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Index　一章　二章　三章　四章　五章　六章　七章　八章　九章

第六章　自壊する核戦略――核兵器体系が高度化して――

　米ソの核戦略は核兵器が現れてから三十七年の間に、その時々の政治的、軍事的、技術的環境の変化を反映して、様々に変化してきた。
　米国についてみると、それは一九五四年から六一年にかけての有名な大量報復戦略に始まり、柔軟反応戦略（一九六一〜六五年）、確証破壊戦略（一九六五〜六七年）、相互確証破壊戦略（一九六七〜七一年）、戦略的十分性（一九七一〜七四年）、基本的対等戦略（一九七四〜七八年）を経て、一九七九年一月には核相殺戦略（カウンタ・ページング・ストラテジー）が現れている。
　一九八一年一月に登場したレーガン政権の核戦略も、相殺戦略の延長線上にある。
　ソ連は核戦略については一切公表しない。しかし現在の兵器体系からみて、米国とは違った経過を経ながらも同様な戦略をとっているものとされている。
　以上の核戦略を通じてその基礎になってきたのは、“核抑止”という考え方である。
　だがそれが核兵器体系の高度化によって、いま自ら揺らいでいる。

　　　　1　核優位下の大量報復戦略――二つの機密文書から top

　第四章で紹介したネビル・シュート・ノーウェーの小説『渚にて』では、一九××年××月×日に核戦争が勃発し、ほとんど同時に米ソの戦略爆撃檐が出動して、合わせて四千七百個の水爆を投下すると想定していた。
　その結果わずか三十七日間で北半球が壊滅し、次いで濃い放射能雲が、南半球にも押し寄せることになる。
　この小説は、当時の戦略が大量報復戦略だったことを、よく表わしている。
　大量報復戦略は一九五四年一月十二日、当時の米国務長官のジョン・フォスター・ダレスによって明文化された。
　同長官は同日の外交問題評議会での演説で、米国が「自ら選ぶ手段と場所で、直ちに報復する偉大な能力に主として依存すべきであるとの……基本的決定」を下したことを明らかにしたのだった。
　当時、米国はアイゼンハワー大統領のニュー・ルック戦略のもとで、核兵器に大きく依存しようとしていた。
　米国は朝鮮戦争で急増した国防費を圧縮して、経済への負担を減らさなければならなかった。
　そのためには核兵器への依存が最善とされ、その大量使用の脅しによって、戦争を予防することが考えられたのである。
　そのころ米国は戦略爆撃機や核兵器の保有量という点て、圧倒的な優位に立っていた。
　ソ連も一九五五年までに少数の大陸間爆撃機を保有したが、それが米本土にとって大きな脅威になるとは考えられなかった。
　当時の核戦略については、最近になって公表された二つの最高機密文書がある。
　その一つは一九五四年三月十五日に、ネブラスカ州オファッ卜空軍基地の戦略空軍（ＳＡＣ）司令部で行われたＳＡＣの計画についてのメモ（ＯＰ36）であり、いま一つは一九五五年二月に国防総省の兵器体系評価グループ（ＷＳＥＧ）が提出した核戦略に関する報告（ＷＳＥＧ12）の要旨である。
　ＯＰ36によると、当時ＳＡＣはＢ47中距離爆撃機を中心に、八百三十五機の爆撃機をもっていた。
　給油機や戦闘機を合わせると、総機数は二千百三十一機にのぼった。
　一九五六年にはＢ52がこれに加わるはずだった。
　それらに搭載される核爆弾の数は、攻撃目標の数が七百五十程度だったことから、ほぼ千個に達していたと推定されている。
　ＷＳＥＧは攻撃目標としてソ連などの六百四十五の飛行場と、百十八の都市をあげていた。
　Ｂ47などの戦略爆撃機は合計三十一の米国内、海外の基地に分散していて、それによって有事にはわずか二時間のうちに、ソ連を放射能の覆う廃墟にすることが考えられたのである。
　当時は、第三章でも述べたように核物質の生産に非常な拍車がかけられ、爆弾の数は一九五六会計年度の初め頃には、ほぼ二千個に達したものと推定されている。
　大量報復戦略は、決定的な核優位に立って、優勢なソ連・東欧の地上軍による欧州などへの攻撃を抑止しようとしたものである。
　その意味では大量報復戦略は、その後のいわゆる核による相互抑止ではない。
　核使用の基準はあいまいなままにされ、ソ連は米国にょる核の先制攻撃を懸念した。
　ダレス長官によると、そのもとで米ソは五〇年代に、何度も核戦争の瀬戸際までいっている。
　アイゼンハワー大統領自身は当時、戦争の初日に核を使うべきだと語っていたと伝えられる。
　この頃には、戦争には常に核を使うことが考えられていた。
　ＯＰ36やＷＳＥＧ12メモでもう一つ指摘しておきたいのは、大量報復戦略とはいえ、のちに述べるように、すでに攻撃目標の中に多くの軍事施設が含まれていたことである。
　一九五六年には、秘密のうちにＵ2超高空佰察機によるソ連上空飛行が始められ、潜在目標の数は五九年までに二万を超えている。

