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人物日本の歴史20――新政の演出／概説
（全20巻　小学館　1974年刊）

　　　　　グラビア

�@　岩倉具視は揺れ動く幕末を舞台に、公武合体から武力討幕へと、維新の偉業を実現させた演出者である。 　彼は維新後も、憲法制定にあたって、自由民権論者の主権在民説を尻目に、国権主義の欽定憲法を推し進め、新政府の大立者として実力を発揮した。 　明治二十二年（一八八九）二月具視の意図した大日本帝国憲法が晴れやかに公布された。 　だが、その六年前、終生新政府の柱石として生きてきた彼は、盟友伊藤博文渡欧の留守中に他界した。 左：岩倉具視像　岩倉具方筆。岩倉旧蹟保存会蔵 右：岩倉具視潜居の図　岩倉桜子筆。岩倉旧蹟保存会蔵 左：岩倉家家紋の笹龍胆と軍艦札　岩倉旧蹟保存会蔵 右：刀傷が残る岩倉具祝着用の袴と刀　岩倉旧蹟保存会蔵	東京御着輦（ごちゃくれん）図（小堀鞆音筆） 　新政府は東京遷都を企てたが京都人の反対を恐れ、まず明治元年9月東京行幸、さらに翌年3月、天皇の鳳輦を進めて江戸城を宮城とした。　　明治神宮聖徳記念蔵
大日本帝国憲法発布の図　明治22年、天皇主権主義をうたった憲法原文が内閣総理大臣黒田清隆へ渡された。

�A　明治新政府の掲げた政治スローガンは、王政復古という古式なものであった。が、わが日本を近代国家たらしめるためには、欧米の先進文化を摂取することが、なによりの急務とされた。 　明治四年岩倉大使らの遣欧使節一行は、彼地を踏んで、今さらながらわが国情の後進性を痛感した。 　征韓論争ののち新政府の主流となった彼らは、あらゆる分野で果敢に近代化を推し進めた。 　ために世はあげて洋風を競い「文明開化」なる言葉が流行語とさえなった。 　ことに明治十五年前後は条約改正の思惑もあって欧化主義の風潮がみなぎり、貴紳界には「鹿鳴館時代」まで現出した。	小学校読本　日本で最初の教科書
『東京名所之内新橋ステーション蒸気車鉄道図』鉄道は新橋〜横浜間の開業を皮切りに各地に敷設された。
｢鉄道馬車往復京橋煉瓦造ヨリ竹河岸図｣鉄道馬車は明治15年、新橋〜日本橋間にはじめて開通した。
訓童小学校教導の図　新政府は近代的学校制度の法令を定めたが、発布当初の実質的就学率は3割程度であった。

　　　　1 倒幕・王政復古の意味

　慶応三年（1867）十二月八日の夜、西郷隆盛と大久保利通は、明朝決行する王政復古のクーデターにおいて、宮廷内で最大の主役を演ずるはずの岩倉具視に、なにが決定的に重要であるかを、もう一度はっきり自覚させ、最後の決意を固めさせるために、満身の気魄（きはく）をこめた意見を、文書で伝えた。

