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人物日本の歴史18　開国と攘夷／概説　　奈良本辰也著
（人物日本の歴史　全20巻　小学館　1975年刊）

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開国と攘夷／概説 top

　1 阿片（アヘン）戦争の影響

　一八三九年といえば、わが国の年号は天保十年、あたかも蛮社（ばんしゃ）の獄（ごく）のひきおこされた年号である。
　渡辺華山（わたなべかざん）・高野長英（たかのちょうえい）・小関三英（おぜきさんえい）などの優れた先覚者がその犠牲となったことは、あらためて説明するまでもない。
　崋山においては『慎機論（しんきろん）』、長英にあっては『夢物語』が問題にされた。
　ともに、国外の事情を明らかにし、わが国の外交の新しい展開を示唆したものである。
　しかし、蛮社の獄（ぱんしやのごく）がおこされたのは、幕府当局にそれを聞く耳がなかったということだ。
　少数の醒（さ）めた人物はあったけれども、大勢は旧態依然たる鳥居耀蔵（とりいようぞう）のような人物によってひきずられていたのである。
　すなわち、鎖国の法令を金科玉条として、ことさらに外国の事情に目を背けるといった態度が一般を支配していたのだ。
　だが、その一八三九年に清国で行なわれた林則徐（りんそくじょ）の阿片（アヘン）に対する強硬措置は、やがてイギリスの猛反撃をよぶのである。
　阿片は、麻薬であり毒物だった。それは何人も認めるところであろう。
　すでに、阿片が麻薬であり毒物であれば、林則徐の強硬措置は当然のことといってよいのである。
　しかも、それが猛反撃をうけたとすれば、非は明らかにイギリス側にある。
　たとえ、林則徐のやり方に行き過ぎがあったとしても、イギリス側はまずみずからの不法な行為を反省しなければならなかったのだ。

　そして、その屈辱が形となって現われたのが南京条約だった。
　まず香港（ホンコン）の割譲につづいて、賠償金の支払いを認めさせられ、広東（カントン）のほかに新しく厦門（アモイ）・福州（フーチョウ）・寧波（ニンポー）・上海が貿易港として開かれなければならなかった。
　イギリス商人は、それらの五港において自由に活動ができ、また居住ができるというものである。
　阿片に関する取り決めがないということは、やがてそれが公然と持ち込まれることの前提のようでもあった。
　清国はその正義を完全に踏みにじられていたのである。
　阿片戦争のこのような結末は、当然にもわが国に伝えられてきた。

　　　　2 オランダ国王の忠告 top

　南京条約が結ばれた年の翌年は、弘化元年（一八四四）である。
　七月、オランダ国王の書翰（しょかん）が届けられた。
　もちろん、将軍あてのものである。
　そこには、近来におけるヨーロッパの情勢が述べられ、格別にイギリスという国の政情が詳しく記されて、阿片戦争に及ぶ問題が知らされていた。
　そして、その勢いはやがてわが国に及んで、ここに一大困難が生ずる恐れありとするのである。
　この困難を避けようとすれば、道はひとつしかない。
　それは鎖国の法をゆるくして、ヨーロッパ諸国に対する和親の外交を推し進めるよりほかに方法はないという。
　それがオランダ国王のわが日本に対する忠告であり、好意でもあった。

