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大英帝国の使者パークス
(田中時彦 中央公論・歴史と人物 昭和46年6月号 p148-156)

冷静緻密な観察で激動の日本を把え、果敢な行動力で明治新政府を叱咤する「文明の指南役」

1 資質と運命
2 精励恪勤の職業外交官
3 極東進出のディレンマ
4 変革に処する柔軟外交
5 威嚇怒号の効果
6 文明開化の指南役
田中時彦 1931年東京生まれ 東京都立大卒→東海大学助教授→教授・日本政治外交史
主な著書:『明治維新の政局と鉄道建設』

右の写真:パークス英公使
1828年イギリス生れ、13歳で親戚に呼ばれマカオ→香港
英公使館に採用され中国語、ラテン語、フランス語を学習
28歳で広東領事
1865年オールコックの後任として37歳で駐日特命全権公使
1883(明治16)年まで18年間務める。
その後、駐清特命全権公使に栄転するも57歳で逝去。

1 資質と運命

 「かつてイギリスは、パークス以上に献身的な公僕を代表として派遣したことはなかった」(アーネスト・サトウ、坂田精一訳『一外交官のみた明治維新』)
 「夷狄掃攘(いてきそうじょう)」の国であった幕末の日本に、イギリスの駐日特命全権公使として着任し、明治維新を通じて大きな外交上の足跡を残したサー・ハリー・スミス・パークスを、当時その下僚であったサトウはこう評価している。
 ところで、赴任先の日本でも、パークスに対する似たような評価がある。
 たとえば、明治維新の元勲として英雄癖のつよかった伊藤博文が、「パークスぐらい聡明勇断で職務に忠実な人にはまだ会うたことがない」と洩らしている(小松緑『伊藤公直話』)
 英国人からも赴任先の宰相からも、このような評価を受けたパークスは、外交官としての冥利に尽きる人物といってもあえて過言ではなかろう。
 この人物の生い立ちから、極東の地に外交官となる資質が形成される過程をみて、つぎにその外交が日本でいかに展開されたかを眺めてみよう。
 パークスがイギリスのスタッフォード州に生まれたのは、一八二八年二月二十四日で、丁度ワーテルローの戦から十三年ほどのち、ヴィクトリア朝の黄金時代はまさにはじまろうとしていた。
 一方、はるか極東の地では、イギリスは東インド会社を拠点にして対清貿易を続けていたが、清国(中国)との国交はまだ樹立されていない。
 さらに幕末の鎖国日本においても、近海に出没する外国船に対して「異国船打攘令」が出されたころに当たる。、
 パークスの生い立った家庭は、富裕な中産階級に属していた。
 父のハリーは、銀行員をしていたが、約束されていた前途を拗って、あえてリスクの大きかった鉄工場の経営に投じた。この冒険心に富んだ父親から、末っ子のパークスは短躯と、それでいて自負心のつよい精力的な性格とを受け継いでいた。
 パークスがまだわずか四歳になったばかりの時から、その人生径路を左右する不幸が、連続して一家を見舞った。
 まず母が病死し、翌年父も事故で急死して、孤児となったパークス姉弟を引きとった伯父もまた、それから五年もたたないうちに死んでしまった。
 不遇なこの少年にとってたった一つの慰めは、退役海軍士官だったこのなくなった伯父から、イギリス海軍の輝かしい勝利の話、わけてもネルソソ提督の挿話を聞かされる時間であったという。
 「大英帝国」という心情が、幼い彼の胸のなかで育って行く。
 逆境のなかで十歳を迎えたパークスは、キング・エドワード校という当時一流の中等学校にすすみ、のちにマンチェスター司教となった名校長のきびしい訓育に堪えて、勤勉な素質を磨くこととなる。
 ところで運命は、そのまま祖国で成人することを彼に許さなかった。