　しかし、一片の宣言だけで、現実に三百年も日本を支配した幕府権力が廃止され新政権がたてられるものではない。
　げんに九日夜、小御所（こごしょ）で開かれた初の三職会議では、議定の前土佐藩主山内容堂（豊信＝とよしげ）、前越前藩主松平春嶽（慶永＝よしなが）が、慶喜をも新政権に加えよと強く主張した。
　彼らの目標は「公議政体」と称し、天皇を名目上の最高君主とし、その下に徳川慶喜を含めた有力大名および公卿（三位以上の公家）で構成する政府をつくり、別に大名・公卿の上院と藩士および下級公家その他の下院を設け、「公議」により政策・法令を審議し、上院に決定権をもたせ、徳川慶喜を上院議長兼政府首班とする、つまり旧将軍家を首長とする諸藩連邦をつくるにあった。
　それゆえ、彼らは慶喜の辞官と納地に強硬に反対した。
　小御所の会議では、参与岩倉具視と同大久保利通の奮闘で、春嶽と前尾張藩主徳川慶勝（よしかつ）が京都市中の二条城にいる慶喜に、領地の半分の「返上」と内大臣の官を辞するよう説得することにしたが、慶喜には辞官はともかく納地する気は全然なかった。
　容堂らは小御所会議が終わった直後から、公議政体論による巻き返しに奔走し、クーデターで退けられた旧摂政二条斉敬（なりゆき）をはじめ親王・公卿の圧倒的多数を味方につけた。
　大名もみな公議政体論に傾き、西郷・大久保の主君の薩摩藩主島津忠義（ただよし）の父である島津久光さえも、天皇の下に慶喜を「大老」とし久光ら有力大名を「老中」とする政権を考えていた。
　彼らは徳川家がその領地を「返納」するのではなく、諸藩連邦政府の経費を諸藩主が分担する意味で、慶喜にも領地高相応の額を分担させればよいと主張した。
　徳川慶喜は、依然として対外的にも日本を代表していた。
　欧米各国はまだ新政権を承認せず、幕府（タイクン政府）を日本の政府とみなしつづけた。
　「公議政体」が実現されれば、天皇が制度上は諸藩連邦の最高君主となるから、これも一種の「王政復古」といえなくはなく、また諸藩の上に立つ幕府はなくなるから、それを一種の倒幕とみることもできる。
　しかし、これでは天皇の権力は名目にすぎず、日本国支配の実権は旧徳川将軍が名目を変えて握りつづけることになる。
　西郷らが、また彼らを当面の京都における代表として活躍させている長州藩士を主とする全国の倒幕派が、実現しようとしたのは、そんな名目だけの王政復古ではなく、名実ともに天皇とその官僚が日本全国を支配する天皇独裁政権の樹立であった。
　そのためにはなによりもまず天皇政権に領地という経済的基礎をもたせねばならず、その領地はさしあたり徳川家からとるほかない。
　慶喜がその領地を天皇に譲り渡さないなら、「干戈（かんか＝武力）を動かし」奪い取らざるをえない。
　そうしてのみ「中原を定める」ことができるであろう。
　西郷らには討幕による徹底的な倒幕の自信があった。薩摩藩の軍事力は、島津久光がどう考えようとも、ほとんど完全に西郷が握っていた。
　それだけではなく、彼らには長州藩という強力な同盟者がいた。
　長州藩は桂小五郎（木戸孝允）の指導する倒幕派が独裁し、大村益次郎・山県有朋らが軍事面を指導して近代的訓練と組織をもつ精鋭部隊をつくりあげていた。
　そして、西郷と木戸を代表として薩長両藩は慶応二年正月以来、反幕の政治・軍事同盟を結んでいた。
　その同盟を前提として、長州藩は同年夏、幕府直属の陸海軍精鋭と譜代諸藩の大軍を迎え撃って勝利した。
　慶応三年九月〜十月には、両藩は討幕戦の戦略戦術協定もしあげた。

　すなわち、徴士は政府が諸藩士および農工商平民の人材を抜擢して参与に准ずる地位を与え、「下の議事所」の議員とする（議定の会議体を「上の議事所」という）。
　任期四年。彼らは参与その他の新政権官僚の第二軍である。
　貢士（こうし）は諸藩主が家臣中の人材を選んで下の議事所議員としたもので、任期はない。
　貢士は藩代表であるが、それも諸藩連邦の代議員ではなく、新政権がその支持基盤を諸藩にひろげる役割をもった。
　こうして天皇政権は現実の権力となり、神戸・長崎の外国貿易二港をも支配管理して、外国との実務関係ももつようになり、政府は一月十日、列国公使に、天皇が国の内外の政治を行なうことと、旧幕府の結んだ条約はそのまま天皇政府が引き継ぐことを通告した。
　これにこたえて、列国は、一月二十五日、ミカド政府（天皇政権）とタイクン政府（旧幕府）とを交戦団体として承認し、両者の戦争には局外中立を宣言した。
　列国が天皇政権を日本の唯一の政権と認めなかったことは、新政府にははなはだ不満であったが、現実にまだ天皇政権は日本の西半分しか支配していないから、これもやむをえなかった。
　四月十一日、新政府軍は江戸城を接収し、ついで旧将軍徳川慶喜（よしのぶ）は水戸で謹慎（きんしん）、徳川家は分家の田安（たやす）家の亀之助に相続させ、駿河七十万石の大名とした。
　これをもって徳川幕府は名実ともに滅亡した。
　その後、江戸における旧幕臣らの彰義隊（しょうぎたい）討伐、関東および奥羽・越後地方の反政府諸藩征討に約半年を要
し、明治元年九月、会津・庄内両藩の攻略をもって、天皇政権の全国支配は基本的に完了した。
　この年十二月十八日、諸外国はミカド政府が日本全国を支配する唯一の政権であることを正式に承認し、局外中立を解除した。
　あとは北海道函館に拠る榎本武揚ら旧幕脱走軍の平定を残すだけであったが、翌年五月、北海道の寒気が去り軍事行動に好都合な季節になると同時に、政府の海陸軍は榎本軍をも降伏させた。
　鳥羽・伏見戦から函館戦にいたる全国的大内乱に、新政府の動員した兵力は総計約十二万人、戦死者三千五百五十六人、負傷者三千八百四人。
　この数は、明治二十七〜二十八年（1894〜95）の日清戦争における、日本の出征陸軍約十二万人、戦闘による死者五千四百十七名にほぼ匹敵する。
　新政府軍兵士の圧倒的大多数は、足軽・郷士など最下級土であり、農工商平民も少なくなかった。
　これだけの全国的大内乱によって、はじめて幕府制度は決定的に打倒され、天皇政権が樹立され、人民の封建制からの解放と日本民族の政治的・国家的統一、および日本が欧米列強の半植民地とされている状態から脱出する第一歩が踏み出された。

