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本土防衛体制いそぐ（天皇の決断 4）

　日本は太平洋戦争を開始したとき、まず、本土を爆撃できる距離内にあるすべての連合軍航空基地を、粉砕するか、あるいは占領しようとした。また本土に対し戦闘機、爆単機を発進させる空母も殲滅〔せんめつ〕しようとした。
　しかし一九四四年〔昭和十九年〕のマリアナ諸島における敗北は、連合軍が、小笠原諸島、マリアナ諸島、パンダ海〔ニューギュア、セレベス、チモール島のあいだの海〕をむすぶ中央防菊綴を突破し、それによって、日本の戦略的地位をくつがえしたことを意味した。
　本土に対する直接上陸は、もはや、絶対にないとはいえなくなったのである。
　そこで、日本は一九四四年七月から、南九州、南西諸島〔九州から台湾につらなる諸島、琉球諸島と薩南諸島からなる〕、台湾、フィリピンのあいだの中核地域の防衛に、まず重点をおくことにした。

1 大本営、本土決戦の構想いだく top

　最悪の事態は、一九四五年〔昭和二十年〕のなかば以後になると予期されたので、大本営は一九四四年八月に、はやくも本土決戦の構想をいだくにいたった。
　大本営は、連合軍が太平洋全域での海空作戦を強化し、ついで本土の無力化にとりかかるだろうと予測した。
　なぜなら日本本土は、すでにアジア大陸と、南西太平洋地域から遮断されつつあったからである。
　日本の戦争資源の消耗とともに、国民の士気も低下しはじめた。
　日本の海軍、航空部隊、野戦軍の主力はレイテ決戦で潰滅している。
　そして本土は、いずれ陸上基地から発進する連合軍戦闘機の攻撃範囲にはいるとみられていた。
　大本営は、一九四五年春から連合軍が攻撃基地を硫黄島、沖縄、台湾、中支、南支、海南島、千島にまで前進せるであろうと予想した。
　もし日本の国力が、硫黄島陥落後、すっかり弱っていたら、連合軍は一九四五年の夏までに、直接日本本土に侵攻するかもしれない。
　ともあれ連合軍は、フィジピンとマリアナの基地をまず強化して、本土侵攻の準備をととのえ、それも一九四五年の八月か九月までに完了するものとみられた。
　一九四五年一月そうそう、支那派遣軍から申し入れがあった。
　それは米軍が同年中ごろに中国の南東部に上陸するまえに、重慶を粉砕する最後の決戦を行いたいというものだった。
　しかし連合軍の圧力が、とくにサイパンの陥落後、四方から強まってきたので、日本側の関心は、もっぱら本土防衛の強化にむけられていた。
　当局のひそかな計算によっても、事態はきわめて悲観的だった。
　小笠原、沖縄、台湾の防衛準備はかなり進捗したし、フィリピン防衛にはかなりの兵力が派遣されたが、かんじんの本土では、防衛体制はうまくはこんでいなかった。
　労働力の不足にくわえて、動員と宿舎の問題や、良相と兵器の問題など、多くの困難が山積していた。
　戦争による疲弊が全国的にひどくなっていた。

2 貧弱きわまる本土防衛体制 top

　本土防衛には、四つの地上軍があたることになっていたが、それはわずか八つの正規師団（うち一個師団は九州、五個師団は関東）と、三個旅団、四つの高射師団（砲一二〇〇門）、一四の補給師団とからなっていた。
　また二つの航空軍があったが、その一つは関東地区にあって、わずか五〇機しかもっていなかったし、もう一つ（本州）は、たんなる訓練部隊だった。
　このほか三つの防空飛行部隊があり、八〇○機たらずの陸海軍戦闘機で構成されていた。
　沿岸防備は予定よりけるかに遅れ、第二線の扇形陣地などはなお机上プランの段階であった。半永久的な砲台の構築は、満足できないながらも一応すすんでいたが、歩兵陣地のほうは大幅に遅れていた。
　南九州の大隅半島志布志湾周辺の陣地だけが、四〇パーセント以上完成していたにすぎず、豊橋やハ戸地区では、目標のやっと一〇パーーセントにとどまっていた。
　関東地区では、陣地構築がはじまったばかりだが、大本営は、ハッキリした指針を与えず、防衛計画の細部は、各地の司令官の判断にまかせていた。
　査察官はのちに、これらの作業の大部分は不適当であり、なんの役にもたたないものもあることを知った。
　しかも武器は貧弱、弾薬は不足し、防衛兵力の質は低下しており、訓練の水準も初歩的なものであった。
　一九四四年の末に、東久邇宮〔ひがしくにのみや＝当時〕は、高射砲部隊の指揮官が防空演習で実弾をうてないことを知った。
　鋼鉄の不足から弾丸が不足し、実弾が各高射砲隊に少ししか割当られていなかったのである。
　それに、精鋭の防空飛行部隊は、南方諸島へ派遣されてしまっていた。
　東久邇宮は「我々は、あちこちに歯のぬけたようなギャップをもっており、それが防衛体制を崩壊させようとしている」と不満を述べた。
　日本のある経済専門家は、いざ上陸戦闘になった場合、日本軍の一発に対して連合軍は一〇発を発射するだろうと予測した。
　これは開戦当時、日米の鉄鋼生産量の比が、一対一六であったことを想起させるものである。

