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打ちくだかれた“名誉ある終結”(天皇の決断 8)
ソ連が、日ソ中立条約を延長しないと通告してきたので、いよいよ窮地においこまれた日本は、沖縄で連合軍に一大打撃をあたえることが、さらに重要になった。
しかし、日本の最後の反撃も、五月はじめに失敗し、沖縄の運命はきまった。
さらに日本にとって重大なことは、ヒトラー総統の死と、五月八日にドイツが降伏したことである。
いまや日本は、孤立無援で連合軍の総攻撃に立ち向わなければならなかった。
しかし、このときこそ、日本がヒトラーの第三帝国との無用な連帯を拒否することによって、みずからを悲劇的な運命から解きはなつ、絶好の機会ではなかったろうか?
日本の絶望的な食糧事情を、だれよりもよく知っていた石黒忠篤・農商務相はそのことを散人の同僚に話したが、かれらは、和平は論外であり、すくなくとも、それをロにすべきときではない、と答えた。
1 “すみやかに戦争終結を” top
さて、東郷外相(かれの髪はさらに白くなっていた)は、いぜんとして可能なかぎりの努力をつづけていた。
空軍力が、ドイツの運命をきめたように、いまや日本の運命を含めつつあると確信して、東郷外相は、四月二十一日に天皇に拝謁し、いまこそ終戦を真剣に考えるべきときである、と言上した。
これに対して天皇は、戦争を一日もはやくおわらせることをのぞんでいる、といわれたので、わが意をえた東郷は、ひじょうによろこんだ。
この段階における日本にとって“無条件降伏”は、米、英、中国政府が設定したものだが、困った障害物であった。
条件つき和平の直接交渉は、のぞみがないようであったし、スウェーデン、スイス、中国、あるいはローマ法王庁をつうじての交渉も見こみがないようにみえた。
東郷外相は、就任後二日たってはじめて、東京駐在のスウェーデン大使バッゲ・ビダールが、和平条件にかんする米国の態度を打診する可能性について、前任者の重光外相と会談していたことを知った。
東郷は、これに共感をしめしながらも、スウェーデンのイニシアチブよりも、むしろ日本がイニシアチブをとりたいと考えていた。
2 ソ連の調停に希望つなぐ top
しかし、実のところ東郷は(そして木戸も)ソ連による調停に希望をかけていたのである。
東郷は、一九三九年、駐ソ大使をつとめ、ソ満国境をめぐるノモンハン衝突事件を、ソ連側とうまく交渉した経験をもっており、それに日本陸軍は、ソ連をつうじての交渉を歓迎するものと考えていたからである。
じじつ、阿南陸相は、五月中旬に、米ソの政策は戦後かならず衝突するから、それにそなえてソ連は、日本が崩壊するのをのぞまないであろうと示唆していた。
阿南はまた、日本が第二次大戦中にシベリアに進出しなかったから、ソ連はドイツを打ち負かすことができた。
だから、ソ連は感謝すべきであろうし、日本がナチ・ドイツとの連帯を廃棄することにすれば、調停してもらうのに役だつであろう、ともいった。
しかし、反共同盟の最後の国に対し、ソ連が寛大な態度をとるという幻想をもつべきではなかった。日本は、どんなに小さくても、力をもって行動しなければならず、また相当の代償をソ連に提供する用意がなければならなかった。
つまり陸軍が、極東におけるソ連の参戦を防止しているあいだに、海軍は巡洋艦とひきかえに、まだ友好関係にあるソ連から石油と飛行機を入手することを考えねばならなかった。
鈴木首相は、とりつくろっているスターリンのなかに、公正な点を発見できたと考え、ソ連の“仲介”を求めるように示唆した。
東郷も、連合国から条件つき和平を獲得する唯一の方法は、いまなお中立である大国、ソ連をつうじるほかはない、という考えだった。
もっとも、東郷自身の考えは、和平にむけられており、軍がのぞんでいる戦術的利益にあるのではなかった。
3 ソ連への代償 top
