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“自分はどうなってもいい”（天皇の決断 9）

1 ポツダム宣言〔注１〕 top

 一九四五年七月二十六日
（日本降伏のための明確な条件）
　一、我々米国大統領、中華民国政府主席、英国首相は、数億の国民を代表して、協議のうえ、日本に対して、この戦争を終結する機会をあたえることに意見一致した。
　二、米、英、中国の巨大な陸、海、空軍は、西方より自国の陸軍、空軍によって、数倍の増強をうけ、日本に最後の打撃をくわえる態勢をととのえた。この軍事力は、日本が抵抗をやめるまで、対日戦争を遂行するという連合国の決意によってささえられ、かつ鼓舞されている。
　三、立ちあがった世界の自由な人民の力に対するドイツの、無益な、無意味な抵抗の結果は、日本国民に対する先例をきわめて明白にしめしている。現在、日本に対して集結中の力は、ドイツに適用された力にくらべ、はかり知れないほど強大である。抵抗するナチに適用された力は、全ドイツ人民の土地、産業、生活様式を、必然的に荒廃させた。我々の決意に裏づけられた軍事力の最高度の使用は、日本軍隊の不可避かつ完全な破壊と、また同様必然的に、日本国土の完全な荒廃を意味するものである。
　四、無分別な打算から、日本帝国を滅亡の淵におとしいれたわがままな軍国主義的助言者によって、日本がひきつづき支配されるか、あるいは理性の道を歩むか、決定すべき時機が日本に到来した。
　五、我々の条件は次の通りである。我々は、これらの条件から逸脱することはない。またこれにかわる条件もありえない。我々は遅延をみとめない。
　六、日本国民を欺き、世界征服に乗りだすよう誤まり指導した人々の権力と勢力は、永久にとりのぞかれねばならない。なぜなら、我々は無責任な軍国主義が、世界より駆逐されるまでは、平和、安全、正義の新秩序が存在できないと主張しているからである。　〔軍国主義の永久除去〕
　七、このような新秩序が樹立され、日本の戦争遂行能力が破壊されたというはっきりした証拠があるまで、連合国の指定する日本領域内の数地点が、ここに設定した基本目的の実現を確保するために、占領される。 〔日本内地の保障占領］
　八、カイロ宣言〔注2〕の条項は履行され、日本の主権は、本州、北海道、九州、四国および我々が決定する諸小島に制限される。 〔領土問題〕
　九、日本軍隊は、完全に武装解除された後、その家庭に帰り、平和的、生産的生活を営む機会をあたえられる。 〔日本軍隊の完全武装解除〕
　十、我々は、日本人を民族として奴隷化したり、国民として滅亡させようとする意図はもたない。しかし、我々の捕虜を虐待したものをふくめ、すべての戦争犯罪人に対して、厳重な処罰をくわえる。日本政府は、日本国民のあいだの民主主義的傾向の復活、強化に対するすべての障害を除去すべきである。言論、宗教、思想の自由と、基本的人権の尊重は確立されねばならない。 〔戦争犯罪人の処罰〕
　十一、日本はその経済を支え、また公正な実物賠償のとりたてを可能にするような産業を維持することを許される。しかし戦争のための再軍備を可能にするような産業は許されない。この目的のため、原料の支配とは区別された、入手が許される。将来、日本が世界貿易関係に参加することも許されよう。 〔経済問題〕
　十二、これらの目的が達成され、また日本国民の自由に表明された意思にしたがって、平和的傾向をもち、かつ責任ある政府が樹立されるやただちに、連合国の占領軍は日本から撤退する。　〔政治形態〕
　十三、我々は、日本政府がただちに全日本軍隊の無条件降伏を宣言し、かつ、このような行動における政府の誠意について、正当にして適切な保証をあたえるよう日本政府に要求する。これ以外の日本の選択は、すみやかにして完全な破壊あるのみである。  〔日本軍隊の無条件降伏〕
　〔注1〕トルーマン米大統領、チャーチル英首相（のちにアトリー首相）、スターリン・ソ連首相は、一九四五年七月十七日から八月一日まで、ベルリン郊外のポツダムで会談、ドイツの戦後処理（ポツダム協定）と、日本に対する降伏条件（ポツダム宣言）を発表した。ポツダム宣言は、トルーマン、チャーチル、蒋介石の名で発表され、ソ連はこのとき参加しなかった。しかしソ連は八月八日、日本に宣戦するとともにこれにくわわった。

