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フィリッピン・セブ島の祭り

バンコク日木人学校 ホンコン日本人学校の子供達(後はホンコンの高層ビル群)

三章 世界の日本人学校

　さて世界中に日本人学校はどのくらいあるのだろうか。今海外には約五一万人の日本人が住んでいる。
　そのうち小・中学校に行かなければならない子供達（義務教育年齢の子供）は約五万人いる。
　その子供達が勉強をしたり、スポーツをしたり、友人と話したりする場所が在外教育施設とよばれるもので、それには日本人学校、補習授業校、私立在外教育施設、現地校がある。

　　　　　　一
　日本人学校は世界五八ヵ国に計九六校あり、海外で働く日本人の子供の教育を目的として、一九五六年にタイのバンコクにはじめてつくられた。
　しかし東南アジア諸国や米国などには戦前にもその足跡を見ることができるので、戦後はじめてといった方がよさそうだ。
　一九五六年といえば、「もはや戦後ではない」と経済白書の中で発表された年で、日本人の海外進出が目立ちはじめた頃である。
　海外生活は楽しそうだが、そうとは限らない。
　戦争や暴動、治安の悪化などによって大変な思いをしたりする場合もある。
　しかしその経験は国内の何倍もの経験に値することは間違いない。
　日本人学校の規模は大小様々だ。
　平成一二年五月現在で最も大きいのがシンガポール日本人学校の二四二八人、二番目がバンコク日本人学校の一七六七人、そして三番目が香港日本人学校の一七四三人で、この数は日本人の駐在員数に関係している。
　日本人学校の経営は、けっして楽ではない。
　その内訳をいうと、授業料、保護者の負担金、企業などからの寄付金、国の援助などにより行われている。
　日本人学校所在地に日本からの進出企業が多ければ、児童・生徒数が多いうえ、企業などからの協力が得やすく、学校財政が豊かということになる。

ジャカルタ日本人学校の校舎全景 ジャカルタ日本人学校の登校風景

ジャカルタ日本学校の校内風景 ジャカルタ日本人学校の水泳風景

　当時ジャカルタ日本人学校の教職員は、文部科学省からの派遣教師二八名、海外子女教育財団派遣の事務職員一名、現地採用教員八名、現地事務担当の職員三名、そして体育館、プール等は口ーカルスタッフ四〇名が担当していた。
　文部科学省からの派遣教員は教職員定数の八割と決まっているから、不足の二割は現地採用教員ということになる。
　ジャカルタの場合は、日本の大学を卒業したばかりの教員を二名採用した。
　ローカルスタッフというのは現地職員ということだが、彼らは校舎のメンテナンス、清掃、電気室の管理などにあたっている。
　スクールバス二二台は、バス会社との契約によって運行し、市内の各方面から分乗して登校する。その光景は圧巻だ。

夕暮れ時の紅海の岸辺にたつモスク 3台のスクールバス。小さい学校ではその経費がばかにならない

休日の朝のジェッダ市内 ジェッダ日本人学校の朝の体操

　かたやサウジアラビアのジェッダ日本人学校は、生徒数約三〇名の小規模校で、文部科学省の派遣教員七名、英語、家庭科、アラビア語の講師が各一名、その他に口ーカルスタッフが三名いる。
　現地採用教員を邦人の少ないジェッダで見つけることは難しく、それが派遣教員の負担となって返ってくる。
　私が教頭をやりながら、二二時間の授業を持っていたのはそのためである。
　ジェッダはジャカルタに比べると日本からの進出企業も少ない。
　それは子供の数が少ないことにつながり、学校財政が豊かでないということになる。
　だからといって安易に授業料の値上げをすることはできない。
　湾岸戦争のような突発的な事件では予期せぬ出費を強いられる。
　サウジアラビアと敵対関係にあったイエメン人の日本人学校スタッフは敵国人として国外退去を命じられたが、長年勤めたスタッフを戦争だからそのまま帰ってくれというわけにはいかない。
　退職金を支払い、家族の安全確保をし、人道的な配慮をする、それだけでも相当な出費となった。そのうえ戦争という異常事態は学校に多くの出費を強いたのだった。
　私は三〇年近く教職に身をおいているが、学校の存続に関わる財政危機で頭を悩ましたのは、この時がはじめてだった。「いかに金を集めるかが、私の最初の仕事だった。