　　　　2　相互確証破壊――“狂気”の下の安定 top

　だが一九五〇年代半ばになって、ソ連がＴＵ16“パジャー”、ＴＵ95“ペア”、ＭＹ4“バイソン”などの戦略爆撃機をつくり、五七年八月には初の大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）の実験に成功するに至って、米国も、本土がソ連の核攻撃に対して次第に聖域でなくなり、脆弱化していくことを認めざるを得なくなる。
　かくて米国では様々の角度から核戦略の再検討が始められ、秘密のうちにいくつかの報告が作成されることになる。
　一つは五七年の秋にフォード財団の元理事長のＨ・ゲイサー二世が中心になってまとめてアイゼンハワー大統領に提出したゲイサー報告で、もう一つは同じ五七年に陸軍参謀総長を退役したＭ・テーラー大将が書いた大量報復政策批判『不確かなトランベッ卜』（邦訳・時事通信社、一九六〇年）である。
　この二つがその後の米国の戦略の方向を、ほぼ決めることになる。
　ゲイサー報告の内容は一九七三年まで秘密にされていたもので、五七年当時に早くも、米国の戦略空軍がソ連の爆撃機の攻撃に対して脆弱化していると述べていた。
　そしてさらに、五九年末になるとソ連のＩＣＢＭに対しても脆弱化すると述べ、このままでいくと米国は二流国家に転落するとして、戦略ミサイル計画の促進やＩＣＢＭサイロの強化、ミサイル迎撃ミサイル（ＡＢＭ）の開発、全国的な放射能待避壕（シェルター）計画の推進を提言した。
　大量報復政策批判も同様な立場から書かれたもので、ソ連がミサイルで優位に立った結果、大量報復戦略がもはや無意味になったとして、新たに柔軟反応戦略とでも呼ぶべきものを提唱している。
　限定戦争の可能性をも含めて米国は、そのときどきの情勢に適した兵器と兵力をもって、いかなる時、いかなる場所においても、柔軟に反応できるようにしておかなければなら々いというのである。
　アイゼンハワー大統領はゲイサー委員会の報国を無視した。大量報復政策批判に対しては、それが米国の国際関係をいちじるしく危険にさらすので、発表をさしひかえるべきだという国務長官のコメントが付いている。
　しかし米国では同時に、これらの報告が示唆する方向でのミサイル・ギャップ論争が起こり、一九六〇年の選挙でＪ・Ｆ・ケネディが、大統領に当選する。
　ゲイサー報告や大量報復戦略批判に共通しているのは、いずれもソ連のミサイルを含む近代的戦力や科学技術力を、きわめて過大に評価していることである。
　たとえば大量報復戦略批判は、
　�@ソ連が長距離ミサイルで米国をリードしている、
　�A米国には効果的なミサイル防衛がない、
　�B全面戦争抑制能力に過度に依存することは危険である――としている。
　それに対する応急措置として、
　�@限定戦争のための計画立案の改善と訓練の向上、
　�A機動力のある中距離弾道ミサイルの開発、
　�B戦略空軍の防護力の改良、
　�C放射能シェルター、の四つをあげている。
　ケネディ政権が誕生した一九六一年には、すでに政府にあるだれもが、ミサイル・ギャップの存在を信じていなかった。
　にもかかわらず同政権のもとで、ゲイサー勧告の多くが、修正されて実施されることになる。
　戦略の柔軟化については、一九六二年六月に当時のマクナマラ国防長官が、有名なミシガン州アナーバーでの演説で、次のように述べている。