　〔注2〕一九四三年十一月二十二〜二十六日ルーズベルト、チャーチル、蒋介石がカイロで会談、日本の戦後の領土問題についてカイロ宣言を発表した。それは日本の戦後の領土問題にふれた最初の文書で、第一次大戦以後日本が占領した太平洋上のいっさいの島々、日本が中国より奪取した満州、台湾、澎湖島など、いっさいの地域を取上げること、また朝鮮の独立を規定している。

2 “無条件”の意味検討 top

　連合国のポツダム宣言の放送をうけると、外務省は入念に翻訳した。
　東郷外相の最初の反応は、次のようなものであった。
　第五項に「我々の条件は、次の通りである」という言葉が使われている点から、これは、日本国全体の無条件降伏を求めたものではないこと、また無条件降伏という言葉は、第十三項で、ただ一度だけ、軍隊の場合に適用されている点を注目したことである。
　いまや、天皇の御希望が米、英につたわり、その結果、態度が緩和したように思われた。
　また重要な点は、ソ連がこのポツダム宜言に調印していないことで、したがって、その意図は不明ながらも、ソ連は日本に対して、法的に中立政策を維持している点であった。
　東郷の外交顧問は、第十二項にある“平和的傾向をもち、かつ責任ある政府が、日本国民の自由に表明された意思にしたがって樹立される”ことを連合国側が要求しているのであるから、何も恐れるすじあいはない、と示唆した。
　たしかに日本国民の大多数は、天皇制の廃止など、考えてもいなかった。
　「国民を信頼しましょう」と、この外交顧問はのべた。
　またポツダム宣言のうち、もう一つの比較的おだやかな部分は、第一項で　「降伏」のかわりに「戦争を終結する」という言葉が使われたことであった。
　この言葉は、日本軍人にとって、心良くひびくにちがいなかった。
　しかし、東郷は、多くの不確実な点やあいまいな点も探し出した。
　たとえば、日本政府の将来の形態、戦犯の処理や武装解除、保障占領される都市や地点の問題などである。
　とにかく東郷は、松本俊一外務次官に、ポツダム宣言の法律的側面を研究するように命じた。
　いっぽう、外務省は、あいまいな点を明確にし、またどんなに小さくても不利な点を修正するために、連合国と交渉をはじめることを求めた。

4 鈴木首相の失言 top

　そこで、その後行われた新聞記者会見の席上、新聞記者扱いに不慣れで、耳のとおい老首相は、日本政府のあいまいな立場を説明するために“黙殺”という古めかしい言葉をつかった。
　日本の辞書は“黙殺”についていくつかの解釈をあたえている。
　�@「なんの注意もはらわない」�A「沈黙の侮蔑で遇する」�B「沈黙をたもつことによって無視する」�C「賢明で大人びた態度で何も行動しない」などとある。
　疑いもなく、鈴木首相は、第四の意味を念頭においており、あからさまに「拒否する」ことを意味したのではなかった。
　しかし日本の通信社と放送局は“黙殺”を“拒否”と解したのである。
　この一事は、おそるべき災難をよぶことになった。
　ほんとうに誤解したのか、あるいは口実を求めたのか、ワシントンとモスクワは、この“拒否”の言葉を、日本に対する無制限の暴力を正当化するために利用したのである。
　東郷外相は、閣議の決定に明らかに違反した鈴木首相に激怒したが、その影響を変えようとしても、なにひとつできなかった。
　「もし鈴木首相がもっと慎重で、また顧問たちがもう少し利口であったなら、我々は、原子爆弾に見舞われなくてすんだかもしれない」と加瀬俊一は、悲しくも追想している。
　ポツダム宣言の内容について説明をうけ、東郷外相の詳細な説明をきかれて、天皇が、ちゅうちょなく「これは原則として受諾できる」と述べられたことを考えると、じつに皮肉なことである。
　八月三日、内閣顧問会議は全員一致をもって、日本はポツダム宣言を受諾するほかない、との勧告を一閣僚に通告した。
　モロトフ・ソ連外相がポツダムから帰り、八月八日にやっと佐藤大使と会見することに同意した。
　しかしそれは、調停を討議するためではなかった。対日宣戦布告を通達するためだったのである。
　国家を破壊から救おうとする日本の“和平派”（ハト派）の努力は残酷にもくつがえされてしまった。
　ポツダム宣言が「連合国は遅延をみとめない」〔第五項〕と警告していたにもかかわらず、日本政府は、なおもありきたりの外交をやろうとしていた。
　死は忍び寄っていた。