　　　　2 統一国家の建設

　新政権の事実上の指導中心であった大久保利通（としみち）や木戸孝允（たかよし）は、鳥羽（とば）・伏見（ふしみ）戦のあとには早くも、天皇とその官僚が直接に全国人民を支配することをめざしていた。
　彼らもまだはっきり廃藩（はいはん）をめざしたのではないが、明治元年（1868）一月下旬の、大久保の首都を京都から大阪に移せという意見は、天皇を公家の天皇から国民の天皇にし、天皇と国民を直接に結びつけることをねらっていた。
　また元年三月、木戸孝允がまとめた「五条の誓文」の発布も、天皇の全国支配を神聖化し、その原則を明らかにしようとするものであった。
　五条の誓文発布は、越前藩出身の参与由利公正（ゆりきみまさ）の、諸侯・公卿が会同して施政の五原則を約束するという構想を、木戸が、天皇が百官群臣を率いて天地の神々に天皇政治の五原則を誓うということに変えたものである。
　五原則の内容にも木戸は、由利案およびそれを修正した土佐の福岡孝弟（たかちか）の案に重大な変更を加えた。
　すなわち、由利・福岡案の、諸侯の公議輿論（よろん）により国政のすべてを決するという趣旨の条項を「広ク会議ヲ興シ万機公論ニ決スベシ」という一般的な原則に改めた。
　これとの関連で、原案の貢士（または徴士）は期限をもって賢才に譲るべしとの条を削り、新たに原案にはなかった「旧来ノ陋習（ろうしゅう）ヲ破り天地ノ公道ニ基クベシ」という一条を入れた。
　木戸の言う「会議」や「公論」は人民大衆の会議や公論ではなく、官僚のそれであり、彼が原案の大名の会議・公論を否定したところに、彼が天皇とその官僚の全国支配をめざしていたことは明らかである。
　江戸城の攻略、幕府完全打倒により、天皇政権の威信も経済的基礎も格段に強まった。
　それとともに、新政権の諸藩政への干渉も強められた。
　四月十二日、政府は諸藩に、施政革新・門閥打破を指令し、他日巡検使を派遣し、成績の上がらぬものは査問するとした。
　ついで閏（うるう）四月、「政体書」を発布し、「天下の権力はすべてこれを太政官（だじょうかん）に帰す」と、天皇政府の全国支配権を宣言し、政府機構を改革強化するとともに、諸藩主も府・県（政府直轄の行政単位）の長官と同じく天皇の地方官として位置づけ、藩政は五条の誓文にのっとるべきこととし、藩主が爵位を与えること、貨幣を鋳ること、外国人を雇うこと、他藩または外国と条約を結ぶことを禁止した。
　東北平定後の十月には、諸藩の施政機関を全国画一にするための「藩治職制」を発布し、そのなかで藩政機関と藩主の家政機関の分離を指令しているが、これは、藩主すなわち藩とするこれまでの観念を否定するものであった。
　このときすでに木戸孝允は、諸藩主からその藩支配権を奪うために、かつての徳川慶喜の「大政奉還（たいせいほうかん）」にならって、各藩主に「版籍奉還（はんせきほうかん）」（版は版図一領地、籍は戸籍・人民）をさせることを考えていた。
　彼はこれを大久保に相談し、各その藩主に説くこととした。
　さらに土佐の板垣退助、肥前（佐賀）の大隈重信の同意を得た。
　長州・土佐・肥前の各藩主は問題なかったが、薩摩の島津久光父子は容易に聞き入れなかった。
　大久保は、版籍奉還を願い出れば、政府はそれをゆるしたのち、あらためて領有権を確認すると説いて、ようやく久光を承知させた。
　そこで、明治二年正月二十日、薩長土肥四藩主連名で、「版籍奉還」を天皇に願い出た。その文には、朝廷は諸藩の領土の奪うべきは奪い、与うべきは与え、新たに詔命を下して各藩の領土を定むべしとあり、彼らはみな、これまで代々の徳川将軍によって確認されてきたその領地の領有支配権が天皇政権により再保証されるものと期待していた。
　ほかの諸藩も大あわてで四藩にならった。そうしないと、不忠の藩としてどんな目にあわされるかもしれないと心配したのである。
　政府はこのような動向を見定めて、六月、諸藩主の願い出を許可すると同時に、彼らをあらためてその藩知事に任命し、かつ知事の世襲を認めた。
　知事世襲に木戸は猛反対したが、大久保と輔相（ほしょう＝政体書の官制による政府最高官。三条実美と岩倉具視のふたりが任命された。三条がいわば首相で、岩倉が副首相である）の岩倉が、世襲を認めなければ諸藩の抵抗をおさえきれないとして、木戸の意見を退けた。
　ここまでは、政府は大名たちに譲歩した。
　しかし政府は、四藩主の願い出にあるようにその領地をあらためて与えたのではなく、名目上はあくまでも天皇の領土であるというたてまえを貫き、旧藩主はもはや藩主＝半独立小国家の君主ではなく天皇の一地方官である藩知事とした。
　ついで政府は全国の藩知事に「諸務変革」を指令し、知事には藩の石高の十分の一を知事家禄として現米で支給し、藩財政と知事の家計とを分離させた。
　また、大名および公家の名称も廃止し、彼らを一律に「華族（かぞく）」という身分とした。
　同時に旧諸藩士も、平士以上は「士族（しぞく）」、足軽等は「卒（そつ）」という身分とし、その禄はすべて現米で藩財政から支給され、その額も大幅に減額された。
　つまり制度上は、士族はもはや藩主から禄（ろく）をいただく家臣ではなくなり、藩という地方行政単位から世襲（せしゅう）の俸給をうけとるものとなった。
　もちろん、現実には藩主――家臣の主従観念はなくなりはしなかったが。
　島津久光は大久保にだまされたと憤ったが、彼も政府に実力で反抗はできなかった。
　つづいて七月、中央官制の大改革があり、形式上は古代天皇制の官制が大幅に再現された。
　これまで行政の一部門であった神祇（しんぎ）科（あるいは神祇局）は、太政官から独立して神祇官となり、太政官よりも上位とされた。
　太政官には太政大臣・左右大臣・大納言（だいなごん）・参議があり、天皇を輔佐（ほさ）して国政を統轄する。
　これが後年の内閣にあたる。
　その下に行政各省（長官を卿（きょう）、次官を大輔（だゆう）という）、大学校（教育・文化を管轄）、弾正台（だんじょうだい＝最高検察庁兼警察庁）その他を置いた。
　諸藩の「公議」をとる機関は「集議院（しゅうぎいん）」として存続したが、それは以前の議事所や公議所のような発議権はなく、たんに政府の諮問についてだけ討議する、ただのおしゃべり場とされた。