　確かに、それはオランダ国王の心からの忠告であったろう。
　極東の情勢は、まことに予断を許さない状態にあった。
　そのころ、対馬（つしま）海峡を通過して日本海を北上する外国船が多かった。
　カムチャツカへの航路にあたっていたのである。
　そうした船は、ときにわが国の海岸に接触した。津軽（つがる）海峡に臨んだ港には、ときにそうした外国船の不時の寄港さえみることがあった。
　こうしたときに、わが国が一方的に打ち払いの方針を出せば、そこには当然に争いがおこるはずである。
　その争いは、いまの勢いでみていくと、必ずや両国間の戦争に発展する。
　あの大清国でさえ負けたのだ。
　わが日本がどうなるか、その予想は十分につくはずだった。
　しかもなお、二百年来の祖法たる鎖国を守ろうとするのか。いや、守れるとするのか。
　幕府は、すでにその前々年、天保十三年（一八四二）七月、異国船打払令の緩和を打ち出していたが、事態はそれではすまないというところにまで追い込まれていたといえる。
　しかしながら、このオランダ国王の手紙を一笑に付すというような空気もなかったではない。
　水戸の烈公（れっこう）斉昭（なりあき＝徳川斉昭）のごときもそのひとりであった。
　斉昭（なりあき）は、この手紙を閣老阿部伊勢守（いせのかみ）正弘（まさひろ）から示されて、何度も読み返したと言っているが、結局のところその内容に、「お為（ため）ごかし入らざる世話」を見いだしただけだった。
　「皇朝は一小国にても人民衆多且（かつ）忠信義勇剛僻（ごうへき）の性情に候得（そうらえ）ば、無理に襲来戦争にては利運する事能（あた）はずと存じ」て、つまり戦争では勝目がないから、そのように親切ごかしに口説いてきただけだというのである。

　　　　3 佐久間象山の外国観 top

　しかしながら、この問題、つまり阿片戦争の結果をいち早く、日本の問題だととらえた少数の人々もいた。
　たとえば、信州松代（まつしろ）の藩士佐久間象山（さくましょうざん）だ。
　彼は、幕府がオランダ国王の書翰を受け取るまえ、いや、もっと正確にいえば、その書翰がオランダで用意された一八四四年二月より以前に、すでに阿片戦争の重大性について書いていた。
　天保十三年（一八四二）初冬というから、あの南京条約が結ばれて間もない時期のことである。
　象山は、信州上田藩の藩士赤松氷谷（あかまつひょうこく）にあてた手紙のなかで、次のように記している。

　　　　4 『鴉片始末（アヘンしまつ）』 top

　しかし、当時の三十二歳は、おそらく今日の五十歳以上にも相当しよう。
　そして、学問のうえでも第一級の学者といわれた人だ。
　社会的にいえば、もっとも安定した境涯にある男である。
　それが、その安定したものを投げうって、一介の砲術書生になるというのだ。
　これはなかなか尋常な人物ではできることではない。
　また、いっぼうからいえば、阿片戦争の衝撃はそれほどにも深刻であったというべきであろう。
　仙台の人で、当時梁川星巌（やながわせいがん）の玉池吟（ぎょくちぎん）社に学んでいた斎藤拙堂（さいとうせつどう）は、阿片戦争のことを心配して『鴉片始末（アケンしまつ）』一巻を書きあげた。
　この本は、弘化元年（一八四四）の著であるだけに、さすがにその全貌を伝えている。
　津藩の儒官で、広くその名を知られた斎藤拙堂は、この『鴉片始末』を評して、
　「叙事簡括、さきに漢蘭（かんらん）風説書を読むに勝れり」と言っていた。
　つまり、そのころオランダの長崎商館が幕府に提出していた「風説書」の記載より、内容がしっかりしているというのだ。
　その戦争の本質をしっかりとつかんでおきたいという知識人の願望であろう。
　その『鴉片始末』は、多くの人々の手に写しとられていった。
　そして、全国に及ぶのである。梁川星巌のごときは、その本を読んで興奮し、十五の詩をつくって彼の気持ちを表わしたほどだった。
　美濃（岐阜県）の豪農の息子として生まれ、昌平黌（しょうへいこう＝幕府の大学）を志したが庶民のために入学できず、山本北山（ほくざん）の塾で詩文を学んだ星巌である。
　そして、詩文の世界を放蕩三昧（ほうとうさんまい）に遊んで過ごしたのも彼であった。
　だが、その彼も眼前に迫りつつある危機的状況をみては、じっとしておれないのである。
　その詩のなかに、
　「切恐余波及大東（切に恐る余波の大東に及ぶを）講事先須察慮情（事を講ずる先ず須（すべか）らく慮情を察すべし）」
というような文句がある。
　清国でおこったことは、やがてわが日本にも及ぶであろう。
　そのときの恐怖が背筋を走るのだ。もちろん、この恐怖は生命の恐れではない。
　むしろ生きて植民地化の現実に目をさらさなければならないことなのだが。

