強力な中性子線によって相手の弾頭を破壊する。弾頭中の核物質は、中性子を吸収しやすく、中性子を吸収すると核分裂を起こさなくなる。
　しかもＬoＡＤＳの場合はかならずしも、やってくる弾頭のすべてを破壊する必要はない。
　状況に応じて、反撃に必要なＭＸミサイルだけを、守ればよい。
　今かりにＭＸのサイロ（地下格納庫）が十あり、迎撃ミサイルも同様に、十基あるとしよう。
　ソ連はサイロを破壊するのに、二個ずつ弾頭を使うとする。
　この場合、第一波の弾頭が十個到来したとき、十基の迎撃ミサイルを使ってしまうと、第二波の弾頭で、サイロが破壊されてしまうことになる。
　しかし第一波の攻撃があったとき、五個の弾頭だけ迎撃するようにすれば、残る五基の迎撃ミサイルで、五基のＭＸを守ることができる。

　　　　2　ミサイル迎撃ミサイル――開発とその放棄 top

　音速の二十倍という猛スピードで、大気圏外に弾道を描いて飛んでくるミサイルを、こちらもミサイルで迎撃しようとしう考え方の歴史は、兵器にタテとホコがあるように弾道ミサイルの歴史とともに古い。
　米国ではまだＩＣＢＭを開発中の一九五五年に、陸軍がその迎撃をめざして“ナイキ・ジュース・ミサイル”の研究開発に着手している。
　防空重視のソ連でも早くからこの研究開発が行われていたようで、一九六六年にはモスクワ周辺に、“ガロシュ”と呼ばれる迎撃ミサイルの配備を始めたことが明らかになる。
　ソ連のＡＢＭ配備はその後米国に、歴史的なＡＢＭ論争を引起こす。
　米国では翌六七年になってジョンソン大統領が、“センチネル”（歩哨＝ほしょう）という名のＡＢＭの配備を提案するのだが、これが議会でエドワード・ケネディやマイク・マンスフィールド、プランタ・チャーチ、スチュアート・サイミントン氏ら有力議員の強い批判を浴びることになる。
　センチネルは陸軍のナイキ・ジュース・ミサイルを基本にしたもので、全米十ないし十五ヵ所にレーダー、ミサイル基地を置き、ナイキ・ジュースの六百四十キロという長い射程を生かして、全米を薄く守るとされた。
　“薄く”というのは、集中的な攻撃に対しては対応できないが、少数の攻撃なら、何とか迎撃できるという意味である。
　配備の理由としてはまず第一に、将来の中国の核ミサイルの脅威があげられた。
　だが実際には、ミニットマンＩＣＢＭをソ連の攻撃から守るのに役立つと考えられたのである。
　それに対する批判は、レーダーなどの地上施設が相手の攻撃に対して弱く、しかも高空迎撃のため様々の障害が予想されるだけでなく、ソ連を刺激して核軍備競争を激化させるというものだった。
　米国がＡＢＭでミニットマンを守ろうとすれば、ソ連はそれを核戦争の準備だとみて、対抗手段をとるに違いない。
　結局六九年になって今度はニクソン大統領がセンチネル計画を放棄し、新たに“セーフガード”ＡＢＭ計画を提案する。
　セーフガードＡＢＭは、ジョンソン大統領時代のセンチネルとは違って、はっきりとミニットマンＩＣＢＭを、ソ連の攻撃から守ることを目的にしていた。