　八日の新聞各紙は「広島が新型爆弾で、重大な損害をうけた」という趣旨の大本営発表だけを掲載した。
　情報、兵器、医学、科学の各専門家による調査がすすめられた。
　九日、大本営は、特殊な爆弾が実際に使用されたこと、　しかし人体が衣類などでおおわれていれば、火傷は防ぐことができる、との報告をうけた。
　つづいて広島の軍当局は、白いものを着ていた人や、防空壕にいた人は軽い火傷ですんだ。
　大火は市民が朝食の準備をしていたときに、爆弾がおとされたためであろう、と報告した。

6 “時を失するな”の御警告 top

　広島からの現地報告をうけとるよりさきに、東郷外相は、ポツダム宣言をこれ以上延ばさずに受諾するよう、天皇に進言する決意をかためた。
　八日午後、天皇は東郷外相を召されたが、東郷は、原爆投下について、日本側と敵側からえたすべてのことを報告し、平和は今すぐ求めねばならない、と言上した。
　天皇は、戦争の継続はもはや望みがないという点で同意され、もし、取り引きをしようという企てを続けるならば、貴重な時間が失われるであろう、と警告された。
　東郷は、天皇の御希望を鈴木首相に伝え、最高戦争指導会議の緊急開催を頼んだが、しかしこの会議は、一部の構成員が出席できないとの理由で延期になった。

7 ソ連、対日宣戦布告 top

　八月九日早朝、日本外務省の無電傍受班は、ソ連が日本に宣戦を布告し、ソ連軍は満州に侵攻しつつあるとの、ソ連放送をキャッチした。
　東郷たちは、このニュースを、ほとんど信ずることができなかった。
　佐藤駐ソ大使の電報は、東京に到達しなかった。マリク駐日ソ連大使が十日に東京で正式にこれを伝達した。
　ある日本政府筋は、ソ達の“裏切り”の衝撃は、広島が一発の原子爆弾で破壊されたことによる衝撃よりも、大きかったと述べている。
　陸軍参謀本部作戦部長は、関東軍が最善をつくして、できるだけ長くもちこたえてくれるのを希望するほか、何もできないと判断した。
　阿南陸相は、ソ連軍侵入の報をうけとるや「避けられないことが、ついに来たか」といった。
　鈴木首相は、池田純久・総合計画局長官に「関東軍はソ連軍を撃退できるか」と訊ねたが、池田は「関東軍は望みありません。二週間以内に、新京（満州国の首都）は占領されましょう」と答えた。
　「関東軍はそんなも弱いのか。万事休すだ」と、老首相はためいきをついた。
　服部卓四郎大佐も「過去二ヵ月にわたる我々の外交努力は、水泡に帰したばかりでなく、ソ連は鉄槌で答えてきた」と、述べている。
　ソ連は、満州ばかりでなく、南樺太、千島、および北朝鮮にも攻撃をくわえてきた。

8 軍は受諾に三条件要求 top

　ふつうならば首相は、この時点で辞職したであろう。
　しかし情勢は異常であり、忠誠な鈴木は、なお終戦まで責任を遂行しなければならなかった。
　彼は、九日、東郷と迫水に、このむねを伝えた。
　天皇は、政府が終戦にむかって、早急に行動するように、木戸に要求された。
　そこで、鈴木は、ただちに宮中で、最高戦争指導会議を開き、ポツダム宣言を受諾せざるをえないだろうと発言して、陸海軍をおどろかせた。
　討議は白熱化したが、問題は、受諾にあたって、つけるべき“条件”にしぼられた。
　東郷は、国体護持だけを主張すべきだと論じたのに対し、軍は、そのほかに戦犯、武装解除、占領の三項目に条件をつけるべきだと主張した。
　東郷は連合国との交渉は、希望のもてない取り引きをするようなもので、かえって危険にさらされ、あとには侵攻がくると警告した。
　結局、出席者はポツダム宣言を受諾することに原則として同意したが、どのような条件をつけるかについては、結論にたっしなかった。