　　　　5 米国艦隊の来航 top

　弘化元年（一八四四）のオランダ国王の書翰に対しては、幕府は返書して開国の意志のないことを通告している。
　それは、弘化三年五月、アメリカの水師（海軍）提督ビッドルが国書を携えて浦賀の港にはいったときも同様だった。
　そのとき幕府が渡した諭書は、

という文章からなっていた。
　幕府はあくまでも鎖国を貫く方針だったのである。
　このとき、ビッドルは思いのほか率直に帰っていった。しかし、そのあまりの率直さがかえって不気味に思われたようでもある。
　水戸老公の徳川斉昭は、このように聞きわけよく帰っていったのは、来年も再来年もやってくることの余裕を残した行動だとみている。
　その後アメリカは、嘉永四年（一八五一）土佐の漁民万次郎らを琉球に送り届けてきた。
　万次郎は、幡多（はた）郡中ノ浜（なかのはま）の生まれで、天保十二年（一八四一）の正月、出漁中に遭難して、アメリカの捕鯨船に助けられた男だ。
　その遭難のとき、彼はまだ十五歳の少年だったが、船長にその才を認められ、アメリカでの学校教育をうけさせてもらった。のちの中浜万次郎（ジョン万次郎ともいう）である。
　それはともかくとして、徳川斉昭が「後には大乱に及ぶべきか」というように心配していたアメリカの使節は、その万次郎が送り届けられた翌々年、軍艦四隻を従えて浦賀の沖に現われるのである。
　すなわち、ペリーの来航だ。
　同じく国家を代表する使節であるが、ペリーの場合はすでにアメリカ議会の決議があった。
　そして、ペリーの決意もそれに応じて並々ならぬものがあったのである。
　オランダ国王も、そのことを心配して国書を送り、幕府に進んでこれに応ずるようにとの忠告を与えている。
　それは、ベリー来航一年前のことだった。
　ペリーの来航は、だからあらかじめわかっていたことである。
　しかし、六月三日、その軍艦四隻が現実に浦賀沖に姿を現わしたときは、さすがに幕府も緊張した。
　彼らは、外交のことはすべて長崎で行なうという幕府の告諭を無視しているのだ。
　ビッドルに伝えた諭書を問題にしていないのである。

　とすれば、彼らはわが手薄なるにつけこんで伊豆七島を奪い、また周辺の島々を占領してしまうだろう。
　そうなれば、国内でも不平や不満が爆発して、どのようなことがおこるかわからないのである。
　浦賀（うらが）にやってきて、少しの日数しかたっていないのに、すでに江戸の人心が騒ぎたっているのをみても想像できるではないか、というような心配があった。
　とにかく、このたびは彼のもたらした国書の正式な受け取りだけでよいのだから、それを無事にすませ、あとで対策をたてようというのである。
　あの頑強（がんきょう）な攘夷思想の持ち主たる水戸老公も、「すぐに打ち払え」などと言うことはできないのである。
　彼が阿部（あべ）伊勢守正弘（まさひろ）に与えた手紙には、
　「兎角（とかく）衆評の上御決断之外（のほか）有之間敷（これあるまじく）」というように書かれている。
　諸大名に相談したうえで決定する以外に方法はないだろうというのだ。
　幕府は、六月九日にアメリカの国書を受け取り、わが国の回答は来年を目途（めど）としてこれを行なうことを述べた。
　ペリーも、ここで強硬策をとる必要はないと思っていたのか、少しばかりの示威運動を行なったのち、浦賀（うらが）の沖から去ったのである。
　少しばかりの示威運動というのは、江戸湾をさらに深くはいって品川のあたりにまで進出し、しきりに空砲を打って人々の目を驚かせたことである。
　越前藩士中根雪江（なかねゆきえ）の『昨夢記事』には、そのときのようすを、