　長距離迎撃用の“スパルタン・ミサイル”と、それが撃ち洩らしたミサイルを迎撃する短距離迎撃用の“スプリント・ミサイル”の二段構えで、いくつかの大型のレーダーも建設されることになった。
　いずれもメガトン（百万トン）級の核弾頭付きで、実際にも七五年四月には五十七億ドルをかけて、ノースダコタ州ダランドフォークスのミニットマンＩＣＢＭ基地に、一基地が完成することになる。
　だが七六年初めには、完成後わずか十ヵ月で閉鎖されてしまう。
　その理由の一つは、一九七二年五月には戦略兵器制限暫定協定（ＳＡＬＴＩ＝サルト1）と並んで、無期限のＡＢＭ制限条約が成立したことにある。
　この条約によって米ソはＡＢＭをそれぞれ二基地（一基地当たり迎撃ミサイル百基）に制限し、七四年七月にはさらに新しく議定書を交わして、双方一基地（各百基）に限定したのである。
　条約はまた海上基地、空中基地、宇宙基地または地上移動基地のＡＢＭシステムないしその構成部分や、同時に一基を越えるミサイルを発射するＡＢＭの開発、実験、展開を禁止することによって、ＡＢＭ技術の開発に制限を課している。
　条約はさらに他の物理学原理に基づくＡＢＭが生まれた場合、協議により制限されない限り、禁止するとも規定している。
　米ソが一九七二年にＡＢＭを事実上放棄した技術的理由としては、センチネルＡＢＭ当時早くもマクナマラ国防長官が指摘していたように、ＡＢＭが個別誘導多核弾頭（ＭＩＲＶ（マーヴ）第二章参照）に対抗し得ないためである。
　ＡＢＭを多数配備したとしても、相手がミサイルのＭＩＲＶ化を進めて弾頭の数を増やすと、結局は突破されてしまう。
　もう一つの理由としては、迎撃ミサイルの核爆発によって超高温の火の王ができ、それが自国のレーダーに目つぶしを食わせることがあげられる。
　またのちになって分かったことだが、迎撃時の核爆発による電磁パルス（ＥＭＰ）が、自国のレーダーや通信機を破壊してしまう。
　宇宙空間で核爆発を起こすと、大量のカンマ線がでる。
　これが大気圏上層部の大気に当たって、電子をたたきだす。
　この電子を発見者の物理学者Ａ・コンプトンにちなんで、“コンプトン電子”といっている。
　この電子が地球の磁場に沿って運動するとき、瞬間時に強力な電磁波がでる。
　核爆発エネルギーのうち電磁波に変わるのは、〇・一％程度に過ぎないが、それでもその強度は、地表に置かれた導体一メートル当たり、最大五万ボルトにも達する。
　この強力なパルスを電磁パルスといい、これが半導体を多用した通信機類に決定的な影響を与える。
　半導体は電気パルスに弱いので、防護が十分でないとたちまち破壊される。
　当時このことは、厳重な秘密にされていた。
　結局米ソはＡＢＭ開発を事実上放棄して、ＭＩＲＶの増強に乗りだすことになる。
　そして皮肉なことにＭＩＲＶの増強が、のちに述べるように米ソ間の核戦略を不安定化し、その結果またもやＡＢＭに対する関心が、高まることになる。