 すでに東洋の地に移住して宣教師と家庭をもっていた従姉のギュツラフ夫人が、パークスをマカオに招き寄せたからである。一八四一年十月、十三歳の少年パークスは、故国をあとにして、まさにアヘン戦争の渦中にあった極東に向け出発したのであった。
 アヘン戦争の戦雲におおわれた清国駐在のイギリス現地当局では、交渉の拡大に伴って通訳が不足していた。
 そこで首席貿易監督官エリオットの下で書記官をしていたジョン・モリソンが、同僚ギュツラフ宣教師の下に身を寄せているパークスに目をとめ、現地当局の公務に入るよう勧告した。
 こうして不遇だった少年は、この巨大な動乱の天地で、多難な外交官への途を選ぶこととなる。
 香港に赴いたパークスの鍛えられ方はきびしかった。
 早朝に水泳、あと中国語、ついでラテン語、フランス語を学習する日課に明け暮れるかたわら、山積する外交書類を筆写する仕事にも従事して、文字どおり寝るひまもない毎日が続いた。
 このため本国でまだ十分な高等教養を身につけないまま渡来した彼は、現地でも古典教養に身を入れるひまが十分得られなかったらしい。
 極東に駐在した外交官として彼の先輩であるラザフォード・オールコックや、後輩にあたるサトウらは、この点でいずれも高度な教養の修得に恵まれていた。
 オールコックもサトウも、イギリスにとって未知な国々の制度文物を豊かな筆致にあらわし、いずれものちに、オクスフォードやケンブリッジから学位まで授与されている。
 これに比べてパークスにはそのような文才や学才をひけらかす素地が、ついに与えられなかったのである。
 その代りパークスは、極東の地でとくに必要な特有の外交能力を修得する機会には恵まれていた。
 彼は激務のなかでも面倒な仕事は率先してやり遂げ、頭角をあらわした。
 行動力に恵まれていた彼は、のちに日本に赴任してもしばしば危地にみずから馬を駆って視察を遂げたが、その手馴れた馬術も、香港での修練期間中に修得したのである。
 「知力明敏、大胆率直な物腰と単純で明るい天性(F.V.Dickins & Stanley Lane-pool, The Life of Sir Harry Parkers. Vol.1)とを感じさせるこの少年は、また日本で仕込まれた礼儀作法をきびしく守ったので、現地当局の高官たちに重宝がられた。
 エリオットに代ってイギリス全権となったポティンジャーにもかわいがられて、好むときに来室を許されたパークスは、彼から、外交官の資質や外交上の機微などについて、よく聞き出す機会としたのである。
 こうして異郷の地に羽ばたいた彼は、清国の事情に精通した外交官として、通訳生、通訳官を経て、領事の地位に就く。
 なかんずく彼の名を高からしめたのは、一八五六年のアロウ号事件の時で、当時二十八歳の若い気鋭な広東領事であった彼は、鎖国主義の清国官憲とわたり合って、権謀と威嚇の外交を展開したのである。
 またアロウ戦争につづく一八六〇年の第二次英仏迎合戦争の際、パークスは和平会談の準備交渉に当たるべく通州に赴いたが、態度を硬化させた直後の清国軍に捕えられ、鎖でつながれてそのまま抑留されてしまった。
 清国側は、英仏連合軍に撤兵を命ずることを条件に釈放するとパークスにもちかけた。
 死地に立ったパークスは断乎としてこれを拒絶し、自分は連合軍の軍事行動を左右し得る地位にある人間ではない、たとえ助かりたいために受諾したとしても、清国側の利益にはならないだろう、と返答してのけた。
 清国側が今度は打ってかわった歓待をしても、一向に主張をかえていない。
 いかに英仏連合軍の強力な救出活動が期待されたとはいえ、国際慣行を理解しない敵の陣営に人質となりながら、これだけ勇敢に事理を主張して曲げないというキャリアは際立っている。
 サトウが「危機に際してのパークスの冷静と勇気は、軍人以外のだれにも決して劣るものではあるまいと評した資質は、すでに清国で、この時危数的に発揮されていたのである。」

