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中川浩一 　�T　　�U　　�V　　�W　　�X　　�Y　　�Z　　�[　　INDEX

�[　第一次世界大戦時の日独戦争と山東鉄道

　大正2（1913）年に実施された千葉−三里塚間軽便鉄道大演習は、野戦鉄道として機能すべき軽便鉄道の敷設と運転の方式に対して、得がたい実地訓練の場を提供した。その経験は、翌3年に実施された青島攻囲戦において大いに活用され、戦局の展開に著しく寄与することになる。
　交戦の相手となったのは、ドイツ帝国膠州租借地において、行政・軍事の両面にわたって絶大な権限を行使する総督ワルデック（Meyer Waldeck）海軍大佐に指揮される租借地守備隊であった。
　膠州租借地防衛のかなめとなる青島要塞への攻撃は、大正3年8月27日に発表された膠州湾封鎖宣言に始まり、11月7日にワルデック総督の降伏状をドイツ軍が提出した時点で終りを告げたが、この間において、新たに編成された臨時鉄道連隊と臨時第3鉄道大隊は、野戦鉄道として機能する手押軽便鉄道の建設を手初めに、各方面で活躍し、多くの戦訓を得たのである。

1　青島攻囲戦と鉄道隊  top

　山東半島の南西岸に位置するドイツ帝国租借地は、日露戦争に勝利して、極東における覇権を掌握したかにみえる日本帝国にとって、まことにめざわりな存在であった。
　膠州租借地は、1897年11月に発生した中国人によるドイツ人宜教師の殺害事件を表面上の理由としつつ、強引きわまる軍事行動にもとづく占領を既成事実としたうえで、清国政府からうばいとった地域である(注1)。
　ドイツ帝国が活発化するに至った対中国貿易における自国の優位性を確保する目的から、商港兼艦隊補給地となる良港の獲得にのりだしたのは、1895年であった。
　極東艦隊司令官ティルピッツ少将の報告に対応して、山東半島南西岸の膠州湾に狙いをつけた矢先、おあつらえ向きに発生した前記の事件を利用して、野心は達成されたのである。
　ドイツ帝国による膠州湾地域の占有は、日清戦争の結果、一旦は下関条約にもとづく領有が決定した遼東半島をドイツ・ロシア・フランスが連合する干渉によって、返還せざるを得なかった日本帝国の関係者を、強く刺激した。
　日本帝国の遼東領有は極東の平和をおびやかすとして、それをはばんだにもかかわらず、掌を返すようにして、中国の分割にのりだしたドイツ帝国の行動は、復仇心をあおりたてることになる。
　日露戦争によって、ロシア帝国から三国干渉の因縁の土地である遼東半島を奪った日本帝国が、山東半島にも狙いをつけたのは、帝国主義時代にあっては当然の結果であったろう。
　日本帝国陸海軍による青島攻囲戦は、サラエボの銃声に端を発するヨーロッパの戦乱を絶好の機会としてとらえながら、急速な展開をみせるのである。
　オーストリア・ハンガリー帝国とセルビア王国の交戦は、同盟関係を基軸とするドイツ＝オーストリア対ロシア＝フランス＝イギリスの戦争へと拡大し、かかる事態を横眼にみながら、日本帝国の為政者は、日英同盟の存在を表面上の理由としてかかげて、火事場泥棒的参戦を決意する。
　三国干渉の仇討的感情を内に含んだ膠州租借地の中華民国への還付要求が、ドイツ帝国から無視されたのを直接的な理由のひとつにして、大正3年8月23日には大日本国皇帝の名によるドイツ帝国への宜戦が布告された(注2)。
　日本側の直接的な軍事行動は、海軍による膠州湾の封鎖によって始まった。青島に在泊する中立国船舶に退去を要請すると同時に、脱出しようとするドイツ艦船を捕捉する目的で海軍力が行使されたのである。
　膠州湾地域の占領は、陸軍によって実施すると定められたが、動員する兵力は、戦場との距離の関係もあって福岡県久留米市に司令部をおく第十八師団が主力と定められ、長崎に鉄道輸送のうえ、海軍の護衛のもとに、山東半島に向けて出発した(注3)。
　青島を基地とするドイツ東洋艦隊は開戦時にはミクロネシアを行動中であり、またいち早く青島を脱出した巡洋艦エムデンの消息が不明なことは、日露戦争当時の佐渡丸・常陸丸の悲劇の再来を心配させた。
　ところで開戦に先立つ7月中に、臨時鉄道第三大隊の編成が下命されていた。
　その狙いは、膠州湾地域での軍事行動を想定したうえで、上陸地点と前線の間に手押軽便鉄道を敷設し、兵姑輸送を実施することにあった(注4)。
　続いて8月末、臨時鉄道連隊の編成が命じられた。
　先の編成が軽便鉄道に関するものであるのに対し、作戦の進展に伴って、尋常鉄道としての山東鉄道の修復と運用が必要と判断されたからである。