　　　　3　いま、なぜＢＭＤか――決まらぬＭＸ配備方式 top

　ＡＢＭ（ミサイル迎撃ミサイル）がＢＭＤ（弾道ミサイル迎撃網）と名を変えていま再び復活しつつある理由としては、次のような諸点があげられる。
　その第一は、ＡＢＭ条約がつくられた七〇年代初めと現在との政治的、軍事的背景の違いである。
　当時はベトナム戦争の末期で、米国には戦争はもうコリゴリという気持がひろがっていた。
　ベトナム戦争の終結に手間どったこともあって、米国の外交目標は米中の復交やソ連との緊張緩和（デタント）、核軍備管理に置かれたのだった。
　だがいまやベトナムは過去のことになり、ソ連とのデタントに対しては失望感がひろがっている。
　ソ連は冒険的な拡張主義者とみなされるようになり七年の歳月を費したＳＡＬＴ�U（戦略兵器制限条約）も棚上げにされた。
　一方ではソ連の戦略兵器の増強が続き、その強力な多核弾頭群が、米国のＩＣＢＭを脅かすのではないかと考えられるに至っている。
　ソ連はその数をかっての六十四基から三十二基に減らしたとはいえ、なおモスクワ周辺にガロシュＡＢＭを配備したままである。
　ＢＭＤの目的はやがて配備されるＭＸミサイルのサイロを、ソ連ＩＣＢＭの攻撃から守ることにある。
　ＭＸミサイルをどのように安全に守るかは、一九八四年までに“深部サイロ方式”やＢＭＤの併用、“航空機搭載方式”と考え合わせて、最終的に決められることになっている。
　“深部サイロ方式”というのは、カーター大統領時代の一九七九年に一旦は採用が決まった地下移動式の競馬場方式の変形で、米国中西部の山岳地帯に深さ数千メートルのトンネルをめぐらし、ＭＸミサイルをトンネルの中に配備する。
　発射のときには特殊なトンネル掘削機で地表に向けてトンネルを掘り、ミサイルを押しだす。
　競馬場方式とは違ってトンネルが深いので、ミサイルはまず破壊されることはない。
　具休的にはたとえば中西部特有の平坦なメサ（岩石台地）を選び、メサ中にあらかじめミサイル収容トンネルと、ミサイルを押し出すための斜めのトンネルを部分的に掘っておく。
　発射指令が来たときに、残りの部分を掘って、地表に出るわけである。
　まるでモグラが地表近くまできて、外の伴子をうかがっているといった調子である。
　だがこれに対しては、実際の発射の際になお数日から数週間の時間がかかり、急場に間に合わないことが指摘されている。
　ミサイルはすぐに発射できなければならない。
　“航空機搭載方式”は国防総省が提案しているもので、低燃費、低速の“ビッグ・バード”（大きい鳥）という重量二百三十トンほどの大型機を新しくつくって、ＭＸ各一基を搭載する。
　ビッグ・バードは一度に四十八時間滞空できる。この種の新型機ができれば、ＭＸミサイルの“脆弱性”（ぜいじゃくせい）、すなわち相手の攻撃によって破壊される可能性は大幅に改善される。
　潜水艦から発射される弾道ミサイルの奇襲に対しても、七−八分で離陸することができれば逃れることができる。
　だが常時滞空すると、墜落事故の危険が高まることになる。
　そこで専門家の関心は弾道ミサイル迎撃網（ＢＭＤ）の可能性に集まる。
　恐らくいまの見通しでは八四年に、しかるべき配備方式が発見されなければ、先に述べたＬoＡＤＳ（低空迎撃システム）による迎撃へと進む可能性が大きい。
　次いでＮＮＫ（非核弾頭方式）の技術開発状況をみて、併用される可能性もある。
　核軍備競争の果てに、さらにＢＭＤが必要になるというのは、皮肉というほかはない。
　これは核軍備を増やせば増やすほど安全が保障されるどころか、逆に相手の攻撃に対する恐怖がつのっていくことの典型的な一例といえよう。
　だがＢＭＤを本格的に展開することが、一九七二年のＡＢＭ条約に対する違反になることは確実である。
　ＢＭＤの効果についても、憂慮する科学者の間から強い批判がでている。
　それにはたとえばハーバード大学のリチャード・ガーウィン教授がいる。
　ガーウィン教授は一九五〇年にアイゼンハワー大統領の指名で水爆開発に参加して以来、ずっと核兵器関係の仕事に携ってきた人で、今では第三章で述べるパグウォッシュ会議のメンバーとして、ＭＸミサイルやＢＭＤ開発に強く反対している。
　ガーウィン教授によると、ＢＭＤによってＭＸミサイルを守ろうとしても、結局はソ連に発見され、攻撃によって破壊されてしまう。
　ソ連はＢＭＤをも破壊するために、弾頭の数を一〇％ほど増やすだけでよい。
　そこで教授は、もしＭＸミサイルやミニットマンＩＣＢＭを守りたいのなら、基地の近くに水爆を埋める方が手っ取りばやくて、しかも効果があると主張する。
　具体的にいうと、サイロの北一キロメートルの地下数十メートルのところに、百キロトン程度の水爆を埋めておく。
　そばに小型高性能のレーダーを毆いて、ソ連のＭＩＲＶがやってきたときに、水爆を爆発させる。
　それによって何万トンもの土砂が空中に舞い上がって、土砂の弾幕ができる。ＭＩＲＶは非常な速度で突入してくるので、土砂との摩擦でたちまち破壊される。
　土砂は何時間も空中にとどまるので、あとがらやってくる弾頭もコースがずれる。
　これなら大型レーダーの設置を禁止したＡＢＭ制限条約に触れることもないＩ。
　教授は、シカゴ大学で人類最初の核分裂の連鎖反応を実現した物理学者フェルミ教授の弟子で、長く国防研究開発の中枢にあって、軍事技術の天才といわれている人である。
　それだけに核の危険を知って、パダウォッシュ会議に参加しているわけだが、教授は背広の肩に、中学生が使うような白い布カバンをかけて出歩く。
　教授の話では、この自爆戦法を持ちだすとたいていの人が「大統領がそんなことをするか」と笑うのだそうだ。
　だが教授は大まじめである。
　もしやるならその方が安くて、速くて、効果がある。
　仮りに水爆十個を爆発させても放射能灰の量を、ソ連の弾頭が十個爆発する場合よりも少なくすることができると力説する。