2 精励恪勤の職業外交官(キャリア・ディプロマット) top

 第二次英仏連合戦争から五年経った一八六五年、当時上海領事であったパークスは、駐日特命全権公使および駐日総領事に栄転の辞令を受けた。当時三十七畿である。
 前任公使オールコックに代って着任したパータスを迎えた江戸のイギリス公使館員たちは、この二代目の主人に対してどういう印象をもったであろうか。
 通訳官サトウの言葉をかりると、つぎのようである。
 「この人は人一倍剛毅な性質で死に直面したこともあり、威徳のある人物として評判が高かった。
 極東へ来ているヨーロッパの全居留民の目には、極東諸国へ来ているイギリスのどの官吏よりも高い地位にある人のように映っていた」
 「疲れを知らない精励家で、その職務に全く没頭し、局囲の事情に正しく目を配って倦むことを知らなかった」
 このような表現でみると、清国同様、攘夷事件の頻発するさなかで通商貿易の行く末を案じていた日本駐在のイギリス現地当局者たちが、いかにパークスを期待して迎えたかわかるであろう。
 この精励家は、率先垂模主義で、
 「少しも骨身を惜しむことがなかったが、また部下に対しても自分と同様な熱誠と勤勉を求め……厳格でやかましくもあった」
 大学出で温室育ちの面があるサトウなどは、仕事がふえたから俸給を増額してもらいたいと申し出て、パークスの「激怒が雷のように頭上に落ちた」と記している。
 その反面で目をかけた下僚に対しては親切で、また困難に直面しているひとには喜んで援助の手をさし伸べた。
 従ってパークスの精悍な統率力は、幕末、動乱の日本各地に派遣されているイギリス現地当局者たちをよく使役して、情報蒐集や外交の準備交渉など万端にわたる効率の高い活動を可能にさせたのである。
 ところで、軍人に比さるべき勇敢さと精励活動という資質は、高い文化教養と優雅なほほえみのうらに渦巻く出世と陰謀の社交界ともいえる本場のヨーロッパの伝統的外交とは、ややかけはなれたものがある。
 また本場の外交経験は、極東で異質文化の国々と対決する上には必ずしも通用しない面がある。
 実際、幕末・維新期に日本へ駐在した列国使臣たちのキャリアをみると、ほとんどが本場の外交官歴をもっていない。
 本国政府の外交人事で当時は三流・四流の比重しかもだなかった極東派遣のパターンで必要と考えられた資質は、まずいずれも東洋の「野蛮人」たちと戦う意気込みをもった性質であったといえよう。
 ところが、伝統的ヨーロッパ外交の人事のパターンからみれば型やぶりのこれら極東派遣の使節グループでも、イギリスの外交官たちは、いずれも現地での長い外交経験を経た後に、諸国や日本の公使に昇進していることがめだつ。
 イギリスは貿易額からいっても居留民の数からいっても、日本をめぐる列国のなかで、断然多い生命と財産を守らなくてはならなかった。
 イギリスとしてはあえて極東通の職業外交官を派遣できるよう現地の外政機構を整備する必要があったのである。
 パークスもそのような職業外交官の一人であり、かつ特命全権公使(エクストラオーデイナリ・エンヴォイ)の高い地位をもったものは、着任当時、列国使臣中、彼のみであった。