3 陸海合同作戦計画成る top

　一九四五年はじめから、大本営は、本土の防衛体制を改善するため、その年の秋までに、できるだけ多くの軍隊や弾薬を、アジア大陸から本土にうつそうと計画した。
　しかし、この計画は、連合軍の地上、空中、および潜水艦からの攻撃が激化したため、ますます困難になった。
　しかも陸海軍のあいだの抗争、とくに本土の防空作戦についての意見の対立は、事態をさらに複雑にした。
　たとえば、陸軍が東支那海方面に最大の空軍力をむけるべきだと主張したのに対し、弱体化した海軍側は、それでは各個撃破されてしまうだろうと反論した。
　一九四五年一月、やっと陸海合同作戦計画ができあがったが、それは本土決戦に重点をおくとともに、本土外、とくに沖縄で（また、できるだけながくフィリピンで）引きのばし作戦をとり、時をかせぐ方針であった。
　一方、奇襲と特攻が、日本の戦略の主たる特色になる予定であった。　それによると、海軍航空隊は空母と戦艦を、陸軍航空隊は比較的容易な目標である軍隊輸送船をねらうことになった。（その後、五月になって、すべての空軍力を護送中の輸送船団に集中することに陸海軍の意見が一致している）
　さらに、つぎのことが決定された。
　あたらしい防衛線は、南干島から小笠原諸島、沖縄、台湾、東支那海、南朝鮮をむすぶものとする。
　敵の上陸に対する作戦準備は、一九四五年のはじめに硫黄島、台湾、沖縄、上海および南朝鮮で完了する。
　同時に、本土では関東、九州、東海地区、とくに東京大阪・神戸、名古屋、門司・小倉・八幡の工業中心地帯の防空と通信連絡に重点をおく。
　また、太平洋と東支那海での主要戦闘では、敵が海上にあるあいだに、これを撃滅する。
　本土防衛線内に上陸した敵軍には、他地域から兵力を増援せず、その地域の地上軍で対処する。

4 参謀本部の情勢分析 top

　一九四五年二月六日の秘密会議で、陸軍参謀本部の宮崎周一作戦部長が、はじめて参謀本部の考え方を明らかにした。
　大本営は、さしせまっている本土決戦によって、戦闘情勢の転機を期待していた。
　また一九四五年なかばまでに、一六個師団の動員を計画していた。
　宮崎部長は各地の軍司令官に、大本営はつぎのよう左情勢分析をしていると語った。
「敵はまず中国沿岸に上陸して、それから本土に侵攻するか、あるいは南西太平洋の諸島を占領して、直接本土ヘ侵攻するかもしれない。
　最大の危機は一九四五年八月か九月のあとにくるとおもう。
　従って、準備は本年なかばまでに完了しなければならない。
　地上戦闘についていえば、すべては敵の上陸二週間以内に、二〇個師団を集結させることにかかっている。
　また防衛軍は敵の火力に三倍する火力を一方面の戦場に集中しなければならない。
　鉄道輸送は昼間はできないため、軍隊は夜間移勤しなければならない。
　軍の展開は、東北に五個師団、関東に一〇個師団、東海に五個師団、中部に四個師団、九州に四個師団。また東海・関東・東北の予備軍として五個師団、中部・西部の予備軍として三個師団、南朝鮮に三個師団となっている」
　参謀本部と陸軍省の幹部は、いかにして、またどこから必要な人員をみつけ、本州、北海道、朝鮮に展開する師団数を三月までに三一個師団、七月までに四一個師団、八月までに五九個師団に引きあげるかについて、白熱的な議論をたたかわした。
　だが、ある大佐は「これはまるで一二、三歳の少女に、子供を産めというほど非現実的だ」といったそうである。
　けっきょく、新作戦計画と関東軍からの引き抜きをにらみあわせて、五六個師団、三八個旅団および補給と管理部隊など一五〇万から二〇〇万におよぶ要員を、三期にわけて、数ヵ月以内に召集することが決定された。
　一月二日から六月十九日までのあいだに、大元帥の正装に身をつつんだ天皇は、八回にわたる皇居での式典で、一〇三の連隊にそれぞれ連隊旗を授与された。
　軍司令部は廃止され、かわって方面軍司令部と、仙台、東京、各古屋、大阪、福岡に軍行政の責任をもつ軍管区司令部が設置された。また関東平野には、第三十六軍という機動予備軍が設置された。
　本土の憲兵隊は、将校、下士官、兵あわせて九〇〇〇人から二万人へと倍増した。
　しかし、まもなく、兵器、弾薬の不足が重大な溢路になっていることが、明らかになった。
　新部隊に供給する軽機関銃の量は、必要量のわずか二三パーセント、小火器は五〇パーセント、歩兵砲は二八パーセントにすぎなかった。
　このため兵器が、関東軍や海軍からかきあつめられたが、当時生産の最優先権は、九〇〇〇隻の特攻艇と一万六〇〇〇機の特攻機に与えられていたのである。