　　　　4　ＳＦめいた新兵器――レーザーと粒子兵器 top

　米国でいま考えられているＢＭＤは、ＮＮＫやＬoＡＤＳだけではない。
　一九九〇年代の新しいＢＭＤとして研究開発に拍車がかけられているのが、レーザー光線や粒子ビームを使った全く新しし物理学兵器である。
　レーザー光線はその特性を利用して、エネルギーを遠方の一点に集中させることができる。
　光を強めていくと、そのエネルギーで目標を加熱して、破壊することができる。
　粒子ビーム兵器は、レーザー兵器よりももっとＳＦめいている。
　粒子加速器によって目に見えない電手や陽子を加速して撃ち出しそのエネルギーを集中して相手のミサイルを壊す。
　レーザー光線や粒子ビームは、これまでのミサイルとは違って、光速で目標に届く。
　従って将来、人工衛星などに発射装置をつければ、相手の大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）などを瞬間的に迎撃できる。
　そうなれば最新のＩＣＢＭもたちまち廃物化し、一挙に核バランスを覆（くつがえ）して、相手よりも有利な立場に立てるに違いない――。
　粒子ビーム兵器の構想が広く知られるようになったのは、一九七七年に米国の元空軍情報部長のヤーガン准将が、ソ連での同兵器開発の暴露記事を書いてからである。
　ソ連がそのための巨大な粒子加速器を建設しているというものだった。
　続いて七八年の夏には米国でも高エネルギー・レーザー兵器（ＨＥＬＷ）、粒子ビーム兵器（ＰＢＷ）の研究開発が進んでいることが明らかになった。
　ＨＥＬＷについては国防総省の国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）に現在、三つのプロギラムがある。
　その第一は“アルファ計画”で、フッ化水素による高エネルギー化学レーザーの開発をめざしている。
　第二が“ＬＯＤＥ（大型光学系実証実験計画）”で、レーザー光線を目標に集中するための光学装置をつくる。
　第三が“タロン・ゴールド”と呼ばれるもので、人工衛星やミサイルにレーザー・ビームを浴びせかけるための照準装置の開発を目標にしている。
　これらは早ければ一九八三年にも、スペース・シャトルによって軌道上に運ばれて、宇宙空間での実験が始められることになっている。
　その最終的な目標は地球を周回する軌道上に々レーザー宇宙戦艦（レーザー・バトル・ステーション）を浮かべることにある。
　それによって、上昇してくるソ連のＩＣＢＭを迎撃する。
　迎撃はＩＣＢＭのエンジンがまだ火を噴いている二百五十秒ほどの間に行われる。
　ＩＣＢＭにとってこの二百五十秒間はきわめて脆く、ちょっと傷がつしても墜落する。
　現在の構想ではたとえば一九九〇年代に、二十四隻の宇宙戦艦を高度約千三百キロの軌道に乗せる。
　それによって常時二隻がソ連上空にあることになり、ソ連が同時に五百基のＩＣＢＭを発射したとしても、毎秒一基を撃墜すれば全部を撃墜できる。
　粒子ビーム兵器（ＰＢＷ）の方は、それに比べればまだ、ずっと初歩的な段階にある。
　ローレンス・リバモア研究所で新型の加速器がつくられていて、八三年頃から大気中で、射程一キロ程度の実験が始まるとされている程度である。
　ＨＥＬＷとＰＢＷの両兵器は、水上艦艇用のミサイル迎撃兵器として使うことも考えられている。
　米国はすでに“シーライト”と呼ばれる計画のもとで、出力二千二百キロワッ卜の重水素レーザーを開発中で、一九七八年には地上で、小型対戦車ミサイル（ＴＯＷ）を迎撃することに成功している。
　八一年六月には航空機上から空対空ミサイルを迎撃する実験も行われた。
　レーガン大統領は八一年十月の核戦力増強計画の中で、戦略防衛用として宇宙でのミサイル迎撃技術を開発すると述べており、レーザー兵器研究開発費は当時すでに年間三億ドルを超えている。
　ソ連についてはワインバーガー国防長官が、同年九月に発表したソ連の軍事力についての報告の中で、次のようにいっている。
　「ソ連の高エネルギー・レーザー計画への努力は、米国の三〜五倍に達しており、八〇年代の半はまでに、航空機や地上部隊を攻撃するレーザー兵器を開発できよう」