3 極東進出のディレンマ top

 ここでしばらく筆を転じて、イギリスの当時の対日政策について検討しておこう。
 それは明治維新という日本の国内変革に、ある程度まで規制力を及ぼした外圧の性格を知る上に、従ってパークス外交の基調を明らかにする上に必要と思われるからである。
 世界でもっとも早く産業革命を達成し、卓絶した工業力をもっているイギリスは、どの国がどの国に対しても、平等な条件で自由な貿易を行ない得る方法を主張しながら経済的進出をはかった。
 従ってその自由貿易主義は、イギリスの国益に合致していたわけである。
 そのような繁栄の下で自由主義の政治原理が支配的となり、極力国家提携の膨張を抑制し、課税負担を軽減することがつよい国民的要求となっていた。
 他方で、イギリスの経済的繁栄を前提とする限り、これまでのように武力で現地民政を支配する植民地主義による発展を必要としなくなり、イギリス本国の側からも、植民地を分離させ独立させようとする動きを産むようになった。
 このことは、植民地を支配するために現地に駐留させておく軍事力の膨大な経済的負担をなくすことによって、本国国民の課税負担を軽減させようとする主張へとつながる。
 その上軍事力は、クリミア戦争などの経験にかんがみ、欧州大陸諸国に対するイギリスの戦闘力としてまず確保されなくてはならない。
 そこで植民地駐留軍の撤退による軍事費削減は、とくに下院の指導者ゴブデンやブライト、一八六八年に内閣を組織したグラッドストーンなどを主唱者とするイギリス自由党を中心としてつよく提唱されていた。
 このような考え方は、植民地でないアジア諸国、清国や日本に対しても、それが自由貿易の対象となる限りは基本的に同じような形で適用され得たことであろう。
 ところが文明の異質な極東諸国においては、そこに通商の自由を妨げる排外活動が猖獗(しょうけつ:猛威を振るう)を極めていた。
 イギリスは強制によることなくして極東の地に貿易関係を設定することができない。
 しかも、強制につきものの軍事力の発動は、前述したようにイギリスにとって決して好ましいものでない。
 そこで、通商の推進を妨げられないでしかも軍事力の撤退が可能なような、一石二鳥の方策として考えられたのは、極東諸国の体質を開明的なものに導くことであった(田中時彦『明治維新の政局と鉄道建設』)。
 初代駐日公使オールコックも、赴任早々、日本の封建側度こそは、排外主義の武士階級を産む母胎であり、また外部と通商をひらくことに制度的技術的障害をもたらす原因であるとみた。
 ところで封建制度を解体に導くには、まず封建制下の中央政府に圧力をかけて親外政策をとらせ、次にこの政権を育成、援護しつつ現地国内の体制を漸次改造させるよう推進する方法がすでに清国に対してもとられていた。(Marry Wright, The Last Stand of Chinese Conservation.)
 列強が日本で親外政権とみなしたのは幕府であった。
 幕府は隣邦清国の敗退ぶりをみて列強の軍事力におそれをなし、和親・通商を承諾した。しかるに国内にわきおこった尊王攘夷運動に妨げられて条約の批准が実行できない。
 攘夷事件がおこって外国人が殺傷されても、他藩を憚(はばか)って犯人を処断したり、賠償責任を果たす実行力もない。
 オールコックは、日本には、目にみえて統治力の低下して行く幕府よりも上の政治的権威をもったミカドが存在し、攘夷主義の政治運動はこのミカドを推戴することによって正統性(レジシマティ)を与えられているとの認識に達した。
 そこで幕府と対立する二大雄藩、薩摩と長州を直接に軍事力でたたくことによって、攘夷の不可能をさとらせれば、あとの諸藩はもちろん攘夷など考えなくなるだろう。
 こうしておけば、もともと親外的な幕府と雄藩との間に融和ができて、その連立政権は日本の政局を安定に導くだろう。その大きな目標を達成するために「必要にして最小限度の犠牲」と考えて、決行したのが、元治元年の馬関(下関)戦争であった。
 その前年におこった薩英戦争も同じ路線に立って行なわれたものである。
 こうして長州は敗退し、鹿児島城下は火の海と化した。
 いずれもパークスが着任した慶応元年をさかのぼるわずか二、三年まえのことである。
 薩英・馬関の両戦争は、明治維新史上、実に大きな転機となった。
 これ以来薩長両藩はかえってイギリス側に接近し、幕府と対立しなくてはならないわけは、実は幕府が外国貿易を独占するからであり、自分たちは幕府同様、その恩恵に浴したい意志をもっている、と告げるようになった。
 もとより薩長両藩の真意は、当面の攘夷が不可能となったそのゆえにこそ、日本民族の立場を一肩深刻な危機にさらされているものと受けとり、無力な幕府をたおして強力な民族外交を展開しよう、そのためにはまず外国の富強を学んで、自藩の権力を増大させようと考えたにほかならなかった。
 それはともかく、イギリスは薩長両藩に対しても、以後、利害の共通する話し合いのいとぐちを見出したのであった。

