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第五章　指揮・管制・通信システム――浮上する新しい争点――

　限定核戦争論ともからんで八〇年代の戦略論争の重要な焦点になってきているものに、指揮・管制・通信システムがある。
　核弾頭とその運搬手段から成る核兵器は、それに対する指揮・管制・通信システムがあって初めて、機能しうる核兵器体系になる。
　指揮・管制・通信システム（コマンド・コントロール・アンド・コミュニケーションズ・システム）は通常、その頭文字を並べてＣＣＣまたはＣの三乗システムと略称される。
　ＣＣＣシステムは秘密のとばりに覆われていることもあって、大統領が核兵器の引き金を最終的に握っているということのほかには、最近までほとんど知られることがなかった。
　その核戦略上の重要性が知られ始めたのは、一九七九年十一月にコロラド州コロラドスプリングスにある北米航空宇宙防衛司令部（ＮＯＲＡＤ）でコンピューター事故が起こり、誤って核攻撃の警報が出されたり、一九八一年にレーガン政権が登場して、ＣＣＣシステムこそが核兵器体系中の最も脆弱（きょじゃく）な部分であることが指摘され、その強化が第一の優先事項とされ始めてからのことである。

　　　　1　戦略監視と警報――ＮＯＲＡＤを見る top

　米ソが互いに相手の核兵器の動きを把握するための戦略監視は、広い宇宙空間から始まる。
　一九五七年十月にソ連がスプートニク一号を発射してから、現在までに打上げられた人工衛星の総数は平和目的、軍事目的合わせてほぼ三千個になる。
　米議会が調べたある調査（一章6の表1）によると、米ソ人工衛星のそれぞれの四二％、六一％が、写真偵察その他の何らかの軍事目的を帯びている。
　人工衛星の中には寿命がきて大気圏に突入し、燃え尽きるものも多いが、軌道上でいくつもの破片に分解するものもあり、それらを合計すると、その数は一万二千六百個にもなる。
　そのうちの四千五百個以上が、なお軌道上にある。
　軍事衛星の中には第一章で述べたＤＳＰ647衛星のように、相手の大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）の発射をいち早く探知する早期警戒衛星も含まれている。
　米国は一九六〇年代の初めからＭＩＤＡＳと呼ぶ衛星を使って、ミサイル発射を探知する実験を進めてきた。
　人工衛星に鋭敏な赤外線センサー（探知機）を取付け、その波長をミサイルのロケッ卜・エンジンからでる赤外線（熱線）の波長に合わせておくと、太陽光線の有無に関係なく、昼間でも発射を探知することができる。
　米国は常時三個のその種の早期警戒衛星を任務につけている。いずれも高度約三万六千キロの静止軌道上にあり、二個は西半球の上空に、一個は東半球の上空にある。
　表1から、ソ連も多数の早期警戒衛星を打上げていることが分かる。
　次いでＩＣＢＭの発射を単認するのがグリーンランドのツーレ、アラスカのクリア、英国のファイリングデールズ・モアの三ヵ所にある弾道ミサイル早期警戒システム（バリスティック・ミサイル・アーリー・ウォーニング・システム＝ＢＭＥＷＳ）である。
　幅百二十二メートル高さ五十メートルの野球のネッ卜のようなレーダーから成っていて、これでＩＣＢＭの発射を確認し、軌道を計算する。
　ＢＭＥＷＳは一九六二年から運用されていて、相手からの攻撃に対してはもろいが、きわめて有効に働くことが示されている。
　太平洋、大西洋、メキシコ湾から飛んでくる潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）は、東西両岸に六基、テキサス州に一基置かれた473Ｎと呼ばれる警戒レーダーによって探知する。
　いずれも七一年から運用を開始してしるが、八〇年には一部が、電子的に目標を走査する位相群列レーダーに置き換えられてしる。

ＩＣＢＭやＳＬＢＭ発射の情報は、直ちにコロラド州コロラドスプリングスにあるＮＯＲＡＤ（北米航空宇宙防衛司令部）の戦闘作戦センターに送られる。 　ＮＯＲＡＤはロッキー山脈東側の標高二千九百メートルというシャイアン山の中腹にある。 　百万トンもの通常火薬を使って、七十万トンもの花崗岩をくり抜いてつくった地下要塞で、地下貯水池や六基のディーゼル発電機をもち、緊急時には千四百人の要員がまる一ヵ月間、閉じこもって作戦指揮に当たることができる。 　トンネルの岩壁は核攻撃の衝撃に耐えるため、十一万本のボルトで締めつけられ、十五ある鋼鉄製の部屋はいずれも、直径八センチもある鋼棒を巻いてつくったバネの上に乗せられている。 　入口の耐爆ドアも鋼鉄製で、重さ二十五トンある。　筆者は一九八一年九月に取材のため、ＮＯＲＡＤを訪れた。