　保守派士族だけでなく、農工商の人民大衆の一揆・暴動も、元年の内乱が終わった直後から、各地でおこった。
　新政権は内乱中は、天皇の支配になれば年貢は半減してやるとか、年久しい幕府諸藩の圧制から人民を解放するとか宣伝して、民心をひきつけることによって、幕府側に勝利したが、ひとたび政権を確立すると、戦争中の約束はなにひとつ実行せず、かえって搾取と圧制を強化した。
　二年四月、大久保が岩倉に宛てた手紙にも、新政は旧幕の悪政にも劣り、民心は旧幕府を慕っていると認めている。
　明治二年は全国各地で大一揆が四十二件もあった。
　官制には古代の衣装をつけても、政府の施政はあともどりはできなかった。
　政府のめざす中央集権の天皇と官僚の統一国家を実現するには、その土台として封建的な自給自足経済を破り、日本全国を相互に経済的に不可分に結びつける商品経済、資本主義の成長がなければならなかった。
　そのような経済は幕末、特に開国後から徐々に成長しており、新政府は、外国貿易を助長し国内の産業・商業の発展をはかる政策を、一貫して系統的にとった。
　また、この政策によって政府は、元年の内乱の戦費調達以来結びついていた三井・鴻池ら巨大商業資本家をはじめ、商人階級の政府支持を強めた。
　全国的な商品経済界に君臨する彼らの支持は、新政府の中央集権をうながすうえに大きな意義があったと同時に、一方では、政府が商人と同じものになったと非難する士族の反政府熱をたかめるものでもあった。
　権力の経済的基礎を強めることは、徐々に進んだが、政府の最大の困難は権力の最大の主柱である政府自身の軍事力の建設にあった。
　自己の固有の軍隊なしに出発した政府は、幕府および奥羽・越後の反政府諸藩の征討には、薩長土その他の藩兵に頼ることができたが、その戦争が終わると、それに功をたてた諸藩兵は、政府にとって最大のやっかいものになった。
　それを集中的に現わしていたのは、倒幕最大の功労者西郷隆盛が、江戸城の接収、彰義隊の討伐後まもなく、東征大総督府（とうせいだいそうとくふ）参謀の身でありながら、口実をもうけて鹿児島に帰り、中央政府に出仕せず、また、その統制にも必ずしも従わなかったことである。
　彼がなぜこんな態度をとったか、その理由はあれこれと推測されるが、最大の理由は、新政府に早くもきざした官僚的な冷たさ、諸藩兵をたんなる道具として使うだけは使って、あとは小さなことでも規則をたてに兵士を取り締まろうとする態度、そのいっぼうで政府高官が商人・商業資本と結びつき贅沢にふけり、権力におごるさまがあるのが、西郷には耐えられなかったことであろう。
　こういう西郷は新政府にとって最大のやっかいもので、しかも政府はなお彼の力に大いに頼らざるをえない。
　そして西郷こそ全国諸藩士族の崇敬を一身に集めている士族大衆の精神的最高首領であった。
　政府内では、木戸孝允や岩倉具視は、軍事面の指導者大村益次郎（軍務官副知事・兵部大輔）とはかつて、元年末に早くも朝鮮侵略に東征諸藩の兵を用い、これにより内政の困難を国外にそらせ、その間に中央の権力・権威をたかめ、軍隊も建設しようとした。
　しかし、これは財政の困難だけからみても、このとき実行はできなかった。
　また、木戸らの征韓論のねらいが士族を弱めるにあることを見抜いた西郷は、鹿児島から東京をにらんで、征韓に反対していた。
　大村らは、諸藩の兵力を弱め中央の兵力をつくる一石二鳥の策として、諸藩からその石高に応じて一定数の兵を中央にさしださせ、その費用も各藩に負担させようともしたが、それも実効はなかった。
　版籍奉還後の藩政に対する政府の介入、士族の整理は、藩の兵力を弱めるには役立った。
　その反面では、士族大衆の反政府熱をたかめた。