　東郷外相が受諾賛成を力説したあと、阿南陸相は、日本がイタリアの悲劇の二の舞をふまないように、条件をつけるべきだと熱弁をふるった。
　彼は「陸軍はこの点について、自分よりもっと強気であり、戦争に負けたとは思っていない」と警告した。
　さらにやりとりがあったのち、鈴木首相は各閣僚に、それぞれの意見を求めた。
　東郷案に反対したのは、阿南のほか松阪広政法相、安井藤治国務相であった。安井国務相は「国体の護持はえられたにしても、連合国が、天皇を戦犯と決定したらどうするか」というむずかしい質問をした。
　東郷案を支持したのは、米内海相のほか石黒忠篤農商務相、豊田貞治郎軍需相、小日山直登運輸通信相、太田耕造文相、左近司政三国務相であった。
　他の五人の閣僚は、ハッキリと意見を表明しなかった。
　また内閣は、ソ連の調停をうることができなかったため、総辞職すべきかどうかという問題について討議したが、鈴木首相は、激しくこれをしりぞけ、和平こそ第一、最大の考慮すべき問題である、と述べた。
　閣議がはじまってから、すでに六時間以上たっていた。
　鈴木首相は、午後八時三十分、閣議を散会し、天皇の意向をうかがうため皇居にむかった。

　まず東郷外相が、かれの原案を主張し、米内海相が全面的に賛成した。
　阿南陸相と梅津参謀総長は鈴木首相の高飛車な専断的な会議のすすめ方について、心中はげしい怒りを感じていた。かれらは、このような政府原案について、事前に協議をうけていなかったのである。
　不快をかくしながら、かれらは戦争継続、あるいは陸軍の最大限の妥協案として、四条件をつけることを強く主張した。
　ついで平沼枢府議長が、東郷の見解を支持する慎重な発言をおこなったが、“もし”や“しかし”などの用語上の修正が多数つけくわえられていた。
　豊田軍令部総長は、阿南と梅津を強く支持し、勝利はけっして確実ではないが、全面的敗北も避けえられないものでもない、とのべた。討議は二時間にわたったが結論にたっしなかった。

12 宣言受諾の決断 top

　十日の午前二時、鈴木首相は、このうえは、天皇の決断をあおぎ、会議は天皇の御意志に従うむねを言上した。
　ポツダム宣言受諾について、四条件をつけさせまいとする政治家や秘書官からの大きな圧力が、実際にあったのである。
　高松宮、近衛公、重光葵、松平康昌、高木惣吉、加瀬俊一などで、木戸内府に対策を講じるよう、直接、間接にはたらきかけていた。
　木戸は、天皇をわずらわすことを好まなかったが、九日には四回も天皇に相談している。
　これとはべつに、迫水その他の閣僚は鈴木首相に、問題を多数決できめるよりは、最後の手段として、天皇の決断をあおぐ方向に会議を指導するように要請していた。
　鈴木首相が天皇に、劇的なおねがいを言上すると、天皇は鈴木に着席を命じ、それから静かな口調で、「外務大臣の意見に同意である」と述べられた。
　そして、その理由として、次のようにつけくわえられた。

と述べた。
　最高潮にたっしたこの歴史的な御前会議は、十日午前二時三十分に終了した。
　つづいて閣議がひらかれ、天皇の決断によって決定したポツダム宣言受諾を、午前四時に全会一致で確認した。

13 国民にはぼやかす top

　東郷外相は、ただちに連合国へ通告する電文の起草に着手した。
　米国と中国へのメッセージは、スイスの日本大使館を通じて十日に伝達され、英国とソ連へは、スウェーデンを通じて伝えられた。
　マリク・ソ連駐日大使は、ソ連の対日宣戦布告を伝えるため、十日東京で東郷外相と会見したとき、日本がポツダム宣言を受諾したむね、ソ連政府へ通達するよう求められた。
　さらに連合国首脳への伝達の手段として、同盟通信とＮＨＫが、外務次官の要請で、十日夜にニュースをおくった。
　十日午後の閣議は、いかにして国民に、ポツダム宣言受諾を公表するかの手続きを討議した。
　そして大詔が発表されるまでは、正式声明をおこなわないことをきめた。
　しかし、終戦に対して国民を動揺させな痛めに、いくつかの措置を非公式にとらねばならなかった。
　たとえば、下村情報局総裁は、十日の夜、ばくぜんとした“内外情勢”の放送をおこない、これは十一日の朝刊各紙に発表された。
　ところが、阿南陸相は、軍紀の統制に関心を払うあまり、好戦的な陸軍大臣布告を発表することを許可した。
　この下村談話と阿南の布告は、賢明な読者には、政府と軍部の見解が非常に食い違っていることを示しているようにみえた。