　担当者は「ソ連ミサイルの精度の上昇によって、世界中のどこにも安全な場所はなくなった」といい、また別の担当者は「敵ミサイルの探知・警報と、米国や同盟国の衛星に対する敵のキラー衛星攻撃に対処する宇宙防衛の重要性が、ますます高まっている」ともいっていた。
　作戦指揮に当たる将校は今後、大佐級から准将級に格上げされる、とも語っていた。
　ＮＯＲＡＤの宇宙情報センターでは、四千五百個以上の衛星やその破片をボルト、ナッ卜に至るまで、すべて監視している。
　中でも重要な三十五個のソ連のコスモス衛星の軌道は、いつでも直ちにスクリーンに映せるようになっている。
　その中には米艦隊偵察用の原子炉衛星で、一九七八年にカナダに墜落したコスモス954号のようなものや、人工衛星迎撃用のキラー衛星の実験なども含まれているはずである。
　多数のレーダーの他にも、世界四ヵ所（イタリア、太平洋のサンド島、ニュージーランド、カリフォルニア州エドワーズ空軍基地）に高精度のベーカーナン・カメラがある。
　この特殊カメラは、三万二千キロも先にあるバスケット・ボール大の物体を、とらえることができる。
　スペース・シャトル初打上げのとき、小さなシリカ・タイルの脱落を撮影したのも、このカメラではないかと考えられている。
　人工衛星に関するデータは、すべてコンピューターに記憶されていて、ボタン一つで、探知された人工衛星が新しいものであるかどうかを、二秒以内に知ることができる。
　宇宙監視はいわば時間との競争である。米ソ間でＩＣＢＭの発射から着弾までの時間は、三十分でしかない。
　実際には、発射された物体がＩＣＢＭであることを確認するために少々の時間がかかるので、警報のための持ち時間はさらに短く、十五分から二十五分程度といわれる。
　沿岸の海中から発射されるＳＬＢＭの場合はもっと短く、数分からよくて十五分でしかない。

　　　　2　世界軍事指揮管制システム――核の指令を top

　相手からのミサイル攻撃の情報は、ＮＯＲＡＤの一室にある赤色の緊急電話機などを通じて国防総省や戦略空軍基地、ホワイトハウスに伝達される。
　反撃や核使用の決定権は全米指揮権限（ＮＣＡ）にある。
　ＮＣＡは大統領と国防長官の二人から成り、国防総省にある統合参謀本部（ＪＣＳ）を通じて指令をだす。
　米国では大統領のそばにいつも黒い皮カバンをさげた将校がついているが、このカバンの中には核発射指令のための符号が収められているといわれる。
　ＪＣＳのもとに全米軍事指揮システム（ＮＭＣＳ）や、全米緊急機上指揮所（ＮＥＡＣＰ）などがあり、指令は防衛通信システム（ＤＣＳ）を通じて世界に展開する各軍に流される。
　中でも重要なのが世界軍事指揮管制システム（ＷＷＭＣＣＳ）で、世界各地の統合軍司令部や戦略空軍司令部と結ばれ、これを通じて核兵器の使用に関する指令が流される。
　その中でも特に重要なのが必要最小限度緊急通信網（ＭＥＥＣＮ）で、これを通じて戦略核兵器が指揮管理される。
　この通信網は核戦争環境下でも機能するように、できる限りの強化手段が講じられている。一九八〇年三月十日の『ニューヨーク・タイムズ』紙によると、ＷＷＭＣＣＳは、二十七の司令部や基地に分散配置された三十五台のコンピューターと暗号システム、特別防護の通信網から成っている。
　ＣＣＣシステムのハードウェアの一つとしてよく知られているのが、全米緊急機上指揮所（ＮＥＡＣＰ）である。
　核攻撃によってワシントンが破壊されたような時、大統領や国防長官らが乗込んで指揮・管制を行うためのもので、以前はボーイング707型機を改装したＥＣ135機を使っていた。
　しかし七〇年代に入って改良型機上指揮所（ＡＡＢＮＣＰ）計画に基づいて、747型機を改装したＥ4Ａ、Ｅ4Ｂに切換えられている。
　現在では双方合わせて六機あり、いずれも七十二時間にわたって滞空することができる。
　機内は四百三十平方メートルの広さがあり、大統領や国防長官室をはじめ会議室、作戦室、通信センター、休憩室などがある。
　特にＥ4Ｂは核爆発をも考慮して、熱や電磁パルス（ＥＭＰ）に対する遮蔽がついている。
　通信システムとしては、高度約三万六千キロの静止通信衛星を使ったＤＳＣＳ＝（防衛衛星通信システム・フェーズ�U）がある。
　衛星は一九七一年に二個一組で打上げられてから、七九年の初めまでに全部で六個が軌道に乗せられている。
　電源には太陽電池を使い、電話なら同時に千三百回線を中継することができる。
　ビーム・アンテナが付いていて、電波を地表の直径千六百キロの地域に集中できるだけでなく、電波を送りだす方向をも変えることができる。
　ほかにも空軍の衛星通信（ＡＦＳＡＴＣＯＭ）システムや、海軍が世界中に展開する艦艇と通信するための艦隊衛星通信（ＦＬＴＳＡＴＣＯＭ）システムなどがある。
　潜水艦に対してはまた、水中に届く超長波（ＥＬＦ）や、機上から指令を送るためのＥＣ130機、緊急通信用の中継器を搭載したミニットマンＩＣＢＭなどが使用される。