注1　独逸海軍本部編纂「青島戦史」（1935年海軍省教育局）p2〜7、1898年に締結された条約では、清国側は99年間の租借を承認したと解したが、ドイツ側では永久的に占有する保護地として扱った。
注2　8月15日にドイツ側に手交した最後通牒の回答期限を慣例である48時間以内とせず著しく延長して8月23日正午限りとしたのは、三国干渉が4月23日になされたことへのあてつけであったといわれている。
注3　山口信雄「青島戦記」（1915朝日新聞合資会社）p30〜32
注4　吉原矩編「燦たり鉄道兵の記録　極光より南十字星」（1965全鉄会本部）p45、7月に編成下命が事実とすれば、宣戦布告に著しく先行して、対独軍事行動が想定されていたことになる。
第一次世界大戦のひき金となるオーストリア・ハンガリーの対セルビア宣戦布告は7月28日であった。
開戦を想定してセルビアの同盟国ロシアが動員令を下しだのが7月25日とされている。

2　山東鉄道をめぐる日独両軍の行動  top

　1898年に締結された膠州湾条約は、租借地に開する条項のほかに、鉄道敷設と鉱山開発、山東省におけるドイツ人企業の優先権に関するとりきめを含んでいた。
　租借地の中枢を形成する青島築港工事は、条約締結後の10年間で完成の域に達したが、新設の商港施設の繁栄を保障する目的をもって、青島と山東省奥地を結ぶ鉄道の建設が計画された。これが山東鉄道である。
　ドイツの銀行業者、中国の貿易業者などによって結成されたシンジケートに対して、1899年6月にドイツ宰相から付与された鉄道敷設権・山東鉱山採掘権にもとづぎ、同月14日に山東鉄道会社が発足した。