　私のサウジアラビアでの生活が目まぐるしい日々の中で始まった。
　アラビア半島特有の気候、通じない言葉、ローカルスタッフの給料の問題、学校校舎の契約、運転免許証の取得、住宅の契約などとやることは山積し、内心「えらいところに来てしまった」と思った。
　全国から集まった先生方にも不協和音があった。
　湾岸危機当時、旅行中だった者、ジェッダに残り大変な思いをした者、日本に帰国中たった者など、それぞれの立場に相違があった。
　五月に入ったある日、学校運営委員会の新旧役員歓送迎会が市内のアラビア料理店で行われた。
　学校運営委員会というのは、学校運営に関して話し合う機関で学校維持会と呼ぶ場合もある。
　メンバーは企業代表、日本人会会長、大使館の学校担当領事、校長、教頭などで組織しているのが一般的である。
　その日、話合われた私とメンバーとの会話である。
　「それでも二八名の生徒が学校にもどって来たことは幸運ですな。
　だいたい何人位の生徒で学校はやっていけますか」
　「学校は今の授業料で約三〇名いればやっていけます。
　ただし日本人会の援助が今まで通りあってのことです。
　もう一度湾岸戦争のようなことがあれば、財政は破綻します。家賃が高いので学校移転も考えた方がよいと思います」
　「しかし世界の火薬庫といわれる中東で、その度に財政を心配していては学校も大変ですね」
　「いっそファンド（基金）を作ったらいかがでしょう。
　ジェッダには進出企業が約五〇社あります、仮に一社が二〇〇万ずつ出すとして一億、それをファンドとして銀行に預け、その利子を学校運営に役立てる。
　もちろん元金は保障しての話ですが」
　「それはいい案ですな」
　「しかし子供が学校に在籍していない企業や出張ベースの企業は賛同するでしょうか。
　日本の統済状態もこの所いいとはいえません」
　基金案は確かによかったが、税制上の門題、子供が日本人学校に在籍していない企業の問題、元金横証などと多くの課題があった。
　このように海外の日本人学校の運営は、邦人を代表する学校運営委員会の人達によって行われている。
　もちろん委員会の人達はボランティアである。

　　　　　二
　補習授業校は、海外にいる子供達の学力維持を目的として、昭和三三年にアメリカ合衆図のワシントンにつくられたのが初めてである。
　その数は現在五九ヵ国に計一八三校がある。
　例えば、アメリカに住むＡ君はアメリカの現地小学校に通い、アメリカの子供達と一緒に英語で授業を受けている。
　Ａ君は英語やアメリカの文化を習得することにできるが、日本人として必要な基本的な知識はどうしても不足してくる。
　そこで日本語、日本史、その他日本に関係する知識を学ぶ必要がある。
　それが補習授業校である。Ａ君は月曜日から金曜日は現地校に通い、土曜日、日曜日は補習授業校に行って学ぶことになる。

ペットボトルのロケットを飛ばすセブ補習校の子供と保護者

水泳の授業（セブ補習校）

　フィリピンのビザヤ諸島のセブ島にセブ補習校がある。
　セブ島は年間の気温が二三〜三二度位の常夏の島で、日本からの観光客やダイバーが多く訪れる。
　セブ補習校には三七名（一九九八年三月現在）の子供達が在籍し、毎週土曜日九時から一二時まで授業を行っている。
　最初の二時間は能力別に日本語、国語の授業、三時間目は習字、図工、作文などの時間とし、並行して高学年および帰国予定の子供達に算数（数学）を行っている。
　月曜日から金曜日は多くがセブ・インターナショナルスクールに通っている。
　子供達は普段の生活の中で、セブ語、英語、フィリピン語を何不自由なく使っているが、日本語となると能力差があるようだ。
　週一回の限られた中で日本語や日本の文化に興味をもたせることは容易なことではない。
　世界中どこの補習校も国語を中心に、日本人としての生活や習慣などを学んでいる。
　授業日数は年間約四五日前後である。
　教員は文部科学省から数人派遣され、あとは現地採用の教員で授業が行われている。
　保護者によるボランティア教員の例もある。