　必要最小限度緊急通信網（ＭＥＥＣＮ）や改良型機上指揮所（ＡＡＢＮＣＰ）などからの指令を受取るのは、全米六基地に分散する千基のミニットマン�U、�Vや三基地に分散する五十二基のタイタン�U、多数のミサイル潜水艦、Ｂ52戦略爆撃機などである。
　ミニットマン基地としてはワイオミング州シャイアンのウォーレン空軍基地（�V型二百基）、ノースダコタ州グランドフォークスのダランドフォークス空軍基地（�V型百五十基）、モンタナ州グレートフォールズのマームストロム空軍基地（�V型五十基、�U型百五十基）、ミズーリ州ノブノスターのホワイトマン空軍基地（�U型百五十基）、ノースダコタ州マイノッ卜のマイノッ卜空軍基地（�V型百五十基）、サウスダコタ州ラピッドシティのエルズワース空軍基地（�U型百五十基）の六つがある。
　ミニットマンＩＣＢＭの発射管制センターは、地下約十五ノートルの耐爆構造の部屋の中にあり、常時二人の戦略空軍の将校が配置についてしる。
　ミサイルを収めた深さ二十五メートルのサイロは無人で、警戒態勢に入るとミサイル誘導装置のスイッチが入り、ミサイル自体のコンピューターが、発射に備えて自動的に各部の点検を繰返し始める。
　発射管制センターは、ミサイル十基（小隊）ごとに一つある。
　サイロから少なくとも五・五キロ以上離れているが、攻撃によって破壊されることも考えて、どのセンターからも五十基（中隊）までのミサイルを、発射できる仕組みになっている。
　実際には五つのセンターのうち、二つが揃って同じ操作をして、ミサイルを発射する。
　残り三つは予備である。この余裕を“リダンダンシー（冗長度）”といっている。
　また人間のミスによる発射をへらすため、どのセンターからも発射を止められるようになっている。
　筆者は一九六三年の秋に、カリフォルニア州バンデンバーグ空軍基地のタイタンＩＣＢＭのサイロを見学したことがある。
　地下の発射管制センターの制御卓には、いくつかの電話番号のような数字があり、それぞれが目標を示しているということだった。
最近では急速な目標切替え能力が重視されているが、何万何十万の人間が住む都市も、ここでは単なる一連の数字でしかないのである。
　発射の指令は、たとえぱ TANGO ECHO BRAVO ROMEO NEVEMBER といった調子の簡単なものだといわれる。
　基地では指令を受取ると、それをあらかじめ受取っていた符号と照合し、一致を確認したあと直ちに発射キーを回して、ミサイルを発射するという。

