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3章　原子力とプルトニウムにかけた夢

　原爆への恐れがエネルギー源としての期待に転化
　原爆が示した強大な爆発力への恐れは次に、未来へのエネルギー源としての期待に転化しました。
　たとえば、日本で原子力開発が始まった当時、一九五五年一二月三一日『東京新聞』は以下の記事のように伝えました（1）。

　「三多摩の山中に新しい火が燃える。工場、家庭へどしどし送電。
　さて原子力を潜在電力として考えると、全くとてつもないものである。
　しかも石炭などの資源が今後、地球上から次第に少なくなっていくことを思えば、このエネルギーのもつ威力は人類生存に不可欠なものといってよいだろう。
　（中略）電気料は二〇〇〇分の一になる。
　（中略）原子力発電には火力発電のように大工場を必要としない、大煙突も貯炭塲もいらない。また毎日石炭を運びこみ、たきがらを捨てるための鉄道もトラックもいらない。　
　密閉式のガスタービンが利用できれば、ボイラーの水すらいらないのである。
　もちろん山間へき地を選ぶこともない。ビルディングの地下室が発電所ということになる」

　この記事の後半部分が全くの誤りであることは、すぐにわかります。電気料金は二〇〇〇分の一になりませんでした。
　また、原子力発電所は火力発電所に比べてもはるかに巨大な工場になりましたし、三多摩にもビルの地下にも原子力発電所は建設できず、過疎地に押し付けられました。
　しかし、この記事の前半に書かれていること、すなわち化石燃料はいずれ枯渇するので、未来のエネルギー源は原子力だということは、いまだに言われ続けていますし、多くの日本人はそう思わせられています。

　石油はいつ枯渇する？
　では、現在私たちが強く依存している石油はいつなくなるのでしょうか。
　石油の可採年数推定値の変遷を図7に示します（2）。
　今から約八〇年前の一九三〇年における石油可採年数推定値は一八年で、それは長く続く戦争の強力な動機の一つとなりました。
　それが一〇年たった一九四〇年には、逆に二三年に延びました。
　しかし、それでも石油権益を確保することは列強諸国の深刻な課題であり続け、第二次世界戦争の動機となりました。
　しかし戦争が終った一九五〇年になっても石油可採年数は二〇年でした。
　本来であればこの時点で、石油可採年数推定値には大きな不確かさがあり、それには単純な石油埋蔵量の推定だけでなく、世界の政治状況、個々の国の事情、経済的な思惑などが複雑に絡み合っていることをしっかりと認識すべきでした。
　それから一〇年たった一九六〇年には、石油は枯渇するどころか、可採年数が三五年に延びました。


図7　石油加採年数の推定の変遷

　その上、それから三〇年たった一九九〇年になっても石油は枯渇するどころか可採年数は四五年に延びたのでした。
　最新の可採年数推定値は五○年にまで延びています。

　貧弱なウラン資源
　それでも、石油にしても石炭にしても、使久江いずれはなくなります。
　しかし、だからと言って、化石燃料がなくなったら次は原子力だとは言えません。
　使えばなくなる資源を「再生不能資源」と呼び、化石燃料もそうですし、原子力の燃料であるウランもまた「再生不能資源」です。
　地球上に存在している化石燃料とウラン資源の量をそれぞれが発生するエネルギー量で比較して図8に示します（3）。
　圧倒的な埋蔵量を誇るのは石炭です。
　世間では「エネルギー危機」なるものが叫ばれ、多くの人々はあたかもエネルギー資源が枯渇してしまうかのような錯覚にとり憑かれていますが、石炭を使い切るまでには一〇〇〇年かかります。
　その上、近年急速に消費が増大してきた天然ガスは新たな埋蔵地域が次々と発見されていますし、海底のメタンバイトレート（天然ガスを含む固体）、地殻中の深層メタン（天然ガスの成分）など将来性が有望視されている資源もあります。
　少なくとも予想可能な未来において化石燃料は枯渇しません。
　逆に、多くの人たちが抱かされた幻想と違って、ウランは利用できるエネルギー量換算で石油の数分の一、石炭に比べれば数十分の一しか存在しません。


図8　再生不能エネルギー資源の埋蔵量
上段が「究極埋蔵量」、下段が「確認埋蔵量」
数字の単位は1×10の24乗ジュール

　化石燃料が枯渇するから未来は原子力だと言われ続けた宣伝そのものが全くの誤りでした。
　事実を虚心坦懐に見ることができるなら、原子力の燃料であるウランはすぐに枯渇してしまうので、当面は化石燃料に頼るしかないというのが本当です。

【注】
（1）原爆体験を伝える会編『核セミナーの記録、原爆から原発まで（上）』アグネ、一九七五年、二八五ページ。
（2）通商産業省資源エネルギー庁官房企画調査課編『総合エネルギー統計』、矢野佞太記念会『日本国勢図会』、日本エネルギー経済研究所『エネルギー経済統計要覧』、日本石油（株）編『石油便覧』などのデータから作成。		 （3）通商産業省資源エネルギー庁官房企画調査課編『総合エネルギー統計』（通商産業研究社、一九九九年）、科学技術庁原子力局監修『原子力ポケットブック』日本原子力産業会議、（一九九八年）などのデータから作成。

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