　中国政府はすでにヨーロッパの戦乱に対して中立を宣言していたから、膠州租借地攻撃の目的をもって竜口に進出することは、明白な中立侵害行為と考えられよう。
　だが現実には、日本軍の接近という事態を目前にした中国政府は、8月31日付をもって、
「山東省地方官憲の報告に拠ればドイツ軍は膠州湾及びその勢力範囲内に於て軍事行動を開始し、又は日英連合軍は竜口膠州湾莱州府及びその付近に於て軍事行動を開始せり………
　故に交戦区域を1904年日露戦役当時遼東半島に制限せしと同様に特別なる条件を付する事となれり。
　既も支那政府は竜口、莱州府及び膠州湾に付属する地方は軍隊の通過或は戦闘行動に間し中立厳守の責を負わず」
とする交戦地域指定宣言を布告せざるを得なかった(注6)。
　強大な軍事力を背景とする大国の行動が、弱国に泣き寝入りを強いる好例が展開されたわけである。
　竜口に上陸した主力部隊は、100年来と称される豪雨をついて前進を開始した。その先進梯団は10日に莱州を占領し、膠州をめざして南下することになる。直接的な目的は、済南と青島を結ぶ山東鉄道を制圧して、軍事的な優位を速かに確定するところにあった。
　ところで山東鉄道は、日独両国が交戦状態に入ってからは、ドイツ側の手によって青島−膠州間を1日1往復だけ運転し、中華民国の主権地域内にある膠州−済南間との連絡をはかってきた。
　ドイツ側では、早晩この鉄道が日本軍に占領され、兵姑輸送に利用される事態を想定し、維県（ウェイファン）付近で破壊する案を想定したが、鉄道破壊が中国側を刺激して不利な事態を招来するのを恐れたのに加え、鉄道の存置によって、青島要塞への軍需品備蓄が可能なことに加えて、中国各地に居住するドイツ人兵役義務者の召集を容易にする利点を考え、手控えることになった(注7)。
　9月17日、膠州に進出した日本軍騎兵隊は、西方より到着した列車を押収した(注8)。
　しかし、これより早く、8月30日にはドイツ軍の手によってその租借地内において、山東鉄道の破壊が実施されていたから(注9)、日本側の膠州での行動は、交戦区域における山東鉄道の管理権を、主権者の存在を無視して奪ったことになるわけである。

注5　独逸海軍本部編纂「青島戦史」（1935）p11
注6　山ロ信雄「青島戦記」（1915）p44
注7　独逸海軍本部編纂「青島戦史」（1935）p78〜9
注8　山ロ信雄「青島戦記」 p58
注9　独逸海軍本部編纂「青島戦史」p80

3　手押軽便鉄道の建設と運用  top

　臨時第三鉄道大隊、ついで臨時鉄道連隊の膠州湾地域への派遣が決定する過程において、日本帝国陸軍統師部では繩ばり争いがおこっていた。
　鉄道隊派遣が内定しな段階で、工兵監は参謀本部に対して抗議を申し入れた。
　鉄道隊が従事する作業の中に、青島要塞攻撃に用いる重砲とその付滞設備の揚陸が予定されたからである。
　揚陸とそれに伴う重桟橋構築は、野戦工兵隊の担当とすべきであるとの主張が、抗議の理由となっていた。
　これに対して、参謀本部第三部長の職にあった武内少将（初代鉄道連隊長）は、しからば重材料揚陸の計画を立てられたしと逆襲したところ、成案も経験もない工兵側は、二の句がつげず、押しきられてしまった。
　この屈辱は、やがて工兵大隊内に重架橋専門の丙中隊創設を促すことになる(注10)。
　だが万全の備えがあるはずの鉄道隊の側でも、計画はかなり杜撰であった。
　揚陸地点から内陸に向って敷設する軽便鉄道を利用して、重砲の輸送を実施したいとする臨時鉄道第三大隊長の申し入れに対して、重砲兵側からは、
「日露戦の経験によると、重砲の運搬は道路上をコロによって運搬するしかない。軽鉄の如きは役に立たず」
とするそっけない答えが返ってきた。

　だが、馬力による重砲の道路輸送はたちまちゆきづまり、3日後には地形困難を理由にして、手押軽便鉄道の利用を要請する破目に追いこまれた。
　続いて28cm榴弾砲も同じ方法で輸送され、日本陸軍内部での内輪もめは、鉄道隊の完勝という結果になったのである(注13)。

注10　吉原矩「日本陸軍工兵史」0958九段社）pl99
注11　同上p200
注12　吉原矩「燦たり鉄道兵の記録」（1965）p44〜46
注13　吉原矩「日本陸軍工兵史」 p199〜200、木俣滋郎「帝国陸軍兵器考」（1974雄山閣）p98