　大村のこの政策は、士族の恨みを買った。
　二年九月四日、もとの長州藩奇兵隊員、東北諸藩征討にしたがって功をたてながら凱旋後解散させられた越後（新潟県）の農民部隊員、および秋田の士族らが、大村を京都の旅宿に襲って重傷を負わせ、のちに死亡させた。
　長州・越後・秋田と出身地のかけ離れている士族が一団に結集していたことは、彼らに全国的な連絡があることを示している。
　大村の倒れたあとの兵部省は一時大混乱したが、明治三年八月、長州の山県有朋（ありとも）、薩摩の西郷従道（つぐみち＝隆盛の弟）が欧州兵制研究から帰国して兵部大輔（だゆう）・同大丞（だいじょう）になり、両人のコンビで兵部省の意志を統一し、大村の遺図をうけつぎ、発展させた。
　明治二年から四年にかけて、不平士族の反乱と農民一揆が結合する形勢が現われた。
　その典型は、明治三年一〜二月の長州奇兵隊の解散反対、洋式偏重反対をきっかけとする反乱と農民一揆の結合である。
　これは木戸と井上馨が急いで山口に帰り、ようやく鎮圧したが、反乱指導者の一部は北九州に逃げ、そこの不平士族と結びつき、また農民蜂起と結びついた。
　三年秋から四年春にかけて、いまにも北九州一帯の士族・農民の大反乱がおこりそうになった。
　政府はそれをしずめるのに、九州・四国の四十二藩の兵を動員し、政府派遣の巡察使四条隆謌（たかうた）少将の指揮をうけさせた。
　この態勢で、戦争にまでいたらないうちに、三月、ようやく事態をいちおうしずめた。
　このほかにも三年七月、米沢（よねざわ）藩士族雲井龍雄（たつお）の反乱陰謀、八月、土佐と熊本の士族が秋田藩大参事（藩政の執権者）と共謀した反乱計画、旧公家と士族の反乱陰謀などが続出した。
　人民の蜂起もやまなかった。
　三年十一月、松代藩管下では、農工商すべての人民が蜂起して城に攻め込み、藩知事をして人民の要求をことごとくいれさせた。
　政府はこれを重大視し、弾正台の役人を派遣して、政府みずから直接に一揆の人民数百人を逮捕処刑し、藩知事がうけいれた人民の要求はすべて拒否した。
　この騒ぎの最中に、隣の伊那地方でも一揆がおこり、信州北部一帯の大騒動となった。
　これまた藩の力にあまり、中央政府が直接に鎮圧した。
　もはや分散した個々の藩の力では、士族・民衆の反抗をおさえることはできないという形勢がありありと現われた。
　このことは、一方では藩の力を弱め、他方で、政府首脳に深刻な危機感を抱かせるとともに、木戸らには、藩を廃止し中央政府が全国を直接に支配する統一国家建設の必要をいよいよ痛感させた。
　三年末には、財政当局も、早く廃藩して全国の租税を直接に中央に集中しなければ、とうてい中央政府としての軍備・教育・裁判の施設もできず、会計の道はたたない実情を強調した。
　この危機にどう対処するか、三年末に政府首脳は協議をこらし、全国の反政府士族の尊崇のまとである西郷隆盛を再び政府にひきいれて当面の難局を切り抜けようとした。
　十二月下旬、西郷ひきだしのため大納言岩倉具視が、表面上は薩長両藩知事に対する勅使として派遣された。
　鹿児島では岩倉と山県兵部大輔・西郷隆盛の弟従道（すけみち＝兵部少輔）が隆盛に「国家のため」中央に出仕するよう説いた。
　西郷はかねてから考えていた政府粛清の好機がきたとみて、それに応じた。
　のみならず、彼は、土佐の板垣退助も政府に入れ、また薩長土三藩から精鋭部隊一万を中央にさしだし、政府直轄の「御親兵」とすることを提案して、岩倉・山県を大いによろこばせた。
　かくて西郷と板垣が再び中央政府に入り、御親兵も西郷の提案どおり、四年春には編成を終わった。
　これを楯（たて）として、廃藩を断行することを、木戸・山県ら長州派が唱え、土佐の板垣、肥前の大隈らも同意、最大の実力者西郷も賛成した。
　大久保ははじめは諸藩の抵抗を心配してためらったが、もしここで彼が反対すれば、木戸ら長州派と決定的に分裂して政府が瓦解する危険があることを苦慮した。
　しかし最後には、このままで瓦解（がかい）するよりも、たとえ失敗しても大英断に出たほうがましてあると決断した。
　政府首班の三条と岩倉には、木戸・大久保らが断行に一致してから、はじめて打ち明けた。
　七月十四日、廃藩置県のクーデターはみごとに決行された。
　「版籍奉還（はんせきそうかん）」の際は、諸藩にそのことを願い出させ、政府は公議にかけたうえでその願いを許すという形をとったが、今回は、願い出も公議もなにもない、晴天の霹靂のように天皇が諸藩知事をいっせい免職して東京に移住を命じ、藩を県とすると宣言したのである。
　十五日、大臣・納言・参議・各省の卿・大輔の大会議が開かれた。
　諸藩が反抗すればどうするか、議論百出して果てしないのを黙って聞いていた西郷が、突如声を張り上げて、「もし異議を唱える藩があるなら、わたしが御親兵を率いてうちつぶす」と言うと、議論はピタリとまってしまった。
　ぶつぶつ不平を言う旧藩主はあったが、実力で反抗するものはだれもなかった。
　彼らにはもうその力はなかった。
　天皇を唯一最高の君主とする、中央集権の統一国家がここに樹立された。