五月十一日から十四日にかけて、ソ連に提示する代償について、最高戦争指導会議では、苦渋にみちた討議がおこなわれた。それは、つぎのような内容のものである。
一九〇五年のポーツマス条約の条項を廃棄し、日露戦争以前の状態に全面的に復帰する。南満州を中立化する。
また全面的解決のためには、北千島さえ放棄しなければならないかもしれない。
しかし、米英との和平条件は解決されていない。
阿南陸相は、日本はまだ“有利”地位をしめており、敗れているわけではなく、敵が占領しているよりはるかに広大な地域を保持している点を、和平交渉の基礎におくべきだと論じた。
東郷外相は、これに賛成せず、戦争の前途を楽観してはならないと論じた。
興味ぶかいことは、鈴木首相が、戦争指導会議で到達した微妙な結論を、閣議にもまた天皇にも、報告しなかったことである。
それは、かれが、時期尚早と考えたのか、あるいは、万事は水泡に帰すると考えたためとも思われる。
ある人は、信じがたいことだが、鈴木首相は、ただ忘れたのだろうと語った。
それはともかく、鈴木内閣は、ヒトラーのナチ・ドイツが崩壊したにもかかわらず、公然と強気な言辞をろうした。
また最高戦争指導会議は、正式に敵対行動の継続をみとめた。
五月三日、鈴木首相は「欧州の事態は、予期しなかったものではない。われわれ日本人は、決意をあらたにしなければならない」と国民に語った。
日本の存立は、まさに危機にひんした。
その三日後、東郷外相は、ドイツの態度がどうなろうとも、対米英戦を完遂する日本の決意には、なんの影響もない、と公然と発表した。
5 施政演説で大波乱 top
鈴木首相が六月九日の臨時議会でおこなった施政演説で、つぎのようなことを述べたので、大問題がおこった。
「かつて大正七年、わたくしは練習艦隊の司令長官として、米国西部海岸を航海しました。
サンフランシスコの歓迎会にまねかれたとき、私は、日米間の戦争にかんする演説をおこないました。……
私は、日本人は戦争を好むものではなく、平和を愛する国民であると述べました。……
それから私は、両国間には戦争の原因になるものはなにもないこと、またもしかりに戦争が起ったとすれば、それは長期にわたり、かつ、おろかしい結果を招くであろう、と述べました。
わたくしは、太平洋は日米交流のため、天が与えた賜物であり、もし太平洋を軍隊輸送のために用いるならば“かならずや両国ともに天罰をうくべし”と述べました。
しかし二〇年後、両国は、不幸にも、交戦状態に入りました。これは、もっとも遺憾なことであります」 |
この演説は、はじめ議会ではとくに反対がなく、いっぱんに好戦的演説としてうけとられた。
ところが、カンのするどい質問者は、まもなく“かならずや両国ともに天罰をうくべし”のくだりをとりあげて、鈴木首相をはげしく攻撃し、内閣は、ほとんど倒壊の危機にひんした。
〔施政方針演説が閣議で審議されたさい、この個所は「天謐〔てんけん〕必ずや至るべし」と改められたが、鈴木首相はこの演説の文句をもって対米よびかけとするつもりで、原案どおりに復活して「両国ともに……」と演説したといわれる。
思うに、日米両国とも天罰をうけるということによって、日米とも戦争の愚さを反省し、平和へ向おうとよびかけたものであろう。
これに対し一議員は、「両国ともに、といえば、日本も天罰をうけることになるが、これは、宣戦の詔勅に“天佑を保有し”といわれたのと矛盾するではないか」と詰問した。
鈴木首相は「天佑を保有するということばの意味については、学者のあいだにも議論があり、……」と答えたため、国体をわきまえない暴言だと、議場は混乱におちいった。
右翼は倒閣を企図したが、阿南陸相がおさえた〕
6 木戸の「時局収拾対策試案」 top
ところで、六月に米内海相が辞意を表明したとき、べつの危機がおこった。
米内海相は、表面上は臨時議会の無駄騒ぎに愛想をつかしたとしているが、内心では、鈴木首相が終戦の重要性をハッキリ認識しているのか、また、それを実現する能力があるのかについて、強い疑問をいだいていたからである。