　　　　5　レーザー兵器は働くか――フィピス博士らの批判 top

　高エネルギー・レーザー兵器（ＨＥＬＷ）や粒子ビーム兵器（ＰＢＷ）が実現すると、現在のようなミサイルをベースにした核戦略は根底から覆える。
　個別誘導多核弾頭（ＭＩＲＶ）も分離する前にミサイルそのものが破壊されてしまうので、何の役にも立だなくなる。
　開発推進派は、これらが基本的に防御兵器であり、それ自体が大量破壊兵器ではないと主張する。
　だが批判派は、それによって核戦略が極度に不安定化する可能性があると考える。
　一方の側がこれを完成すると、相手は自国のミサイルが完全に無力化されることを恐れて、その前に必らず先制攻撃にでる、とみるのである。
　科学者の中には宇宙空間に設けられるシステムの場合、相手の攻撃に対して脆弱で、また相手がミサイルを強化するなど、安い費用で対抗手段をとることができるので、結局は役に立つまいとみる人もいる。
　マサチューセッツ工科大学で「国際安全保障のための科学技術計画」を主宰するギリシャ生まれの物理学者、コスタ・ツィピス博士も、その一人である。
　博士は一九八一年秋に、筆者にこう言った。
　「宇宙レーザー、ビーム兵器（米国ではこれらを、従来の兵器とは異質という意味で、“エキゾチック・ウェポンズ”と呼んでいる）は、みんなファンタジー（空想の産物）だ。
　元々自然の法則に反している。
　ミサイルに穴をあけるのには、出力十万キロワッ卜級の強力なレーザーがいる。
　そんなに強力なレーザーができるかどうか分からないし、できたとしても働かせるのに何百トンもの燃料がいる。
　やるなら光を反射するなど対抗手段をとる方がいい」
　ツィピス博士が自然の法則に反しているというのは、粒子ビームの場合、それが地球磁場の影響で大きく曲がることをさす。
　地球周回軌道に宇宙戦艦を多数浮かべたとしても、それらは大気圏外での一発の核爆発によってすべて破壊されてしまうという人もいる。
　米科学振興協会のウィリアム・ブロード記者がそれで、同協会の『サイエンス』誌一九八二年三月十二日号によると、宇宙空間では電磁パルス（ＥＭＰ）の影響が、ことのほか大きいというのである。
　大気圏外での核爆発による破壊半径は、一メガトンで二万五千キロに達する。
　高度一万四千キロで三メガトン爆弾が爆発すると、地球の影に入る部分を除いて、爆発点から半径三万六千キロ以内の人工衛星がやられる。
　爆弾としては放射線強化爆弾（中性子爆弾）でもよい。
　ガンマ線だけでなく中性子線も衛星内部に深く浸透して、半導体を破壊する。
　電磁パルスの影響を調べるために、首都ワシントンのすぐ北に、“オーロラ”という世界最大の衛星Ｘ線試験施設がつくられている。
　そこでのテストは一九七二年から行われているが、オーロラはまだ核爆発時ほどの強力なＸ線をだすことかできないでいる。
　宇宙レーザー兵器の推進派は、衛星の外壁を二重にするなど、防護が可能と主張する。
　人工衛星に特別のセンサーを取付けて、ソ連の衛星内部の核の有無を探知し、その攻撃を避けることもできるという。
ソ連は自国の人工衛星がやられるのを恐れて、そんなことはしないだろうとみる人もいる。
　確かに一九六七年の宇宙天体平和利用条約は、核兵器やその他の大量破壊兵器を軌道へ打上げることを禁止している。
　だが、いつもそれが確実に守られるといえるだろうか。
　米国では宇宙レーザー兵器はいま、最大の軍事研究開発課題の一つになっている。
　国防総省ではレーザー兵器の開発に、八一年までに十六億ドル以上を費している。
　米国がこの兵器の開発に本格的に踏切るのは、目下進行中のアルファ計画、ＬＯＤＥ計画、メロン・ゴールドの三計画に一応のメドがつく一九八三年以降になるといわれる。
　それまでに対衛星兵器を禁止するための交渉が再開され、制限協定が結ばれる見込みはほとんどない。
　米国のレーザー兵器熱をここまで高めさせたのは、有名なソ連の“キラー衛星”実験だった。
　米国は軍用通信の七〇％までを、宇宙通信システムに依存しているので、危機感が高まったのである。
　作用と反作用という軍備競争のメカニズムは、ここでも明らかである。ソ連の側から見ればやがてはスペース・シャトルが脅威となるに違いない。