　　　　3 御一新――上からの近代化

　廃藩につづいて七月下旬から八月上旬に、中央官制の大改革が行なわれた。
　その重点は、祭政一致と称する古代の衣装を脱ぎ捨て、神祇（じんぎ）官を廃止、太政官中の一省としたこと（その省も翌年には廃止）、大臣・参議を完全に行政事務から分離し、その地位を高めたこと、十五級の官吏の等級を定め、天皇――大臣――参議――　一等官から十五等官にいたる官僚の全国独裁体制を確立したことである。
　以前は古代天皇制以来の「官位相当」を原則とし、家柄・身分が高く、したがって位階の高いものでないと高官になれなかったが、いまやそういう制限はなくなった。
　現実には大臣は公家出身の三条・岩倉のふたりに限られたが（一時例外的に島津久光が左大臣となる）、参議と各省卿以下には、宮内卿を除いて、旧公家・大名はひとりもいなくなった。
　この支配機構内の身分制廃止の基礎には、社会的身分制の整理がある。
　廃藩の前後に、旧幕時代のわずらわしい無数の等級をもつ社会的身分制が、四民平等の名のもとに、超人間的存在とされる天皇および皇族・華族・士族（卒は廃止）・平民の四級に整理された。
　以前の賎民（せんみん）制も廃止されて平民とされた。
　華族以下の身分相互の間の通婚の自由、士族・平民の居住・通行の自由、職業の自由も認められた。住家や服装などの身分による差別制限もなくなった。
　ただし、これは法制上のことだけであって、現実の社会生活では家柄・身分・門地による差別はなおきびしかった。
　その典型は賎民制が根強く残されたことである。
　十〜十一月、従来の府県と廃藩による新置の県の職制・権限を全国画一にし、すべての県から軍隊をもつ権利と司法裁判権を奪い、府県官は中央の命令を実行する純然たる地方行政官とした。
　府県の下の町村制度、またすべての国民をその居住地域にしたがって一戸ずつ町村役場に登録する戸籍制度もつくられた。
　天皇――大臣――参議――行政各省――府県――町村――各戸を上から下ヘ一本に貫く天皇とその官僚の、世界無比の徹底した中央集権の専制支配体制が、廃藩からわずか一年のうちにつくられていった。
　この体制を守る軍隊の建設は、天皇政権の成立以来の最大の難問であったが、それも廃藩により一気に解決された。
　まず旧諸藩軍隊を廃止し、新たに全国を東北・東京・大阪・九州の四管轄区に分けて、各区に鎮台を、管区内の要地に鎮台分営を置き、そこに、さしあたりは旧藩兵力の優秀な部分を配備して、士族・民衆の反政府闘争を鎮圧する軍事体制をつくった。
　そのいっぽうで、山県兵部大輔を中心に、国民徴兵制をしく準備をととのえ、明治五年（1872）十一月、全国募兵の詔と、それを説明した太政官の諭告を発し、六年には最初の徴兵を実施した。
　また五年には、華士族平民の別なく、すべての国民はその男女児童に初等教育をうけさせるべき義務を負わせた義務教育制度がつくられた。
　これらの政治的・社会的大変革と並んで、経済制度上にも、日本史上にはじめての根本的改革、すなわち封建的土地制度を半資本主義的に改める土地所有権の国家による保障と地租改正が、五年から六年にかけて断行された。
　国家体制の根本から行政・軍事・経済・社会・教育・文化のあらゆる方面にわたる嵐のような大改革につぐ大改革と新建設が、明治四年から六年に集中された。
　その指導者たちは、若々しい活気にあふれていた。
　廃藩の年の政府首脳部では、最年長の岩倉が四十七歳、つづいて西郷が四十五歳、大久保が四十一歳、木戸が三十九歳、板垣と三条がともに三十五歳。
　大隈と山県が三十四歳、伊藤博文はようやく三十一歳になったばかりであった。
　この時期には、国学者流の古代復帰の幻想はふっとばされていた。
　復古ではなくて「御一新」の熱気が全社会をおおっていた。
　御一新の目標は、欧米資本主義国を手本とし、日本を欧米諸国と並ぶ富強の文明国にすることにあった。
　勤王や攘夷ではなく、「自由」とか「人権」とか、「文明開化」が全社会の合いことばになった。
　天皇制の専制権力の主柱である軍隊をつくるための、徴兵制に関する太政官の諭告にさえも、幕府を倒し廃藩を断行したのは、「四民漸（ようや）ク自由ノ権ヲ得セシメン」としたことであり、「コレ上下ヲ平均シ人権ヲ斉一ニスル基ナリ」と言う。
　そして徴兵制は、国民が自分たちの国家を守る、すなわち自分自身を守るためのものだと言い、天皇への忠義とか、「皇国」を守るとかの文字は一字もなかった。