　マクナマラ戦略のもう一つの柱はこれと並んで、米国に対して攻撃が加えられたような場合、損害をできるだけ少なくするという損害限定戦略だった。
　アナーバー演説がいうように、相手の軍事力を破壊することも、結局は自国への損害限定につながるわけである。
　この戦略としてはほかにも放射能待避壕（シェルター）やミサイル迎撃などがあり、六〇年代初めにはまず全米の都市にシェルターが指定され、一九六六年にはソ連がガロシュＡＢＭを建設したことが明らかになって、米国でも第一章で述べたような激しいＡＢＭ可否論争が起ってくる。
　ケネディ政権の柔軟反応戦略は、通常兵力については一九六三年頃からのベトナム戦争に適用されることになる。
　だが核戦略につしては当時だれもが、それを柔軟化することが可能だとは考えてしなかった。
　ＩＣＢＭにその能力がなかったためで、むしろ米国の戦略はその後、確証破壊による相互抑止へと向かうことになる。
　ＡＢＭにつしても、マクナマラ長官は六七年九月に“薄いＡＢＭ”の配備を認めるが、同長官自身は、それが有効だとは考えていなかったといわれる。
　その理由としては、米国のミニットマンＩＣＢＭが堅固な地下サイロに収容されて、ソ連の奇襲を恐れる必要がなくなったことや、ソ連の側でも核ミサイルの増強が進み、一九六五年にはＳＳ7、ＳＳ8ＩＣＢＭを二百基もつようになったことがあげられる。
　これらのＩＣＢＭは液体燃料式で、発射に際していちいち燃料を注入しなければならなかったが、それでも地下サイロに収容されると、攻撃によって容易に破壊することができなくなる。
　“確証破壊”（アシュアード・デストラクション）という言葉は、一九六五年度の国防報告に初めて現れている。
　この戦略は相手が第一撃先制攻撃を加えてきたような場合でも、それに耐え、相手に対して耐え難い損害を与えることを確実に保証する戦力をもつことによって、米国やその同盟国に対する核攻撃を抑止するものと説明されている。
　「耐え難い損害」というのは同長官によると、攻撃を受けた社会が二十世紀の社会としての存在を失うほどの損害で、基本的にはソ連の人口の二〇〜二五％、産業の五〇％を破壊するとしている。
　この戦略が“確証破壊”と名付けられたのもそのためで、これが六〇年代の米国の戦略理論の中心となる。
　続いて一九六七年には、相互確証破壊という言葉が使われるようになる。
　ソ連が徐々に核戦力を増強し、ソ連領内に攻撃すべき目標が増えて、もはや両国ともに見通しうる将来において、第一撃攻撃能力を備える可能性はなくなったというのである。
　この考え方に立てば、互いに核戦争を避けることが、最良の方策だということになる。
　相互確証破壊（ミューチャル・アシュアード・デストラクション）は英語の頭文字を並べてＭＡＤ（狂気）と呼ばれるが、とにかくそのもとで米ソの核戦略は比較的安定した時期を迎えることになる。