　　　　　三
　私立在外教育施設は、欧州や米国などに日本国内の学校法人が設置した学校である。
　例えばイギリスにある立教英国学院やフランスにあるアルザス成城学園がそうである。
　おもに日本人の子供を対象にして、国内校と連携をはかりながら国内と同等の教育を行っている。
　小学校から高等学校段階までの教育施設をもっているものなど形態は様々であり、その多くが寄宿舎をもっているのが特徴である。
　ロンドンにある立教英国学院は昭和四七年創立ともっとも古く、小・中・高と今わせて約三〇〇人の児童生徒が学んでいる。

　欧米のように高い教育水準で教育を受けることができるなら、その国の学校に入ればよい。
　しかし地球上のどこにでも日本人が期待するような学校があるわけではない。
　それが海外で生活している保護者にとって最大の悩みである。
　子供の教育のために単身赴任という選択をする場合もあるが、家族が離ればなれになることは、家族の絆はもとより、子供の成長にとってけっして良いことではない。
　日本人学校もなく補習授業校もなければ現地校に入れざるを得ない。
　インドネシアのスマトラの奥地に水質関係の仕事できていたＮさんのお子さんは現地校に通っていた。
　校舎は雨漏りするし、黒板はささくれだち、教材もほとんどなく、日本のそれと比較のしようもない。
　それでも毎日学校に楽しく通い、むしろＮさんはインドネシアの子供達と本当の意味での交流ができ、この体験が将来必ず役に立つと話していた。
　日本人として必要な学習は、海外在留者の子女向けの通信教育を利用していた。
　また辺境の地ゆえに学校もなく、保護者が集まって勉強を教えたり、あるいは日本から教材を取寄せて通信教育で学んでいる子供達もいる。

修学旅行で山地民族の異文化体験をするバンコク日本人学校の生徒たち 　現在は補習校になったが、私がブルネイの首都のバンダルスリブガワンに行った時、保護者が七〜八人の子供達を集めて学習をさせていた。

書き初めをするブルネイ補習校の生徒

　私が行くと子供達が私の衣服をひっぱリ「わー、ほんとうの先生だ、ほんとうの先生だ」と歓声をあげたのを覚えている。
　子供達がいかに日本からの先生を欲しているかがわかる。

　特殊な例として、企業が国内の学校法人と提携し、現地に学校を開いているケースがある。
　例えば、サウジアラビアのカフジにあるアラビア石油は企業施設内に会社の子女を対象に学校を開き、国内の明星学園と連携をはかりながら国内と同等の教育を行っている。
　教師も明星学園からの派遣である。

　　　　　四
　日本人学校と補習授業校を比べてみたい。
　北米では日本人学校に通う子供が四パーセント、補習授業校に通う子供が六八パーセント、アジアでは前者が八一パーセント、後者が約二パーセントで、統計的にみると全く逆である。
　つまり発展途上国では日本人学校、先進国では補習授業校に通っている子供が多いということになる。
　それは欧米の高い教育水準への信頼感や、英語やフランス語やドイブ諳を覚えておけば将来役立つ、という保護者の思いが根底にあるからである。
　また治安の問題や衛生面の問題などもあるのかもしれない。
　二一世紀はアジアの時代といかれながらも、アジア地域では現地校に入るケースが少ないのは残念である。
　ジャカルタやジェッダ日本人学校では現地語や地理の時間をもうけていたが、保護者の評判はいまいちだった。
　中には「先生、インドネシア語をやっても役にたたないよ」という子もいる。
　しかし、いつインドネシア語が必要になるかはわからない。
　私は現在ジャカルタにある日本語学校やインドネシアの小学校を支援しているが、今更ながら、あの時インドネシア語をもっとやっておけば、と後悔している。
　海外にいる子供達の最大の利点は、異文化の中にいるということだ。
　これは国内校で国際理解の一環として行っているＡＬＴとの交流などとは訳が違う。
　子供達にとって毎日が異文化体験であり、昇文化理解である。海外に住む日本人の子供達の経験、それは日本という国を外から客観的に見ることのできる国際人になれるということである。