14 連合国の回答 top

　十一日の真夜中すぎ、外務省、通信社、軍の無電傍受班は、ポツダム宣言が、天皇の統治権をあやうくするかどうかにかんする連合国の回答を傍受した。
　これはバーンズ米国務長官が作成し、トルーマン大統領の承認と、英、ソ、中国の同意をえて、放送および正式ルートを通じて伝えられたものである。

　正式な文書は、ベルン経由で十三日早朝、東京に到着したのだが、必要な部分は、すでに十二日に分析されていた。
　残りのあいまいな点と苛酷な点は、日本の指導部のおおくを困惑させたが、東郷は、さらに明確化を求め再照会することは、交渉そのものをぶちこわさないかと懸念した。
　しかし、東郷の信頼できる友人は、この条件ならば、期待できる最上のものであるとのべた。
　東郷は十二日に天皇に上奏するとき、受諾なされるよう、おすすめする準備をしていた。
　東郷の回顧録によれば、天皇は「回答は満足できるものであり、そのまま受諾すべきであると考える」と述べられたそうである。

　かくて、十二日午後三時、閣議が再開されたとき、天皇の希望はすでに発表されていたにもかかわらず“タカ派”と“ハト派”の古くからの断絶は、ますますふかまるばかりであった。
　東郷の説得と敏速な活躍や米内の支持にもかかわらず、阿南その他の数閣僚は、連合国と連絡して、危険な点を明確にすべきことを主張した。とくに、「最終的な日本政府の形態は、日本国民の自由に表明された意思によって決定されねばならない」という点が問題になったのである。
　このとき鈴木首相も、武装解除と連合軍の占頷下の皇室の将来について不安を表明し、おもいがけなく阿南の見解に同調して、日本の要求がいれられなければ、戦争を継続しなければならない、と言明した。
　びっくりした東郷は、連合国の回答の正文が翌日到着するまで、閣議を延期しようと努力した。
　彼は、鈴木首相に個人的な失望を表明するとともに、天皇の願いを思いおこすようにと説得した。
　東郷の脳裏に、辞職という考えがちらっと走り過ぎたのは、このときである。
　この最後の瞬間の、深刻な難関を打開するために、木戸内府は鈴木首相に、天皇の御意志を理解し、連合国の回答を受諾するよう熱心に説得した。

16 三笠宮、阿南陸相しかる top

　十二日、閣議がひらかれているあいだに、皇族たちが天皇に拝謁したが、天皇は、みずから最近の情勢を説明され、重大危機にさいしての協力を求められた。皇族を代表して、梨本宮が天皇に協力を誓った。
　閣議がおわったあと阿南は、三笠宮を訪問し、天皇に再考慮をねがうよう上奏してほしいとたのんだ。
　ところが三笠宮は、拒絶されたばかりでなく、昭和六年の満州事変いらい、陸軍がとってきた行動を、強く叱責されたのである。この叱責は、阿南がのちに自殺した一因になったのかもしれない。

17 軍はあくまで条件つき主張 top

　十三日午前九時、最高戦争指導会議の六首脳は、連合国回答に対する条件を討議するため集った。
　阿南、梅津、豊田は、ある条項を修正する必要があると主張し、また武装解除および占領にかんして条件をつけるべきだとさえいった。
　東郷はふたたび、そんな動きは、いまとなっては問題外だと主張したが、会議が休憩した午後三時には、なんの結論もでなかった。
　いっぽう会議のとちゅう午後二時に、東郷は天皇に詳細に報告するため宮中におもむいた。
　天皇は外相の意見は全く適切であるといわれ、このむねを鈴木首相に伝えるように命じられた。
　閣議は十三日午後四時に再開された。
　連合国の回答には、多くの不満があったが、閣僚の大部分は東郷の主張に賛成した。
　阿南は、表面上、天皇のおんためといって反対を続けた。
　彼は、あっさりと連合国に降伏するのは臆病だとも論じた。
　最後に鈴木首相が次のようにのべた。