　　　　3　核抑止のメカニズム――報復への恐れが生む安定？ top

　“抑止”という言葉は、人間の歴史とともに古い。
　つまり強いカをもっていれば、相手はそれを恐れて手がだせなくなるという考え方が、それである。
　“抑止”という日本語は、戦争を抑えているという積極的な意味に受けとられやすいが、英語の“デタランス”という言葉は、元々相手を脅すという強い意味を含んでしる。
　いまかりにＡ、Ｂの二国が核兵器をもって、にらみあっているとしよう。
　この状態はいいかえれば、両国が核兵器でお互いに相手の国民を人質にとっている状態といえる。
　この状態ではＡ、Ｂのいずれもが、報復を恐れて、互いに攻撃をかけられなくなる。
　これが“核手詰まり”とか“恐怖の均衡”と呼ばれる状態である。
　大量報復の時代には、米側だけがこの能力をもっていたわけである。
　だが核ミサイルの性能が向上して、互いに相手の核兵力に対して直接に攻撃をかけられるようになると、状態はやや違ってくる。
　ＡがＢに対して先に攻撃をかけるといったことも、考えられるようになる。
　Ｂの核ミサイルが地上にむきだしになっていたりして脆弱で、この攻撃によってＢの核ミサイルを全部破壊できれば、ＡはＢを無力化することができる。
　これが、対兵力先制第一撃と呼ばれるものである。
　しかしＢの核ミサイルが堅固な地下サイロや潜水艦に収められて、Ａの攻撃によって容易に破壊できなくなると、Ｂは残る核ミサイルによってＡの都市や軍事目標に、反撃を加えることができるようになる。
　こうなるとＡはＢを容易には攻撃できなくなる。この状態も、相互抑止である。
　この場合、Ｂが生き残った核ミサイルでＡに加える反撃を、第二撃と呼ぶ。
　Ａ、Ｂの双方が互いに、相手の攻撃を吸収して反撃できる非脆弱な核ミサイルをもつと、相互の核環境は比較的安定したものになる。
　六〇年代後半からのＭＡＤがそれである。しかしこれも次の章で述べるように、その後の核ミサイル技術の展開で、再び崩れ始めることになる。
　核抑止論の成立と並んで見落としてならないのは、ケネディ政権のもとで一九六〇年代の初期に、軍備管理（アームズ・コントロール）という概念が強調され始めたことである。
　核軍備管理の目的としては、
　�@核戦争発生の可能性を少しでも減らす、
　�A核戦争が起こったような場合にも、それによる破壊をできるだけ少なくする、
　�B軍備競争の経済への負担を減らす――などがあげられている。
　軍備管理のもとでは、そうした目的を達成するために、一方的あるいは合意に基づいて、さまざまの措置がとられる。
　具体的には部分的な軍縮、偶発戦争回避のための合意、兵力水準の安定化などがある。そこでは軍備競争の特定の側面だけが切離されて、個々に規制が行われる。
　一九六三年八月の部分的核実験禁止条約をはじめとして、六八年の核不拡散条約、七〇年代の戦略兵器制限交渉（ＳＡＬＴ）など、戦後、米ソが推進してきた措置のほとんどすべてが、この軍備管理だったわけである。
　だが軍備管理は明らかに、核抑止論の上に立っている。
　それは軍備の撤廃をめざして現存する兵器の総数を量的に削減し、多国間条約に導くという軍縮（ディスアーマメント）とは基本的に異っている。
　軍備管理と軍縮という言葉は、いつも混同して使われている。
　あるいはそれを意図して使われている。
　これについては第九章でも取上げるが、私たちは軍備管理と軍縮を、はっきりと区別しておく必要がある。