というように記されている。
　示威運動は十分に用をなしたようであった。

　　　　6 阿部正弘（あべまさひろ）の処断 top

　ペリーが帰ると、幕府はただちにアメリカの国書を示して諸藩の意見を徴した。
　幕府が国の基本方針について、特に軍事や外交の面で諸侯に意見を徴するということは、かつてなかったことである。
　将軍は一方的に決定し、一方的に命令すればよかったのだ。
　これは幕府の力がかなり弱体化していたということもあろうが、それ以上に問題が大きすぎたということであろう。
　阿片戦争以後のアジアの情勢は、ヨーロッパ列強の力をまざまざと感じさせていた。

　正弘は、寛政十二年（一八〇〇）生まれ、すなわち彼より十九歳も年上の斉昭をいつのまにか自家薬籠（じかやくろう）中のものとしていた。
　ついでに言うと、正弘にはさらに外様（とざま）中の大藩薩摩の藩主島津斉彬（なりあきら）という親密なる協力者もあった。
　斉彬（なりあきら）は、当時彼に接した人々が

と評しているように、群を抜きんでた人物であった。
　しかし、斉彬（なりあきら）の頭脳は、斉昭（なりあき）よりもずっと柔軟で、脱獄潜行中の高野長英（たかのちょうえい＝蘭学者）を庇護（ひご）したこともあるし、みずからオランダ語を勉強して、海外事情の摂取につとめたりするような開明派だった。
　正弘の心をひいていたのは、なんといってもこの斉彬であったろう。
　それは、正弘があげて用いた川路聖謨（かわじとしあきら）・岩瀬忠震（いわせただなり）・永井尚志（ながいなおむね）・堀利煕（ほりとしひろ）等々の人物をみてもわかるであろう。
　彼らは当時のもっとも清新な開明派官僚だった。
　さて、意見を求められた大名たちのなかで、開国を主張したものはさすがに少ない。
　下総（しもふさ）佐倉の藩主堀田（ほった）備中守正篤（まさあつ）と、豊前中津（びぜんなかつ）の藩主奥平大膳大夫（だいぜんだゆう）昌服（まさもと）、それに美濃郡上（みのぐんじょう）藩主青山大膳亮（だいせんのすけ）幸哉（ゆきしげ）などが明確に「交易御許容の方然るべし」という意見を出したのみである。
　ほかはほとんどが、祖法を守るためには、一戦も辞せずというような見解を上申している。
　あの島津斉彬でさえも、三年ばかりアメリカへの回答を延期して、その間に防備を厳重にし、後顧の憂いを絶って、断固打ち払いに転ずべきだというような意見を出していた。
　斉彬がもっとも懸念したのは、相手の武威を恐れて開国するという形である。
　さらに言うと、阿部正弘はこのとき、諸大名ばかりでなく、有志のものにも意見を求めていた。
　そのなかに勝海舟もいた。
　このとき海舟は、まだ小普請組（こぶしんぐみ）であったが、すでに蘭学（らんがく）をおさめて、当時のもっとも先進的な頭脳であっただけに、はっきりと開国の意見を表わしていた。
　それによると、

と言うのである。
　開国と鎖国の議論は、正弘の下問によって、一国をあげての大きな問題となっていくのであった。
　ペリーの去った翌月、ロシアの使節プチャーチンが同じく軍艦四隻を率いて長崎にはいってきた。