4 変革に処する柔軟外交 top

 さて、日本に着任したパークスにとって、前任者の築いて行ったこのような業績は貴重な遺産であったにちがいない。
 そのあとを受けてパークスはいかなる外交活動を展開したのであろうか。
 当時はまだ国際電信が十分発達していなかったので、駐日公使館からの本国政府宛報告(ディスパッチ)や、イギリス政府からの訓令(インストラクション)が、それぞれ宛先に到着するのは、船便で互に三ヵ月以上もかかる場合が多かった。
 従ってそれだけ出先の外交官は、判断の自主性に委ねられた幅が大きかったといえよう。
 だから、最善と思う判断を外交官の側で割り出しておこって来る事態をさきに処置しておかなくてはらない場合が多い。
 本国政府からの訓令は、多く原則論とみなしてよかったといえる。
 パークスは、このような原則論について、外相クラレンドンおよび、外務事務次官ハモンドから、公私両様の訓令を受けていた。
 クラレンドンは「イギリス政府は日本における政治的勢力を求めず、たんに貿易の発展のみを求める」と述べて、パークスに「幕府以外の諸藩も通商に参加させることが国内の平和をもたらすと主張せよ。もし内乱が発生した時は厳正中立を維持せよ」と命じた。
 またハモンドの方は、「日本における体制の変化は日本人のみから発するようにみえねばならず、……徹頭徹尾日本的性格の印象を与えるものでなければならない」とパークスに指示した(石井孝改訂増補『明治維新の国際的環境』五二五頁)。
 パークスにとって、これらの訓令による規制は、日本国内の政治勢力に対して、より客観的な観察態度を以てのぞむことを可能にさせた。
 下僚サトウやシーボルトらに何をさせたかはともかく、公使としての立場からは、あくまでも外交の焦点を通商条約の批准・実施という次元にしぼり、この問題を担当すべき日本側の政治勢力がいかにあるべきかという次元にまで足をふみ込まなかったのである。
 ただ日本国内の内乱が深刻となって、そのため通商貿易の安定が撹乱されるおそれのある場合にだけは、内政干渉に近い介入も行なっている。
 有名な江戸城無血開城の裏面に働いたパークスの官軍に対する抑判行動かそれである。
 このほかにも、慶応三年七月、兵庫商社を設立して貿易独占を企てた幕府に激しく抗議して、設立方式を改めさせた程度でいずれも訓令の線を忠実に守っている。
 ところで、パークスの外交活動をみると、決して原則論を金科玉条に奉(たてまつ)ってあとはカンで処理すればよい、という単純なものでなかったことがわかる。
 日本国内の権力闘争についても、的確な状況判断を得ようと、重要資料を一々入手することに非常な努力を払っている。
 いま彼の本国政府宛報告を通覧すれば、その尨大な付註資料(エンクロージャー)に一驚を喫するであろう。
 そこには、薩摩藩士が兵庫開港に反対する上書を朝廷に提出した写しまで入っている。
 いかにイギリスの現地外政機構が組織的情報活動を行なっていたかが明らかであろう。
 そのことは、外交方針の高踏性と相まって、幕府権力が低下していく段階をも正しく捉えることを可能とした。
 大政奉還の挙を知った時、パークスは一方で「権力を犠牲にするこの尊さを教えた」と徳川慶喜を讃えつつも、他方では、ミカドに提出する必要を生じるかも知れない新しい信任状の送付を本国政府にさっそく要請しておいた。
 この機敏さは、やがてまもなく成立したミカド政府に、他国の使臣に先んじていち早く信任状を奉呈してこれを正式に承認し、恩を売ることによってつよい発言力を同政府に対して確保することに成功させた。
 こうして、明治新政府に対する優位な立場をとおして、通商の保護、拡大、居留民の安全確保、および、鉄道、造幣などの大規模な文明施設の導入にからむ莫大な利権の獲得が、着々とその成巣をあげて行くことになる。