4　山東鉄道の接収と修理  top

　ドイツ系の合弁会社として組織された山東鉄道は、ドイツとフランス・ロシア、ついでイギリスの各国が交戦状態に入った後も、青島要塞に対する兵員・軍需品の輸送に使用されていた(注14)。
　こうした事実は、中華民国政府が中立を宣言した以後は、違法行為にほかならない。
　当初はドイツ側に好意を抱いてきた山東地方の中国官憲は、ドイッ側の行動を黙認してきたが、そのことのために、次には日本側から、山東鉄道占領の正当性を主張される事態を招来する。
　膠州を占領して青島−済南間の連絡を絶った後、9月25日には、維県が日本軍に占領され、膠州−維県間の山東鉄道は、日本軍の管理するところとなった。
　維県が交戦区域に含まれるか否かは、日中双方で見解を異にする点であったが、9月28日に至って、日本側は交戦区域とはかかおりなく、維県−済南間の山東鉄道も日本側で管理したいとの申し出を行なった。

　さて、膠州湾地域での軍事行動が計画されると同時に、鉄道隊の派遣は決定されていた。
　また、臨時鉄道連隊の主たる任務は、山東鉄道の修理・運営であった。
　にもかかわらず、準備はここでも、かなり杜撰で、そのため作業開始後、数多くの敵畦をきたすことになる。失敗の第1は、軌間を1,067mmと信じたことである。
　中国の鉄道事情に関する研究が、いかに不足していたかを示すお粗末な一幕であるが、携行した軌間定規は全て1,067mm用のため、1,435mm軌間では全く用をなさなかった。
　鉄まくらぎをの使用中であることを知らず、ために犬釘打こみ用のハンマは無用の長物と化したのも、事前調査の不足に起因する出来事といえるだろう。
　接収した蒸気機関車の多くが過熱器を装備していたために勝手が判らず、やむなく1両を分解して構造の研究につとめ、ようやく運転法を会得するなど、鉄道連隊の名をはずかしめる事件が多かった(注18)。
　鉄道連隊は、明治42(1909)年秋以来、東部鉄道管理局と協議のうえ、総武線を運転する列車に、鉄道兵を機関手・火夫として乗務させる運転教育を実施してきた(注19)にもかかわらず、過熱成蒸気機関車を前にして狼狽したのは、総武線では飽和蒸気を使用する蒸気機関車が使用され、過熱成は未経験であった事情による。
　国有鉄道が過熱式蒸機を使用するに至ったのは、明治末に輸入された8800 ・ 8850 ・ 8900 形以後であり、青島攻囲戦当時は、重要幹線での運用にあてられるにすぎなかったことが、前記の事態を招いたのである。
　任務を果した鉄道隊が千葉に凱旋したのは、大正4年4月のことである。
　ヨーロッパを主戦場とする戦闘はなお激しく継続したが、日本帝国陸軍の海外出兵は中断の状態におかれていた。
　再度の出動は、ロシア革命への干渉戦争となるシベリア出兵となって、大正7(1918)年7月以降に実現するが、この年の8月に第一鉄道隊が実施した鉄道線路進撃は、日本帝国陸軍での鉄道隊の用法に大転換を招来する戦訓となった(注20)。
　従来は、鉄道隊の任務は後方支援であり、兵姑輸送に従事する縁の下の力持ちであった。
　これに対して、シベリア出兵以後は、鉄道隊には攻勢作戦の立役者となって装甲列車を運用し、強行突破を実施する任務が加わることになる。戦場における鉄道は、こうして攻撃手段と意識され、新しい局面を迎えるわけである。

注14　独逸海軍本部編纂「青島戦史」p28〜9
注15　山口信雄「青島戦記」p215〜218
注16　吉原矩編「燦たり鉄道兵の記録」p47
注17　山口信雄「青島戦記」 p114
注18　吉原矩編「燦たり鉄道兵の記録」 p48
注19　同上p51〜4
注20　吉原矩「日本陸軍工兵史」p203

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