　　　　7 開国 top

　プチャーチンの軍艦がわが国書を受け取って長崎の港を出ていったのは、年も改まって嘉永七年（一八五四）の正月である。
　さすがに、プチャーチンのもってきた両国間の問題は重要だった。
　千島・樺太（からふと）の国境問題がつきつけられていたのである。
　幕府もそっけなく突き放すわけにはいかなかったのだ。
　それに、彼らはペリーの浦賀での示威運動も知っていた。
　プチャーチンが去ると、入れ替わりのようにしてペリーがやってきた。
　こんどは、軍艦九隻を従えてやってきたのである。ペリーは、この九隻の艦隊の攻撃力に十分な自信をもっていた。
　しかし、この間にわが国のほうは、それに備える防備が進んでいたわけではない。
　ただ、国内が開国か鎖国かという議論に沸騰し、威勢のよい鎖国打ち払い論が大手を振ってまかり通っていただけだった。
　幕府は、その間にオランダを通じて軍艦や鉄砲の購入もはかったのであるが、それはペリーの艦隊を相手にしては、戦えるというようなものではない。
　しかもそのうえに、幕府も諸藩も表面はともかく、財政的にはきわめて苦しい状態であった。
　もし、戦火を交えるとなれば、一年もたたないうちに、幕府も藩も内部から崩壊していったであろう。
　そのような情勢が、幕府首脳の心を開国やむなしとする方向に向かわせていた。
　ペリーとの応接の場所は神奈川であった。
　米艦は、浦賀からさらに江戸近く神奈川まで進入してきたからである。
　幕府からは林大学頭（はやしだいがくのかみ）と井戸対馬守（いどつしまのかみ）が派遣された。
　そして、ついにペリーの要求に従って日米和親条約（神奈川条約ともいう）が結ばれたのである。
　この条約の結果、下田（しもだ）と函館（はこだて）が新たに外国人に対して開かれる港となった。
　ベリーはさっそく、神奈川からの帰りに下田に立ち寄って、この地を調査し、宿泊所や休憩所などの設備を要求している。
　その下田停泊中に、吉田松陰（よしだしょういん）の海外渡航の企てが実行に移されたのだ。

　　　　8 開国とその波紋 top

　吉田松陰（よしだしょういん）のこの企ては、明らかにその師佐久間象山（さくましょうざん）のすすめによるものだった。
　象山は、このころ、日本の進むべき道としては開国以外にないと考えていた。
　開国とすれば、早急にヨーロッパ諸国と肩を並べるだけの文明をもたなければならないであろう。
　それでなければ、対等の交際はできないからである。
　しかし、幕府のやり方をみていると、なにもかも、遅々として進まないのだ。
　すでに議論の段階ではなくなっているのに、いたずらに空疎な議論ばかりが横行している。
　この際のこととしては、国禁を犯しても海外へ脱出をはかり、進んだ文明の知識を学びとってくる以外に方法はないと思いこんでいたのだ。
　この企ては失敗し、松陰（しょういん）も象山（しょうざん）も下獄した。
　ところで、この和親条約の調印は、やはり不評であった。水戸の老公斉昭（なりあき）がまず、参与としての幕政参加を断わるという意向を示した。
　のちに開国論に変わる越前（福井）藩主松平春嶽（しゅんがく）も不満の意を表わしている。
　しかし、阿部正弘（あべまさひろ）は、この条約をやむをえぬこととしたのだ。
　彼は事情を知るだけに、開国が必至の勢いであることを語り、その方向に舵（かじ）をとることが国家に責任あるものの道だと心得ていたようである。
　というのは、彼は日米和親条約の締結という外交の大転換を行ない、祖法の禁を破ることになった責任をとって退く決意をする。
　このとき、彼のあとに推薦したのが、堀田正篤（正睦＝まさよし）である。
　堀田は、「蘭僻（らんぺき）」といわれたほどの開国思想の持ち主で、正弘がアメリカの国書に意見を徴したとき、はっきりと交易の可を唱えた少数者のひとりであった。
　斉昭などとは、明らかに意見を対立させた人物である。その彼を老中首座に選んだのだ。
　その意志がどのあたりにあったのかを知ることができるだろう。
　幕府は、開国への道を歩きながら、日露・日仏・日蘭と次々に和親条約を結んでいった。
　それと同時に、幕府のヨーロッパ文明や軍事技術に対する接近も推し進められた。
　長崎に海軍伝習所が設けられて、オランダ士官による教育がはじまったのも、日米和親条約の結ばれた次の年（一八五五）のことである。
　越前藩が藩校明道館に洋学所を置いたのも安政二年（一八五五）のことだった。
　そして、藩主松平春嶽は、ヨーロッパの知識に深い造詣をもつ横井小楠（よこいしょうなん）を肥後（熊本県）より招き、自藩では弱冠二十二歳の橋本左内（はしもとさない）を抜擢した。
　左内は二十五石五人扶持の藩医で、十九の年にその父のあとを継いだものである。
　緒方洪庵（おがたこうあん＝蘭学者・医者・教育者）の塾で、十六から十九までの歳を蘭学に没頭したその学力が買われたものだ。
　越前藩主松平春嶽も、すでに開国のやむをえざることを悟っていたのである。
　薩摩の島津斉彬のごときは、すでに琉球において実質的に外国との貿易関係にはいり、しきりに西洋の文物を輸入していた。
　それが琉球という領外にはるか離れた島々をもつ以上、そしてそこにしばしばイギリスやフランスの船がはいってくる以上、安全な貿易を認めることこそが、それを保つゆえんであったのだろう。
　琉球貿易に関しては、