　明治五年二月に第一編を出し、明治九年第十七編までつづいた『学問ノススメ』と八年の『文明論之概略』は、このような福沢の思想の結晶であり、当時の読書人に広範で深刻な影響を与えた。西郷隆盛も『文明論之概略』で、「じつに目をさまし申候」と書いている。
　以上のような政府の大改革と社会をあおった「文明開化」の波は、ひと口に言えば「上からの近代化」、専制天皇制による、天皇制の強化のための、部分的な資本主義的・近代的制度の採用であった。
　そのことは、徴兵制に関する太政官の諭告はもっとも急進的な、ほとんど民主主義革命的なことばでいろどられているが、徴兵制の実態は、もっとも人民を苦しめる軍事賦役（ぶやく）の強制であり、そこにつくられる軍隊は、なによりもまず人民を鎮圧するためのものであったということに、典型的に示されている。
　福沢諭吉の自主独立論と民族主義も、専制天皇制と根本的に対決するものではなかった。
　彼は天皇政府はもはや幕府や諸藩のような特権階級の専制政府ではなく、
　「国民の名代にて国民の思うところに従いて事をなすものなり」とみており、したがって、
　「政府のなすことはすなはち国民のなすことにて、国民は必ず政府の治に従はざるべからず」と説いていた。
　「御一新」ということばからして、天皇制権力による天皇制権力のための「一新」であることを、「御」の一字によって、おのずから表わしていた。
　「御一新」はまた「維新」ともいわれ、明治十年ごろからは、もっぱら「維新」というようになる。
　この語は、中国の儒教の古典『尚書』の「周ハ旧邦ナリト雖（いえど）モ共ノ命（めい）惟（こ）レ新（あらた）ナリ」という句に由来するもので、周王朝は古い国であるが、つねに新たに天命をうけているという意味で、明治の新国家建設は、古代からの天皇制が新たに天命をうけたものであるという思想が「維新」の語にはこめられている。
　維新が上からの近代化であり、きわめて狭い、底の浅い改革であっても、それはまず幕府を倒し、ついで大名の領地と権力を奪い、公家を政権外にしめだした。
　それと並行して広範な士族階級を弱めてきたが、廃藩後の改革は、徴兵制や「四民平等」にみるように、武士の特権的地位を一挙に奪うものであった。
　このときはまだ政府も彼らの禄を廃止しようとはしていないが、それもやがては廃止されるであろうことは明らかであった。
　しかも大名や公家と違って、士族層こそは、幕府を倒し天皇政権をうちたてた主力であり、廃藩置県も薩長土三藩の士族の軍隊＝御親兵を楯にしてはじめて行なわれた。
　それなのにいまや士族は天皇政権の攻撃の主要なまとになってきたとすれば、彼らの間に反政府熱がたかまるのは、あまりに当然であろう。
　彼らのその動向は政府内にも反映される。西郷隆盛は政府のなかでまさに彼ら士族層を代表していた。
　板垣退助も士族派である。
　西郷・板垣の再入閣以来、彼らと木戸・大久保ら官僚派は、ことごとに対立していたが、廃藩という大事業においては一致協力した。
　そして廃藩に勝利したいまや、両派が対立をこえて一致する目標はなかった。
　士族を犠牲にして上からの近代化を強行するか、士族勢力を生かす政治をするか、ふたつの路線に妥協の余地はきわめて少なかった。