　　　　4　核抑止論に対する批判――無限大の軍備へ top

　核抑止論と核軍備管理に対しては、当然のことながら当初から強い批刊があった。
　その後の事態は、これらの批判の正しさを立証しているように見える。
　その第一は、心理的にみて、核抑止が常に確実に働くかどうかというものである。
　もし双方の戦力が抑止の理論通りにつくられていれば、政治指導者はどんな場合にも、核の引き金に手をかけることはないはずである。
　だがすべての国の政治指導者が、常に合理的に行動するとは限らない。
　何らかの危機の際に、自国や自分の威信がかかっているような場合はどうだろうか。
　危機の際に政治指導者の決定が、そのまま正確に実施されるだろうか。
　要するに抑止論は機械的な理論にとどまり、現実の人間の行動や、事故や誤算の可能性を無視しているわけである。
　もう一つは国際政治上のものである。抑止が理論通り働くとしても、両国にはそれとは無関係に、様々の紛争があり得る。
　抑止が破れたような場合、双方は実際に核兵器で戦うことになり、破滅する恐れがある。
　逆に抑止が成功した場合、双方の同盟国に対する“核の傘”の約束の実効性が、怪しくなる。
　現に米ソは一九七三年にモスクワで、核不戦条約を結んでいる。
　その結果はフランス、中国がそうしたように、核兵器の拡散をうながすことになる。
　事実、米ソは抑止が安定した六〇年代の大部分を、核拡散の防止にあてでいる。
　核抑止論に対する批判の中で最も目立つのは、倫理的なものである。核保有国は国際法の伝統に反して、相手国の住民を人質にし、攻撃の目標にすることを許されるだろうか。
　以上の批判を無視したとしても、抑止論はそれ自体の中に、多くの問題を含んでいる。
　抑止が確実に働くためには、双方の戦力の対等性や均衡が必要とされる。
　確かに一九七二年に米ソ間で、戦略兵器制限暫定協定（ＳＡＬＴＩ）が結ばれた時、両国は相互に基本的対等の状態にあることを認め合った。
　だがＳＡＬＴＩに続く緊張緩和の中でも、核軍備競争は瞬時も休むことなく続いたのである。
　核軍備競争の中で、基本的対等が保たれるだろうか。
　また双方が、ＭＩＲＶなどによって第一撃能力をもつと、核戦略は不安定になって、均衡が成り立たなくなる。
　抑止は核兵器の存在を正当化するために、もっともらしく生みだされた理論であり、それ自体の中に自己破壊力を秘めているのではないか。
　また抑止が確実に働いているのなら、なぜ軍備競争を続ける必要があるのだろうか――。
　核抑止論に対する批判はまた、科学者京都会議からも強く打出された。
　科学者京都会議は一九五五年の「ラッセル・アインシュタイン宣言」の署名者の一人である湯川秀樹博士が中心になって、一九六二年五月に京都で第一回会議を開いた、いわばパグウォシュ会議の日本版である。
　京都会議の目的は、パグウォッシュの科学者たちが核抑止論に傾きつつあるのを批判し、パダウォッシュ会議を正しい方向に向けることにあった。
　第一回会議の声明は、核抑止論を批判して次のように述べている。