5 威嚇怒号の効果 top

 こうしてパークスは、明治新政府の統治力がつよめられて行くに伴い、仏公使ロッシュの失脚した列国使臣団のなかで、主導的な地位をほしいままにした。
 そうしてこの新しい政権を通じて、日本を「開明の域」に導こうとする育成政策が顕著に展開される。
 日本政府でこれに対応して受け止めたのが、木戸孝允、寺島宗則、大隅重信、五代友厚、伊藤博文といった、薩長両藩の転向開明派を主軸とする親外主義の政治家たちであって、彼らはすでに政府の枢要な地位をそれぞれ占めていた。
 攘夷事件から外人の生命を守ることは、当事の列国側にとってもっとも重大な目的の一つであった。
 ところが新政府は、攘夷事件が発生すると外交当局者たちの肝煎りで直ちに犯人を捕え、司法権を犠牲にしてまで列国のいうがままに武士の犯人を曝し首にもする。
 ミカドがはじめて列国使臣を謁見する大事の日に、こともあろうに途上のパークスその人をめがけて刺客が斬り込んだ突発事件も、こうして俊敏といえば俊敏、卑屈といえば卑屈な処断で事なきを得た。
 清朝や幕府を相手にしていた時には、当局者の言い抜け外交に手を焼いて来たパークスにとって、これは意外であった。
 攘夷派グループとはっきり手を切るうとする新政府のこの態度には、信頼を寄せざるを得なかった。
 そうはいっても、パークスの側では一向に外交の高姿勢を改めてはいない。
 排外風潮の余儘は依然残っている上に、耶蘇教禁止や貨幣贋造など、列国側にとって不利益な事件がまだ山積していた。
 そこで、幕府の外政当局者に対してしばしば使って来た彼の「怒号癖」は、新政府当局者たちに対しても容赦なくその鋒鋩(ほうぼう)をあらわすのである。
 ここで、外交官としての彼の応接態度を少しみてみよう。
 明治二年三月に神奈川でおこった外国士官暴行事件の時、パークスの徴しい抗議をうけた同府知事東久世通禧は、その時の様子を「毎度憤怒に出這い侯得共今日の如きはなし」と報じ、パークスがもし日本側で戦争を辞さないとでもいうつもりなら、今日早速三千人の軍隊を神奈川へ送って(京都行幸中の)天皇であろうと一歩も東京の地を踏ませるものではない、と言い放ったと述べ、「実に口を極めて政府を罵詈(ばり)致し候、去り乍ら一々彼に理あり」と歎息している。
 外務次官ともいうべき地位にあった寺島宗則に対しても、その風当りは強かったようで、「駑馬(ろば)パークスにしばしば叱呵(しっか)を受け馳駿(ちしゅう)の力も尽き果て」てしまったと泣き言を洩らしたほどである。
 こういうパークスの威嚇的態度には、彼の部下たちでさえ、眉をひそめさせるものがあった。
 耶蘇教禁止問題で日本政府と渡り合ったパークスの交渉ぶりについてサトウはつぎのように記している。
 「まずいことには長官(パークス)が木戸の議論に癇癪をおこし、ここで繰り返すに忍びぬような暴言を吐いた。」
 パークス赴任当時から「長官がいつも使うあの傲慢な言葉の通訳をつとめることにはいささか参っていた」サトウは、この時――閣下の言動は少なくとも木戸の感情を害したと思われる。
 木戸はその後むっとしたように口を堅く閉じて一言も発しない。
 こういう調子で談判をやっていると、日本政府側は恐がってもう交渉に応じなくなるかも知れない――という意味の忠告をしたというのである。
 ところでパークスの怒号は、部下であるサトウやシーボルトたちにも加えられているのだから、性格的なものといえるかも知れない。
 しかしそれ以上に、東洋の権威主義的な国家社会に対して、西洋の異質文化の利益代表として成功するためには、威を以って威を制するのが最も早道だと考えて意識的にとった面があるのではないだろうか。