7 本土防衛に四つの戦術 top
　本土防衛の戦術的構想は、だいたい、つぎの四つの段階にわかれていた。

　侵攻の時間がさしせまってくるにつれ、新沿岸戦闘師団一六個師団、正規二個師団、三個独立混成旅団の編成が急速にすすめられ、また関乗車の精鋭四個師団と、最後の機甲師団が満州からよびもどされた。
　四月一日、大本営は、本土防衛の指拝系統の変更を指令した。
　しかし陸軍は、作戦準備の段階でも全地上作戦について、統一司令部を実現することができなかったが、これは海軍が反対ないし冷淡な態度をとったためと伝えられている。

　いうなれば、陸軍は本土を決戦の主戦場と考えていたのである。
　しかし、もし沖縄が失陥すれば、沖縄の基地から発進する米戦闘機は、東京以南のすべての本土地域を、たやすく攻撃できることになり、さらに朝鮮と中国の揚子江下流地域も、その攻撃範囲内にはいることになる。
　一九四五年四月二日の大本営会議で宮崎作戦部長は、小磯首相につぎのように報告した。

9 沖縄失陥で九州の防備急ぐ  top

　一九四五年六月、沖縄の防衛が崩壊するにおよび、日本は“勝ちほこった”米軍が、次に直接、九州に、まだ防衛準備がととのわないうちに攻撃してくるかもしれないと懸念しはじめた。
　動員と展開の計画は、予定どおりすすんでいたが、部隊の幹部と兵員を集めてから、実際に、これを編成するまでには、普通六週間から八週間かかる。
　九州防衛のために予定された第二次動員の部隊は、五月初めになっても、訓練を開始することさえできなかったのである。
　九州の沿岸地区には、四個半の師団が訓練もせずに、貧弱な装備で、どこに配備されるかわからぬままに駐屯していた。
　四国でも同様であり、関東地区では海岸ぞいに七個半の師団が一列に布陣し、防衛陣地構築のため働いていたが、ここでも良好な状態とはいえなかった。
　大本営は、米軍が、アリューシャンから日本の北東部に直接侵略してくる可能性は、まずないと結論し、北海道地区から兵力をひきぬき、これを本州および九州にうつし、千島列島の主な島々には守備隊をおくにとどめた。
　五月末に、関東地区の作戦準備は、一時中断され、利用できるすべての鉄道網は、南九州の緊急防衛準備にふりむけられた。
　訓練不足の、肉体的にも劣弱な中年老年の後備兵からなる部隊は、装備不足のまま守備についた。
　銃剣類さえ不足しており、野砲のかわりに迫撃砲が装備された。
　兵隊には、兵器の原理的説明をしただけだった。
　一方、日本の情報網は、本土に対する早期侵攻の兆候はないと報告し、十月以前に米軍が重要な島々に上陸してくることはないのではないかと期待しはじめた。
　沖縄における日本軍の激しい抵抗は、本土防衛準備のための時を稼いだものと、評価された。
　従って、九州の前途は、かなり明るくなるかにみえた。