というような勝海舟（かつかいしゅう）の談話がある。海舟が長崎の海軍伝習所にいたころのことだ。

　　　　9 条約勅許と将軍継嗣（けいし）問題 top

　ところで、日米和親条約が結ばれたあと、下田に着任してきたアメリカの総領事ハリスは、さらに通商条約の結ばるべきであることを要請してきた。
　彼は、プロテスタントの熱烈な信者だった。
　そして、当時目ざましい躍進を遂げているアメリカという国の自信と誇りを、一身にになっているような人物だった。
　日米間には、当然に交易・通信の関係が成立しなければならないと思っていたのである。
　ハリスの説得は、十四回にも及んだ。
　岩瀬忠震（いわせただなり）や川路聖謨（かわじとしあきら）などといった開明派官僚の頭にも、また老中首座堀田正睦（ほったまさよし）の胸にも、通商条約やむなしとする決意が動きはじめたのである。
　ここでやむをえないというのは、そのころ、攘夷の議論がいよいよ強く燃えさかっていたからである。
　特に、京都朝廷はそのもっとも頑迷（がんめい）なる中心だった。
　ここには、西洋人がきて、その土地を踏んだだけでもすでに国土が汚れるというような考えの人々が集まっていた。
　幕府が、その調印に踏み切るとすれば、まずこの京都朝廷の了解工作が必要だった。
　幕府はまず、林大学頭（はやしだいがくのかみ）を送った。
　しかし、これは公卿（くぎょう）方に一蹴（いっしゅう）されてしまうのである。
　彼らには、もっと大物を出せというような気持ちもあった。
　そして、やがて堀田正睦（ほったまさよし）自身が上洛（じょうらく）することになるのである。
　おりしも、将軍継嗣（けいし）問題がおこっていた。
　将軍家定（いえさだ）に子どもがなく、しかも多病ときているのだ。
　政治が内外ともに困難さを加えていくなかで、新しい将軍への更迭（こうてつ）も考えられていた。
　このとき、越前藩松平春嶽・薩摩藩島津斉彬、そして肥前藩鍋島閑叟（なべしまかんそう）・土佐藩山内容堂（やまのうちようどう）・宇和島藩伊達宗城（だてむねなり）などの諸大名は、一橋慶喜（よしのぶ）をその継嗣に推そうとした。
　慶喜は、水戸の老公斉昭の第七子て、当時二十二歳、賢明の誉れの高い人物だった。年齢といい、人望といい、申し分のない候補者なのである。
　彼を推した人々は、この将軍のもとに強力なる国家の体制をつくり、世界の大勢のなかに国の将来をおこうとしていた。
　春嶽のブレーンであった橋本左内（さない）の構想したプランには、露・米よりの技術者の招聘（しょうへい）がはっきりと唱えられている。
　その継嗣（けいし）問題を順調に進めるためと、そして通商条約の説得工作のために、春嶽はまた左内（さない）を京都へ送ったのだ。
　この将軍継嗣（けいし）問題には、多くの人々が働いた。
　西郷隆盛（さいごうたかもり）も、斉彬の意図をうけて縦横の活躍をみせている。
　川路聖謨（かわじとしあきら）も青蓮院宮（せいれんのみや）を説き伏せた。
　しかし、朝廷の大勢は動かなかった。当時、中山忠能（なかやまただやす）が上書していっているように、「百戦千戦して社稷（しゃしょく＝国神）の存在」をかけても、断固として交易はならぬという考えが大勢を占めていたのである。
　そして、その中心である孝明（こうめい）天皇の考えも「攘夷（じょうい）」であった。