　　　　3　最も脆弱な環――抑止戦略の危険 top

　指揮・管制・通信（ＣＣＣ）システムが相手からの攻撃に対して、ミニットマン・サイロよりもはるかに脆弱だといわれるようになったのは、一九八一年にレーガン政権が登場してからである。
　何をおいてもＣＣＣシステムを強化したいと、第七章で述べる核相殺戦略が求めるような、限定的で柔軟な対応や、エスカレーションの制御ができないというのである。
　米会計検査院が一九八一年五月に議会に送った同戦略の現状についての報告は、ソ連がＣＣＣに対する攻撃に高い重点を置いているといっている。
　『フォーリン・ポリシー』誌一九八一・八二年冬季号によると、核兵器が五十個もあれば、米国のＣＣＣに重大な損害を与えることができる。
　現代のミサイルの多核弾頭化と命中精度の上昇によるＣＣＣシステムの脆弱化は、まず第一に米ソ間の抑止戦略を、きわめて不安定で危険なものにしている。
　計算上は五十個の核兵器で先に攻撃をかけた方が、ずっと有利な立場に立ち得るからである。
　このことはまた、単なるミサイルの数量比による軍事バランスの計算が、いかに根拠の薄弱なものであるかを示している。
　双方のミサイルの質や量をそろえてみたところで、安定したバランスは得られない。
　攻撃を受けたあとにより多くのミサイルが残るようにしてみたところで、相手の空（から）になったサイロを空（むな）しく攻撃するだけになる。
　また一方がＣＣＣシステムを強化し始めると、それだけで相手は、他方が核戦争の準備を始めたと考えるようになる。
　かくて先制攻撃への誘惑がさらに高まる。
　ソ連も米国と同様に、力なり高度のＣＣＣシステムをもっているといわれている。
　その重点は政治、軍事指導部の保護にある。
　だが容易に想像がつくように、あまりにも中央集権化され過ぎると、それが逆に弱点となる。
　中央が攻撃されたり、通信が中断すると、全体が頭脳を失ってしまう。