 「三脆九拝(さんききゅうはい)」の屈辱を要求されたり、責任のがれの言い抜け外交であしらわれるのに対抗するためには、ただ国力とくに軍事力の優越を威嚇の外交に転化し体現させるよりほかはない、という経験から来る信念がそうさせたと思うのである。
 日本の外政当局者たちも、パークスの怒号を「虚喝(きょかつ)手段を以て談判の局を速かならしむる術」として捉えていた(円城寺清『大隈伯昔日譚』)。
 このような怒号の外交は、勿論ヨーロッパ諸国間では型破りであっても、先進国という優越性を背景としてその利益を東洋の異質文化の国々で確保して行く上には立派に役立つ資質であったろう。
 好まない戦争を日本とやらないですみ、しかも同じ効果が得られるなら本国にとってこれほどありがたいことはないからである。
 それゆえまた「他の公使らも彼の伎倆を認め、東洋諸国との談判は凡そ彼の術策に従うに如かず」ということになる。
 こういうパークスの威嚇と互角にわたり合えることは、だから日本の外交当局者たちにとっては一つの試練であり課題であった。
 当時外国官副知事であった大隈重信が耶蘇教徒問題でこの課題に立ち向った時、理に対して理を以て応戦し名を挙げた。
 フルベッキから学んだ国際法の知識を用いて逆襲することは、テーマに共通した枠組を設定しての討議を意味するので、パークスの共感をよんだからであろう。
 それにしても、パークスと論戦を交えることにはなみなみでない胆力が必要とされたに違いない。
 温厚な公卿の東久世や学者肌の寺島などは歯が立たないで、へきえきして引き退ってしまい、木戸はむっと黙り込豹だけだった。
 こんな時に明治新政府を代表して、パークスとわたり合えるのは、大隈を除けば岩倉具視ぐらいであった。
 岩倉の豪胆不敵さは、単に国内問題だけでなく、外交問題についても発揮されている。
 パークスの方でも、岩倉が新政府で「首相」の地位にある最高の実権と責任を体現した人物であるとみてとって、時には岩倉の湯治先にまでわざわざたずねて行って胸襟を開いた秘密会談を頻繁に行なっている。
 主題は新政府が攘夷事件を制圧できる実行力をもっているかどうかをめぐっての場合が多かった(岡義武『黎明期の日本』)。
 パークスにかなり綿密な国内状勢の分析に立って岩倉を鋭く追及し、岩倉もまた攘夷取締りや中央集権の見通しなどについて確乎とした政府の自主的方針と信念を披露してめざましい応戦をしている。
 ある時にはパークスの詰問があまりに激しいので、岩倉の方でも、
 「日本は一歩一歩前進しつつあるのだから、そう無理な要求は出さないでほしい。
 “一寸の虫にも五分の魂”ということわざが日本にはある。
 協力の意志をもつおれわれの努力を無視して兵力を動かしたりされると、こちらも国を焦土と化しても戦いますぞ」
と窮鼠猫をかむような切羽詰った返答をしたこともある。
 しかるにパークスの方では、岩倉の人物をよく観察していた。
 新政府の親外政策が実現し得る限界をさぐり当てようとしていたパータスにとって、できることとできないことを識別した上に立っての確乎とした返答に接したことで満足して引き退っている(田中時彦『攘夷日本の変貌』)。
 ただしここで考えられることは、パークスの威嚇を意識する日本政府側が、何かを約束すれば、それは必ずやり遂げなくてはならない枷(かせ)となって返って来たことをも意味する点である。
 さきにのべた攘夷事件の犯人処分など、実はこういう角度からもとらえなくてはならない。
 その結果、日本の開明化速度も早められる。