　これについて湯川愽士はのちに、さらに次のように書いている。

　科学者京都会議が中心になって一九七五年八月に京都で開いたパグウォッシュ・シンポジウムでも朝永振一郎博士が、抑止論の見落としたものとして、次のように述べている。

　　　　5　核軍拡進める研究開発――ＭＩＲＶの場合 top

　皮肉なことに研究開発は、核軍備競争の第一の原動力になっている。
　それはまた、のちに述べる産軍複合体の核心部をも形づくっている。
　研究開発がどのように進められているかについては、たとえばストックホルム国際平和研究所（ＳＩＰＲＩ）が一九七三年八月に発表したＭＩＲＶの起源についての報告がある。
　かって米国防総省の国防研究工学部長をつとめたハーバート・ヨーク現カリフォルニア大学教授によるもので、おおよそ次のようにいう。
　それによるとＭＩＲＶの起源は、一九五七年秋にソ連がスプートニク一号を打上げた直後にさかのぼる。
　直ちに国防長官室に、再突入体（弾頭のこと）識別のためのグループが設けられ、ＩＣＢＭに対する防衛の可能性が検討されることになった。
　その結果、ミサイル防衛を取上げることが決まり、すでに研究の始まっていたミサイル迎撃ミサイル（ＡＢＭ）だげでなく、それへの対抗手段までが検討されることになった。
　その手段の一つとして提案されたのが、多核弾頭（ＭＲＶ）だった。
　ミサイルの弾頭をいくつかに分け、雨あられのように撃ち込めば、相手のＡＢＭを突破できると考えられたのである。。
　米空軍では弾頭を分ける代わりに、何種類かの“おとり弾頭”を積むことになり、一方海軍では多核弾頭を採用し、ポラリスＡ3ミサイルを開発した。
　ポラリスＡ3は各二百キロトンの弾頭を三個もち、それぞれが三百ないし五百メートルの間隔で落下するようになっていた。
　ポラリスＡ3は一九六四年になって、ポラリス潜水艦に実際に装備され始めた。
　その一方では当時盛んだった宇宙開発ともからんで、一発のロケッ卜で同時に複数個の人工衛星を打上げることが考えられた。
　その目的は必ずしもＭＩＲＶ開発をねらったものではなく、六〇年六月にはトランジィ卜2Ａと太陽輻射研究衛星、六一年六月にも同様な三個の衛星が打上げられている。
　六六年六月にはタイタンＩＣＢＭを使って、同時に八個の衛星が軌道に乗せられた。
　八個の衛星は軌道上の所定位置で、一つ一つ切り離されるようになっていた。
　ＭＩＲＶの“宇宙パス”技術が、ここで完成したのだった。
　海軍の多核弾頭開発や、複数個衛星打上げ技術が結び付いて、六四年にはポセイドンＭＩＲＶの開発計画が承認され、七一年四月一日には初のポセイドン原潜、ジェームス・マジソン号が就役することになる。
　ポラリスに代わるポセイドンは、五十キロトンの弾頭を十ないし十四個つけていた。
　その目的は、ソ連のＡＢＭ網を突破することにあった。当時ソ連のフルシチョフ首相は、「自国のロケッ卜で宇宙のハエをも迎撃できる」と豪語していたし、米国ではソ連がいずれＡＢＭを本格的に展開するものと考えたのだった。
　米空軍は海軍とは違って、元々高命中精度の大型弾頭の開発を重視してした。
　ソ連のＡＢＭに対しては最初、おとりやレーダー波の吸収装置をつけることを考えたが、一九六二〜六三年頃になって結局、多核弾頭を採用することを考えるようになる。
　ここで見落としてはならないのは、空軍の中に当時すでに、ＭＩＲＶがソ連のミサイル基地攻撃に役立つのではないかという考え方が、芽生えていたことである。
　この対兵力戦略的な発想が、のちに述べるように、その後の米ソの核戦略に、重大な影響をもたらすことになる。
　空軍では六四年になって宇宙バス方式を採用し、七〇年六月には三弾頭のＭＩＲＶをつけたミニットマン�Vの最初の小隊が、ノースダコタ州マイノッ卜基地に展開する。
　要するにＭＩＲＶは、ソ連がＡＢＭを全面的に展開するとの見通しの上に立って、開発された。
　しかしソ連は実際にはＡＢＭを六〇年代の中ごろに、モスクワ周辺に六十四基展開しただけだった。
　ＭＩＲＶ開発の動機として重要なのは、当時すでに空軍の一部で、核戦争が実際に戦いうるものであり、勝てるという考え方が、芽生えていたことである。
　この見方に立てば、いわゆる抑止に必要なよりも、ずっと大規模な戦力が必要だということになる。
　ＭＩＲＶの開発を認めたのは、当時のマクナマラ国防長官だった。
　同長官は六〇年代にソ連領内の滞在日数が増えたことから、ある程度の対兵力戦力をもつことを認めた。
　しかしＡＢＭの可能性には疑問を持ち、一方ではＭＩＲＶが対ソ交渉を促進するのに役立つと考えて、ＭＩＲＶの開発に青信号をだしたのだった。
　興味深いのは早くも六四年頃に、軍備管理軍縮局を中心にハーバート・スコビル、ジョージ・ラスジェンス氏らの人々から、ＭＩＲＶがいわゆる恐怖の均衡をくつがえし、軍備競争を激化させるという批判がでていたことである。
　一方がＭＩＲＶを展開すると、相手は必らずやそれを、ＡＢＭを突破して奇襲攻撃をかける準備だとみなす、というのである。
　その後の事態は、この批判の正しさを裏付けている。
　ハーバート・ヨーク氏はＭＩＲＶ開発の教訓について、次のように結んでいる。