　　　　4　ミサイル誤警報事件――相次ぐコンピューター・ミス top

　司令・管制・通信（ＣＣＣ）システムにとって最も大事なことは、どんな環境下でも確実に働くことである。
　だがＣＣＣシステムは相手からの攻撃だけでなく、その内部にも機械システム固有の脆弱性を秘めている。
　ＣＣＣのその種の脆弱性をはっきりと示したのは、一九七九年秋から八〇年夏にかけて相次いだミサイル誤警報事件だった。
　七九年十一月九日には世界軍事指揮管制システム（ＷＷＭＣＣＳ）に属するＮＯＲＡＤのコンピューターが、突如としてソ連の潜水艦ミサイルによる攻撃があったことを告げた。
　ミサイルは一基だったが、直ちに全米のＩＣＢＭ基地や戦略空軍基地に対して低レベルの警戒宣言がだされ、数分のうちに十機の迎撃鱇が飛び立った。
　だが六分後にはコンピューター・ミスだったことが分かった。
　事件は秘密にされたが、警報が発令され、同時に連邦航空局（ＦＡＡ）の航空管制センターにも伝えられたことから、新聞記者にスクープされて明るみにでた。
　次いで八〇年六月三、六の両日にも、ＮＯＲＡＤで同様な誤警報がだされた。
　三日にはコンピューターが、ソ連の陸上基地ＩＣＢＭとＳＬＢＭの発射を告げた。直ちに国防総省内の全米軍事指揮システム（ＮＭＣＳ）と、オマハの戦略空軍（ＳＡＣ）司令部との問で協議が行われ、一定数の戦略空軍機と指揮管制賺が待機の態勢に入った。
　六日にも同じコンピューターが、ソ連からの小規模な攻撃を告げた。ＳＡＣでは一部戦略空軍機のエンジンを始動させた。
　だがいずれも三分後には、コンピューター・ミスだったことが分かり、大統領や国防長官には緊急連絡されなかった。
　三回にわたる誤警報事件は、ソ連のアフガン侵攻後の国際緊張の高まりの中で、国際的にも大きな衝撃を与えた。
　英下院では直ちに緊急質問が行われ、米国では九百五十人の科学者、市民からなる「憂慮する科学者同盟（ＵＣＳ）」が、コンピューターへの依存過剰が核戦争を招くと警告声明を出し、米上院でも緊急の調査が行われることになった。
　調査の結果、誤警報の原因は、七九年十一月の場合は、演習用のプログラムがシステムに流れ込んだためと分かった。
　八〇年六月の場合は一個四十六セントのＩＣ（集積回路）が故障して、原因を調べているうちに、誤警報をだしてしまったのだという。
　米上院軍事委員会のハート、ゴールドウォーター両委員の調査報告（八〇年十月二十九日）によると、過去一年間に同様な事件が、他にも三回起こっていた。
　原因としてはコンピューターや通信回線自体のほかにも、赤外線探知衛星によるものがあることが分かった。
　感度を高め過ぎたため、大気中や地上のミサイル以外の赤外線に反応したというのである。
　かくて警報システムのブラウン管には連日のように、疑わしい映像が映しだされている。
　それを検討するための判定会議の回数は、七九年から八〇年六月末までの一年半だけで、三千七百二回に達した。
　一日平均七回の割である。そのうち重要なものは百四十七回（四日に一回）で、八〇年五月十五日には千島列島海域で、演習中のソ連潜水艦から四基のＳＬＢＭが発射され、そのうちの一基が、米本土に向かっているのではないかと考えられたという。
　八一年九月に筆者がＮＯＲＡＤを訪れた時、担当官は苦笑しながら、もう基地の中では演習はやらないといっていた。
　しかしコンピューターが老朽化していることは認め、少しずつ入替えると語っていた。
　米国防総省ではＷＷＭＣＣＳ用として七〇年六月に、ハネウェル・インフォメーション・システムズの六〇〇〇シリーズ三十五台の購入を決めたのだが、その後の報道によるとコンピューターの多用が、その他にも様々な問題を引起こしている。
　米誌『サイエンス』の八〇年三月十四日号は国防総省と大西洋軍司令部や、欧州軍司令部、戦術空軍司令部間の接続が、うまくいかないことが多かったとしてしる。
　同誌の八一年一月二日号はまた、使われるコンピューターの種類や言語が多過ぎて、国防総省内に非常な混乱が生じているとも伝えている。
　それによると国防総省のコンピューターの使用は陸軍一万三千台、海軍三万三千台、空軍四万台で合わせて七万六千台に達する。
　それに使われる言語は一千を超え、ソフトウェア費は八〇年だけで三十億ドルにのぼった。
　この“バベルの塔”的な混乱を解消するために、国防総省では一九七九年に、“エイダ”と呼ぶ統一言語を開発することを決めた。
　エイダというのは世界最初のコンピューター・プログラマーで、英国の詩人、パイロンの娘にあたるオーガスタ・エイダ・パイロンの名をとったものである。
　だが統一言語は、各軍の反対を招いている。
　米国の陸、海、空軍の間には、以前から反目やナワ張り争いがあることが知られている。
　コンピューター用のＬＳＩ（大規模集積回路）にも問題がある。
　ＩＣ（集積回路）の集積度が上かって64キロビットものダイナミックＲＡＭ（随時書込み読出し）メモリーが使われるようになると、パッケージングのセラミックからでるアルファ線が、ＩＣの記憶用の電荷を失わせて、いわゆるソフト・フェール現象も起こってくる。
　核戦争の放射能環境のもとで、ＩＣがどこまでうまく働くかにも疑問があるわけである。

　　　　5　ヒューマン・ファクター　――発射指令のいたずらも！ top

　ＣＣＣシステムには人間の問題もある。米国の『ブレティン・オブ・ザ・アトミック・サイェンティス』八〇年十一月号は「人間の誤りやすさと兵器」という記事の中で、次のように書いている。

　「明らかに説明不能で首尾一貫せず、しかも予想のつかない人間のミスが、主要兵器や宇宙飛行体に関するすべての事故の五〇〜七〇％の原因になっている。……
　（たとえば）原子力潜水艦のスレッシャー号が、乗組員もろとも失われたのは（一九六三年四月）、推進用サブ・システムの安全弁の取付け不良（によるものだった）」