6 文明開化の指南役 top

 ところで、目本の開明化がはやめられることは、またとりもなおさず通商関係が円滑に進展し、居留民の居心地がよくなることでも応った。
 この見通しの上に立ってパークスは、大隈・伊藤ら開明派官僚に鉄道・電信などの西洋文明施設を早く導入するよう勧告してやまなかった。
 その場合にも、西洋文化は東洋のそれよりもすぐれており、そのすぐれた文化を日本にとり入れることは日本の利益にもなるという先進国人としての信念が、おのずからおためごかしな態度ともなってあらおれて来ている。
 造幣寮の新貨幣製造作業に対してパークスが加えた督促ぶりはかなり口汚ないもので、寺島に対して、
 「新貨幣の雛形を写し印刷するのに一体何ヵ月かかっているのか。
 これは日本人のなまけぐせから来るものだと私は思う。
 毎日毎日タバコをのんでは談笑ばかりしていて、この政府にとって重大な勤務に少しも身を入れていない。
 何かというと検討だの評議だのと言っていつも物事をおくらせているではないか。まったく困ったものだ」
と痛罵している。
 造幣局の開業日の時には、喜んで出席したにも拘わらず、祝辞の終りで
 「当局の措置宜しきを失し、貨幣の真価を紊(みだれ)るような事があれば、国家の信用を破壊すること正に斯の如し」
といって手にもっていたシャンペンの杯を卓上に投げつけ木端微塵に打ち砕いたという。
 こういうパークスの態度を日本政府のひとびとはどういうイメージで受け止めたであろうか。
 一方では「時に殆ど狂暴の行為を為すことあり」という悪印象はひとしく抱かせられていた。
 それにも拘わらず、伊藤の評を以てすれば
 「彼の吾輩等に対する態度は、まるで教師が生徒に対する態度じゃった。
 文明の政治というものはこういうものじゃぞと言いたげな風で、すっかりその指南役に成りすまして居った」
という受けとめ方もあった。
 傍若無人の異国人を「指南役」というイメージで受けとらなくてはならなかったところに、当時の日本がおかれていた卑屈なまでの国際的地位が、よく現わされているともいえる。
 しかし考えてみれば、日本の方でもパークスの援助が何かと必要な立場にあった。
 外国文明を導入する必要性は、すでに切実なまでに日本政府では感じている。
 しかし鉄道・電信どれ一つの施設をとっても、西洋諸国の斡旋が必要である。
 制度・文物をとり入れるにも「お雇い外国人」を紹介してもらわなくてはならない。
 そうして日本の開国化はそのまま条約改正の悲願達成につながる。
 日本政府の方でもパークスの威圧を忍ぶことで、別の利益を得なくてはならなかった。
 それに、大隈・伊藤らの開明主義官僚は、新政府にまだ根強く残っている西洋嫌いの国粋主義政治家らに対抗して、自分たちの地位を守りながら政策を通して行くために、パークスが日本政府に対してもつ圧力を転用して「側圧」として利用する必要さえあった。
 だからパークスと彼ら開明派との間には、互に利害の共通する面があったことを忘れてはならない。
 こうして「怒号するバークス」はまた、「新政府の指南役」という結構な受けとられ方もされたのであった。
 しかしパークスがあくまでイギリスの忠僕である以上、威嚇を楯に不平等条約をあくまで押しつける彼の態度に、日本政府の感情が次第に悪化して行ったことは当然であった。
 日本に関税自主権を認めれば、イギリスの通商利益は損失を来すので、パークスは列国使臣中もっとも強硬に改正反対を主張したのである。
 彼に手を焼いた外相井上馨が、その失脚をはかろうとさえした明治十三年から三年のち、パークスは駐清特命全権公使に栄転して日本を去った。
 さらにそれから幾何(いくばく)もなく、リュウマチのため、異郷の地で五十七歳の生涯を閉じている。

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