　ソ連も米国での予想に反してＡＢＭに深入りすることなく、米国のあとを追ってミサイルのＭＩＲＶ化を進めた。
　米国に四年遅れて七〇年頃から八衛星の同時打上げ実験に入り、七三年八月には米国のシュレジソジャー国防長官が、ソ連の側でのＭＩＲＶ実験の成功を認めるに至っている。
　ＩＣＢＭの命中精度の向上も小さな技術的改良の集積の結果であり、押しとどめることの難しいものの一つである。
　たとえば米国のミニットマン�Vでは、一九七八年にＮＳ20という誘導装置に新しいデータを使ったソフトウェアを組込むことによって、命中精度を示すＣＥＰが三百六十メートルから二百三十メートルへと低下した。
　それに要した費用は、全部で四百万ドルに過ぎなかったといわれる。
　ソ連がミサイルにコンピューターを乗せるようになったのは、最新のＳＳ19になってからだといわれる。
　にもかかわらず、その精度は図4（二章4）からも分かるように、米国のそれを追うように向上している。
　そこでも恐らく、米国におけると同じ技術開発のメカニズムが、休むことなく働いているに違いない。

　　　　6　“鉄の三角形”――兵器ビジネスの戦略 top

　米国では年間の政府、民間を合わせた研究開発（ＲアンドＤ）費約六百億ドルのうち約二百億ドルまでが、軍事研究開発に当てられている。
　ワインバーガー国防長官が一九八一年九月に発表したソ連の軍事力に関する報告の中で、ソ連がコンピューター、エレクトロニクスの分野で今や米国との格差を三ないし五年に縮めたと述べたが、同報告によると米ソの科学技術者数はそれぞれ約六十万人、約九十万人で、別の推定では米国の場合、その約四割が何らかの形で軍事研究開発に従事しているといわれる。
　ソ連については知られていない。
　軍事研究開発の実態は、常に厚い秘密のベールに包まれている。
　だがニューヨークにある民間研究所、経済優先度会議のゴードン・アダムズ氏によると、その核心にＩＲアンドＤ、ＢアンドＰという制度があるという。
　ＩＲアンドＤというのは、インディペンデントＲアンドＤの略で、兵器ビジネスが独自に行う研究開発のことである。
　これにＢアンドＰ（ビッド・アンド・プロポーザル＝入札と提案）がつくとこうなる。
　つまり兵器ビジネスの側で新しい兵器を着想し、これを国防総省に売り込む。
　それが採用されると独自の研究開発費の一部が、のちに国防総省から払い戻されることになる。
　この制度が重要なのは、新しい兵器がまだアイディアの状態にある段階から、国防総省とのコネがつくられることである。
　兵器ビジネスとしては、新しい兵器の入札が公に行われるまで待っていたのでは、バスに乗り遅れてしまう。
　このため先手を打って、あらかじめ様々な兵器のアイディアを売り込むのである。
　兵器ビジネスと国防総省との間では、その他にも多くの人的交流が行われる。
　年々多くの人が国防総省から兵器ビジネスへ、兵器ビジネスから国防総省へと移動し、そこでアイディアの交流が行われる。
　移動する人々の多くは、いうまでもなく高度の専門知識をもつ高級科学技術者である。
　その結果、米国が将来生産する兵器の種類が、この段階で決まってしまう。
　議会に対しては、一応は研究開発内容が提示される。だがその多くは高度に専門的なので、ほとんどチェックされることはない。
　議会の軍事関係の委員会の段階ですべてが決められてしまう。
　ゴードン・アダムズ氏はこれをさして、産軍プラス議会委員会の複合体と呼んでいる。
　アダムズ氏によると、ＩＲアンドＤ、ＢアンドＰという制度を通じて生まれた兵器としては、巡航ミサイルや高エネルギー・レーザー兵器、宇宙衛星監視システム、多くの精密誘導兵器（ＰＧＭ）、軽量の戦闘機などがある。
　アダムズ氏は産軍議会複合体を“鉄の三角形”（アイアン・トライアングル）と呼び、一九八一年に出版した同名の著書の中で、その実態について詳しく触れている。
　鉄の三角形をいかにしてこじあけて、防衛についての意思決定への大衆の参加を確保するかを主題にしたもので、それにはまず正確な情報の公開が必要だとしている。
　『鉄の三角形』では、代表的な兵器ビジネスとしてボーイング、ゼネラル・ダイナミックス、グラマン、ロッキード、マクダネル・ダグラス、ノースロップ、ロックウェル・インターナショナル、ユナィテッド・テクノロジーの八社をあげ、これら八社が国防総省との間で七〇年代だけで一千億ドルもの契約を結び、裙助金の二五％を獲得したとしている。
　総額一千億ドルの契約のうち二百五十億ドルまでがＲアンドＤで、国防総省全体のＲアンドＤのざっと三七％を占めている。
　またこれら八社と国防総省、ＮＡＳＡ（航空宇宙局）との間の人的交流は、七〇年代だけで千九百四十二人を数えた。
　そのうち千六百七十二人が八社に雇われ、八社からは二百七十人が両省に出向している。
　しかも移動した人々の約三分の一までが、重要な研究開発に従事する人々だったという。
　議会のロビー活動だけでなく、たとえばロックウェル社は一九七五年から七六年にかけて、千三百五十万ドルを投じて、Ｂ1爆撃機売込みのキャンペーンを展開している。