　人間はもっと複雑である。同誌はその例として、次のような例をあげている。

　同誌はこうしたいたずらの原因として、ミサイル管制室のような閉ざされた所に隔離された人間の退屈や、ストレスをあげている。
　いつ起こるかも知れない緊急事態に備えて、管制盤の前にすわるという単調さが、人間の注意力を損い、幻覚さえ引起こす。
　核兵器要員はいたずら一つせず、情緒的にもロボッ卜的な人間でなければならない。
　このため米国防総省には要員信頼度プログラム（ＰＲＰ）というのがあって、約十万人が定期的に検査を受けている。
　だがその結果には驚くべきものがあるといわれる。
　下院歳出委員会の小委員会が一九七九年に行った聴聞会の記録によると、一九七五年には五千百二十八人、七六年には四千九百六十六人、七七年には四千九百七十三人の核兵器要員が、ＰＲＰ検査によって任務を解かれている。その数は全要員の四％を超えている。
　解任された理由としてはアルコール、マリファナ、ヘロイン、ＬＳＤの使用のほかに怠慢や、異常な行動、法を軽視するような態度などがあげられている。
　この種の検査には多くの問題がある。
　にもかかわらず、こうした人々は検査で解任されるその日までは、核兵器に関する仕事に従事しているわけである。

　　　　6　電磁パルスの脅威――ＣＣＣの強化は幻想に top

　指揮・管制・通信（ＣＣＣ）システムにとってのもう一つの難問としては、第一章でも触れた電磁パルス（ＥＭＰ）がある。
　電磁パルスは地上の通信施設にも、大きい影響を与える。米国の『サイエンス』誌の八一年五月二十九日号は、これについて次のように書いている。

　事の起こりは、もう二十年以前の一九六二年にさかのぼる。
　この年の七月八日に米国は太平洋のジョンストン島の上空で、超高空核爆発実験を行った。
　中距離弾道ミサイルの“ソー”を使って、高度約四百キロで、一・四メガトン水爆を爆発させたのである。
　その目的は、爆発が電離層やレーダーにどう影響するかを、調べることにあった。
　その閃光がハワイのワイキキ海岸を真昼のように照らした時、予想もしなかった現象が起こった。
　電力網に故障が起こって、三百もの街灯が消えたのだった。
　この現象は当時は、核爆発の単なるショックとされ、特に注目されなかった。
　通信機はまだ、真空管を使ったものが多かった。
　だがその後の半導体革命が、事態を変えた。
　半導体は真空管とは違って、電気のパルスにきわめて弱いからである。
　ミサイルはサイロに収めたり、潜水艦に乗せたりして、強化することができる。
　だが通信路やアンテナは地表にむきだしで、防護が難しい。
　通信機が破壊されると、大統領が反撃を命令しても、指示が伝わらなくなるし、相手国との通信もとだえて、戦争終結の話合いもできなくなる。
　電磁パルスは雷のようなものとは違って、電圧の立ち上がりがきわめて速い（十〜二十ナノ秒＝一ナノ秒は十億分の一秒）ので、避雷器では防げない。
　しかも米国の軍事通信網は世界にひろがっていて、商用の通信回線を利用している部分も少なくない。
　すでに述べたように米国が、一九七六年の初めにノースダコタ州の“セーフガード”弾道ミサイル迎撃基地を放棄したのも、核爆発が出す電磁パルスによって、通信機が破壊されるのが分かったためである。
　米国防総省ではその後、電磁パルスの影響を少しでも少なくするために、通信機の電磁遮蔽や、通信回線の光ファイバー化に、拍車をかけている。
　光ファイバーは細いガラス繊維なので、電磁パルスに影響されない。
　だが問題は、軍事通信網があまりにも膨大なものになっていることである。
　改良型機上指揮所（ＡＡＢＮＣＰ）のＥ4Ｂにしても、電磁パルスに対する防護が行われているのは、まだ一機だけに過ぎない。
　電磁パルスについては、こんな話もある。
　一九七六年に北海道に亡命してきたベレンコ中尉のミグ25は、世界最高の迎撃機だというのに、機体には鋼板を使い、通信機には真空管を多用していた。
　その理由はソ連の半導体工業の遅れのためではなく、ソ連が電磁パルス問題に真剣に取組んでいるためではないか、というのである。
　米国の核軍備増強派はこれらをとらえて、電磁パルスに対する防護が可能であるという。
　これに対して軍備管理派は、不可能だとする。
　この問題が難しいのは、一九六三年の部分的核実験禁止条約によって、大気圏内だけでなく、大気圏外での核実験が禁止されている点にある。
　そのため、実験してみることができないからである。
　ＣＣＣシステムの強化は、八〇年代の核戦略論争の重要な焦点になってきている。
　だが電磁パルスによる不確実性の増大は、その強化が単なる幻想に終わりそうなことを示している。