　　　　10 開国論と攘夷（じょうい）論の対立激化 top

　朝廷の意向が攘夷であるとしても、将軍の継嗣問題さえ、一橋慶喜（ひとつばしよしのぶ）にかたまれば、おのずから道も開けたであろうが、しかし、そこに紀伊（きい）の慶福（よしとみ＝のちの徳川家茂＝いえもち）を推す一派が強引な巻き返しをはかり、ついに井伊直弼（いいなおすけ）の専断によって、そのことも挫折（ざせつ）してしまうのだ。
　堀田正睦（ほったまさよし）は退けられ、井伊直弼による内政と外交の方針が貫かれる。
　いや、直弼（なおすけ）に特別な方針があったというのではない。
　それは、阿部正弘以来とられてきた協調政策を一擲（いってき＝投げ出す）して、幕府旧来の方針に変えるということだ。
　もちろん、彼の頭のなかにも、またその側近にも開明派はいなかった。
　しかしながら、その井伊直弼によって、日米修好通商条約の調印が行なわれるのである。
　井伊も独断で調印の運びとすることは極力避けていた。
　京都朝廷に勅許を得るべく執拗（しつよう）に働きかけたのである。
　だが、京都朝廷はあくまでも頑固（がんこ）であった。
　あたかも、清国ではアロー号事件を口実とする英・仏の軍事行動がはじまっていた。
　それは中国に対する公然たる阿片の輸入を認めさせ、領事裁判権、布教権、関税率の引き下げなどを押しつける不平等条約の締結を予測させたものである。
　ハリスが、この機会を逃がすはずがなかった。幕府も、この形勢を認めざるをえなかった。
　ついに、直弼は勅許（ちょくきょ）を待たずに、日米間の通商条約に調印するのである。
　これは、確かにひとつの判断であったろう。
　もし、それ以上にわが国が調印を渋るとすれば、清国にあの苛烈（かれつ）な不平等条約を押しつけた英・仏・露・米などのヨーロッパ列強は、その勢いを駆ってわが国に同じような条約を強いたであろう。
　それを拒否する力は、どこにもなかった。
　しかし、この勅許を待たずに調印がなされたということは、直弼（なおすけ）の専制を攻撃する絶好の口実を与えた。
　そして、それは幕府と対立させた形で尊王（そんのう）運動となり、攘夷（じょうい）の思想をからませて、直接行動にはいっていくのである。
　吉田松陰のような開明的思想の持ち主も、この時期から強烈な尊王攘夷思想の鼓吹者となっていく。
　これ以後、開国論は幕府側を代表する意見となり、攘夷論は志士たちの反幕的な意見を代表するものとして、その対立は激化の一途をたどっていくのである。
　しかし、攘夷論に分があったのは、その通商条約の調印以後に現われた貿易の実際からであった。
　これは、まず金の流出であった。当時ヨーロッパでは、金一に対して銀十五という比率で金・銀の交換が行なわれていたが、わが国では、それが一対五という比率であった。
　ヨーロッパ人は、その銀を運んで金に換えたのである。座して得る利益だった。
　金の流出は当然であろう。
　それが物価の高騰を招いた。
　そしてさらに生糸などの買い付けが行なわれた。
　国内の品不足は、これも物価騰貴の原因となった。
　都市の住民や俸給生活者である武士の生活は大きく圧迫された。
　それが幕府の開国を恨む声となって高まっていくのはみやすい道理である。
　尊王攘夷運動は、万延から文久にかけて燎原（りょうげん）の火のように全国に広がっていった。
　そして文久二年（一八六二）のころには、京都は完全にその攘夷（じょうい）論の全国的な中心として、ついに幕府をさえ破約攘夷、つまり通商条約の破棄と攘夷の実行ということに引き込むのである。
　このとき、開国論を主張して一歩も譲らないのは、ただひとり佐久間象山（さくましょうざん）あるのみであった。

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