18 陸海軍将校うごく top

　このような事態の推移は、陸海軍将校のあいだに、深刻な不安と敵意を引き起した。
　数人の将校たちが十三日午後会合し“和平派”が自説を撤回するまでは、御前会議を阻止しようと相談した。
　そして支持をうるために皇族や陸海軍首脳を訪問したが、結果はおもわしいものではなかった。
　すでに八月十二日、ある陸軍省の将校は、阿南陸相に“心要な場合は戒厳措置をとる”ように要求し、また阿南が、国家の恥辱を阻止できなかったら、腹を切るべきだ、とさえいった。
　参謀本部と陸軍省の幹部将校は、十三日に、和平派を打倒するため武力を行使する計画を作成した。
　それは大要次の通りである。

　十三日午前九時、阿南陸相は官邸に、かれが信頼する幹部将校の訪問をうけた。
　陸軍省軍事課長荒尾大佐、阿南の義弟竹下中佐、稲葉、井田、椎崎各中佐、畑中少佐などであった。
　かれらは、阿南と一時間半にわたり激情的に話しあい、和平派打倒計画を、十四日前に決行したいといった。
　阿南は、これに同意するとも反対するとも言明しなかったが、心の中ではクーデターに同意しているとの印象を、一部の将校にあたえたようである。
　阿南は、実際は戒厳令の乱用を心配し、大城戸憲兵司令官をよび重要命令は陸軍大臣か陸軍次官によってのみ、直接発せられるであろうと注意した。
　これは偽の命令が他からでるのを警戒したからである。
　阿南は、また森近衛師団長に対し、皇居を守るために手ぬかりのないよう注意した。
　そのあと、ふたたび将校たちに迫られた阿南は、荒尾をつれ梅津の意向を打診にいったが、梅津はクーデター計画を支持しなかった。
　これで、将校たちは、陸軍上層部の支持をえる見込みはなくなったわけである。

19 異例な合同御前会議 top

　八月十三日午後、日本の無電傍受班は、日本政府は故意に引き延しを計っていると非難した米国の放送をキャッチした。
　その日、米軍の空母機が、まれにみる激しさで攻撃をくわえてきた。
　米機は同時に、ポツダム宣言受諾の秘密の和平交渉が行われていることを詳細にかいたビラを、東京その他の都市に散布した。
　木戸内府は十四日、そのビラを天皇におみせして、連合国の宣伝は“タカ派”をあおり、国内に混乱を引き起こすおそれがあり、またソ連軍は、満州の関東軍を“張子の虎”のように撃破しているため、至急戦争終結のための手続きをとる許可をおねがいした。
　天皇は、これを許可された。
　鈴木と木戸は、緊急御前会議を開くことが、なによりも重要であると考えた。
　これに対し軍関係者は、そのような異例なかたちで御前会議を開くことに強く反対した。
　そこで、鈴木首相と木戸内府は、天皇のお召しのかたちで最高戦争指導会議構成員と閣僚をふくめた合同の御前会議を開くよう、天皇に再度おねがいした。
　このような合同の御前会議は、昭和十六年十二月一日、パールハーバー攻撃直前に開かれていらい、はじめてのものである。
　天皇はただちに同意され、十時に宮中内の防空壕にくるよう召集された。
　「突然の召集だったので、正装でなくてもよいことになった。
　盛夏だったので、ネクタイさえつけていない閣僚もおり、あわてて秘書官から借りて、急場の間にあわせたものもいた」と東郷は記している。
　天皇は午前十時に、軍最高首脳の杉山、畑、永野の三元帥をお召しになり、戦争を終らせる決心を伝えられ、陸海軍の服従を求められ、その応諾をえられた。
　かくて終局はちかづいた。

最後の御前会議　白川一郎画（鈴木記念館蔵） 昭和20年８月14日午前11時、皇居吹上御苑の地下壕で、天皇は終戦の決断をくだされた。 右側、天皇、その後方蓮沼侍従武官長、左側前列左から鈴木首相、平沼枢府議長、米内海相、東郷外相、松阪法相、阿南陸相、豊田軍需相、梅津参謀総長、小日山運輸相、豊田軍令部総長、後列左から桜井国務相、左近司国務相、吉積陸軍省軍務局長、安井国務相、保科海軍省軍務局長、下村国務相（かげの人）、池田総合計画局長官、岡田厚相（顔半分の人）、迫水内閣書記官長、太田文相、石黒農商務相、広瀬蔵相、安倍内相 御前会議は、写真、映画などに撮影されていない。 この画は戦後、出席者の談話その他の資料調査にもとづいて制作されたものである