遣欧使節の一行　左から木戸孝允･山口尚芳･岩倉具視･伊藤博文･大久保利通。

　廃藩と中央・地方の官制の大改革が一段落すると、右大臣岩倉具視を全権大使とし参議木戸孝允・大蔵卿大久保利通、工部大輔伊藤博文らを副使とし、政府各省の人材を選んで随員とした大使節団をつくり、アメリカおよび欧州各国を歴訪させることになった。
　その目的は、安政条約改正の予備交渉をすることと、新政の針路を定めるために欧米文明諸国の実情を視察研究してくることであった。
　これこそ、「上からの近代化」の方法の典型である。
　岩倉らの留守中の政府は、太政大臣が三条実美で、左大臣はなく、参議は西郷・板垣・大隈の三人。
　大隈だけが官僚派である。
　各省には軍部の山県や大蔵大輔井上馨ら、木戸の仲間もいたが、内閣は西郷派に牛耳られている。
　木戸・大久保らは彼らの留守中に西郷になにをされるかわからないと恐れた。
　そこで大使一行と留守政府との間に、前代未聞の約束がなされた。
　その重点は、大使一行が帰国してから、
　�@　洋行中に学んだことを日本に具体化して新政を行なうことに、留守政府はあらかじめ同意すること、
　�A　したがって大使らの留守中には、新しい事業はいっさいしないこと、
　�B　また大使らの留守中に参議・各省卿の人事はいっさい動かさないこと（欠員ができても補充しない）、
　�C　その他のすべての官吏・雇い外国人もひとりも増員しないこと、以上である。
　これを忠実に守るなら、留守政府はたんに日常事務をやるだけとなる。
　西郷らにははじめからこの約束を守る気があったかどうかも怪しいが、結果的には、彼らは全然守らなかった。
　西郷派は岩倉大使一行の留守中に、参議に江藤新平（えとうしんぺい＝佐賀）・後藤象二郎（ごとうしょうじろう＝土佐）・大木喬任（おおきこれとう＝佐賀）を加え、江藤が司法卿となって山県陸軍卿、井上大蔵大輔という木戸の両手両足にもあたる人物の汚職を摘発し、井上を政府外に追い出した。
　官僚派の山県、大隈、井上らも、徴兵令、義務教育制、地租改正など前記の大事業を精力的にやり、士族層への攻撃を強めた。
　これは廃藩にともなうたんなる事務処理とはいえない。
　こうして両派の対立は激化した。
　木戸・大久保・岩倉らは、旅行中も西郷派の勝手な振る舞いに怒りをつのらせていた。
　そのくせ大隈らのすることには反対でもない。
　明治六年初夏から九月にかけて、大使一行が相次いで帰国した。
　そのとき、西郷派は征韓を強行しようとしていた。
　それに大使派が猛反対する。
　この争いの本質は、征韓の可否にあるのではなく、官僚派と士族派のふたつの路線の決戦であった。
　そして官僚派が全面的に勝利した。それより大久保利通が政府最大の実力者・実権者となり、官僚派独裁のもとで、士族の秩禄（ちつろく）処分、殖産興業、地租改正事業など上からの近代化を進め、また台湾侵略、朝鮮侵略を強行する。
　それに対してふたつの立場からの反対が燃え上がった。
　ひとつは士族の立場から、ひとつは民衆の立場から。士族的反抗は、結局明治十年西南戦争となり、政府はそれに勝利して、士族の武力反抗をこれを最後に終わらせた。
　民衆の立場からの反抗は、まず徴兵制や学校の負担や地租改正による新たな負担等に反対するはげしい民衆暴動となった。
　それも西南戦争の前夜にはいちおう政府はとりしずめた。
　しかし、そのときすでに自由民権運動が、明治七年の士族インテリの思想運動から、自作農民を主要な社会的基盤とする国民的革命運動に発展しつつあった。
　天皇政権内における官僚派と士族派の古い対立は終わり、官僚独裁の天皇政権と自由民権の革命運動、あるいは上からの近代化路線と下からの革命的路線とが対立する新しい時代がはじまった。
　そのことを人事のうえでも告げるかのように、木戸孝允が明治十年五月に病死し、九月には西郷が城山で敗死し、大久保が十一年五月、征韓派士族に暗殺された。
　王政復古の宮廷クーデター、武力による徹底倒幕、廃藩置県、そして士族整理により旧体制を解体し、天皇とその文武官僚の支配する統一日本をうちたて、上からの近代化の新政を演出し、みずからも一貫して名実ともにその主役を演じてきたものは、いまや岩倉具視だけになった。
　このときすでに岩倉は政権内での実力もなく、最高の実権もなく、ただ自由民権革命に対して天皇専制を守りぬくことに焦慮するのみであった。
　新政の第二段階は、政府側では、大久保・木戸の後継者というべき伊藤博文を最大の実力者として展開される。

　　　　関係略年表