　　　　7　“ミサイル経済”――雇用、景気への効果？ top

　兵器ビジネスは、いうまでもなく政府を“顧客”とするきわめて特異な産業である。
　国家の安全保障を守るものとして、他の大企業のように政府の規制を受けることがない。
　一九八〇年現在全米で百十七万人が、このビジネスに従事していて、科学技術者の比率が特に高いのが特徴である。
　その製品である兵器には、高度の技術がふんだんに投入され、専門家はそれを“金メッキ”と呼ぶ。
　実際にも人工衛星などには、一面に金メッキをほどこされているものが多い。
　従って生産性は二の次で、新しい戦略兵器には、きわめて高価なものが多い。
　八三会計年度予算ではＭＸミサイルに四十五億ドル、Ｂ1Ｂ爆撃機に四十八億ドルの予算が計上されたが、これで調達されるのはいずれも十基（機）程度である。
　兵器は高度化する一方なので、第一線の司令官などからはしばしば、もっと安くて丈夫で使いやすい兵器を、という声があがっている。
　一般には高度の兵器技術の開発が、産業技術の水準をも高めるものと考えられている。
　だが経済優先度会議の調査によると、事実はまるでその逆である。
　たとえば米商務省の各種産業の投入産出表によると、誘導ミサイル生産は各種の製造業の中では、サービス部門からの投入を最も多く必要とし、製造部門からの投入が最も少ない。
　詳しくいうと誘導ミサイルの生産に必要な投入の三六万が、様々のサービス部門からのもので、六〇％が製造部門からのものになってしる。
　サービス部門からの投入は、住宅建設の場合でも三二・五万に過ぎない。
　従って誘導ミサイルの生産は、他の製造部門への波及効果が、予想されるほどには多くない。
　誘導ミサイルの生産のためには、多くのシンクタンク、システム企業からの技術サービスのほかに贈与、接待、航空旅行、ロビー活動を必要とする。
　大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）のようなものになると、下請け企業の数が数万（ミニットマンの場合は約四万）になり、それらを統合、調整するためだけの契約さえ必要になってくる。
　その結果“ミサイル経済”は高度に専門的な一種のサービス産業と化して、一般的な雇用剔出、景気刺激効果の薄いものになる。
　さらに破壊的なのは、七社がインフレを促進することである。
　それは形こそ違えソ連にも存在する。
　ブレジネフ書記長が一九七四年に、ウラジオストクでフォード米大統領と会談した時、ソ連にもある種の産軍複合体があると洩らしたことは、あまりにも有名である。