　　　　6　衛星を破壊する兵器――キラー衛星とＭＨＶ top

人工衛星を破談する兵器としては、レーザー、粒子兵器の登場を待たずに米ソでの対衛星兵器（ＡＳＡＴ）が開発されている。 　米国では一九七七年十月に当時のブラウン国防長官が、ソ連のＡＳＡＴが実用段階に入ったと語っており、米国でもＦ15戦闘機から発射できる小型のＭＨＶ（ミニチュア・ホーミング・ビークル＝小型自動追尾迎撃ミサイル）が開発されている。 　米国の発表によると、ソ連が人工衛星の迎撃実験に乗出したのは、早くも一九六八年十月十九日のことだった。 　この日にコスモス248という名の標的衛星を打ち上げ、翌二十日にコスモス249、十一月一日にコスモス252というキラー衛星を打上げたのである。 　キラー衛星は標的衛星と交叉する軌道に乗って標的衛星に接近し、散弾を発射して破壊する。 　米国では、両衛星の間の距離が一キロメートル以内になった場合に実験は成功したとみており、実際に標的衛星が壊された例もあるという。 　実験は多くのコスモス衛星を使って、一九八一年三月十四日までに十九回行われ、うち十二回が完全または部分的に成功したとされている。 　米国はすでにソ連のキラー衛星を警戒して、通信、航行など重要な衛星の高度を、地上一万キロ以上に高めることを計画している。 　ソ連の衛星迎撃実験はまだ、高度数百キロの低軌道でしか行われていない。 　米国の重要な通信衛星の多くは、高度約三万六千キロのいわゆる静止軌道にある。 　だから、いまのところ心配はない。

　だがやがてはソ連が、それを狙って攻撃してくる可能性があるとみるわけである。
　米国が開発中のＭＨＶはＦ15戦闘機から発射できるもので、衛星が出す赤外線を探知して衛星に接近し、体当たりして破壊する。
　その潜在的な目標としては、差し当たってはソ連の海洋監視衛星などが考えられる。
　ソ連はこれまでにも数多くの海洋監視衛星を打上げている。海洋監視衛星とはいっても、巨大なレーダーによって米国の艦艇の動きを捕えるためのもので、一九七九年秋のイラン危機の際、カーター大統領が米機動部隊のインド洋への出動を命ずると、そのあとを追うようにして、この衛星が打上げられたという。
　一九七八年一月にカナダ領内に墜落して放射能汚染問題を引起こした原子炉衛星のコスモス954号も、この種の監視衛星だったといわれている。
　米ソは一九六七年に宇宙空間の軍事利用を禁止する条約を結んで、地球周回軌道に核兵器やその他の大量破壊兵器を打上げないことなどを約束している。
　だが条約はＡＳＡＴやレーザー兵器は禁止しておらず、宇宙の軍事利用は事実上野放し状態にある。
　一九七八年六月になってカーター大統領が宇宙政策に関する大統領指令を出して、ソ連に対衛星兵器制限交渉を呼びかけ、ヘルシンキで予備的な交渉が始められた。
　交渉は七九年六月にもウィーンで開かれたが、具体的な成果はあがっていない。
　宇宙兵器は宇宙で使うものだから、地上には影響はないという意見もある。
　地上での何らかの危機のときに、相手の少数の人工衛星に攻撃の脅しをかけて、決意を示すことができるという人もいる。
　だが人工衛星網は、今ではあまりにも深く核戦略に組込まれてしまっている。
　その脆弱性が逆に、核戦略を不安定で不確実なものにする。
　宇宙での戦いは、いったん起これば地上にエスカレートするのは確実である。