東郷外相は、ソ連をつうじて和平打診を促進するからと約束して、米内海相をなだめた。
木戸内府も、かれが作成した「時局収拾対策試案」を米内にしめし、それでようやく米内は、辞任を思いとどまった。
内閣は、やっと危機を乗りきることができたのである。
木戸試案は、沖縄の運命は尽き、日本の戦争継続能力は本年末までに、ほとんど失われるであろうと結論するとともに、つぎの点を指摘していた。
一、敵の激しい空襲は、全国的な規模にたっし、国民のあいだに、統御できないものではないにしろ、危険な不安をかきたてるであろう。
一、いまや終戦のために断固たる行動が必要である。
一、もし日本が、あまり長くためらうならば、ドイツと同一の運命をたどり、皇室制度と、国体の護持という最小限度の目的さえ達成できなくなろう。
一、このため、天皇は親書をしたため、これを特使にもたせて、仲介国に派遣する。
一、和平の条件は、当然苛酷なものになろうが、しかし名誉あるものでなければならない。 |
自宅でくつろぐ木戸幸一右大臣
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7 天皇、木戸試案推進を下命 top
木戸は、鈴木、東郷にちかい秘密の “和平派”と事前に協議したのち、六月九日、天皇に拝謁した。
天皇は、木戸試案に対して、満足の意をしめされ、すみやかに推進するように要望された。
木戸は、ただちに鈴木、米内、東郷、阿南と協議した。
阿南陸相は、なお本土決戦にふれてはいたものの、木戸の基本的な意図には賛成した。
阿南は、外面的には好戦的にみえるが、じっさいは、愛国者であり現実家であった。
天皇が、木戸試案を歓迎されていることがわかったため、それを調整しながら推進する上に大いに役だつことになった。六月十八日の最高戦争指導会議で、全員は、米英が無条件降伏を要求しているので、戦争を継続すべきではあるが、第三国をつうじての、国体護持を基礎とする和平交渉が望ましい、という点で意見が一致した。
そして九月までに、戦争を終るおわらせることが希望された。
8 和平方針ついに決定 top
六月二十二日、木戸内府の提案によって、六首脳(首相、外相、陸相、海相、陸軍参謀総長、海軍軍令部総長)が天皇臨席のもとで、御前会議をひらいた。
天皇は、「和平をすみやかに実現するため努力するよう」要望され、ついで、おどろいたことに、各員に意見を求められた。鈴木首相は、仰せのとおりに、その実現をはかるべきむねを答え、つぎに米内海相が同様に答えた。
梅津参謀総長は、ことは慎重を要するむねを強調したが、これに対し天皇は「時期を失することのないように」と、つよく念をおされた。阿南陸相と豊田軍合邦総長は、だまっていた。
ある日本の歴史家は「この会議における天皇の和平希望の明確な表明こそ……日本の平和への第一歩であった。
戦争終結にたいする政府の態度は、それまであいまいであったが、いまやハッキリした」と主張している。
鈴木首相は、迫水書記官長に「われわれが発言したいと、つよくおもっていたがあえて言うことができなかったことを、天皇は、きょう仰せられた。まことにおりがたいことである」と語ったそうである。
これは、言いかえるなら、鈴木首相が、ついに終戦のために、熱心に努力できる自信をもったことを意味する。
六月二十四日、広田はいそいでマリク・ソ連大使と会談したが、マリク大使は、前の日本提案は、あまりに抽象的なので、もっと具体的なものが必要であると述べた。
そこで六月二十九日、広田は東郷とともに作成した草案をもっていったが、それは、両国はアジアの平和維持をはかり、両国の不可侵関係をとりきめるべきである、という趣旨のものであった。
さらに具体的には(一)満州国の中立化(二)ソ連の石油と日本の漁業権との交換(三)その他ソ連の希望する条件も考慮する、などとなっていた。
広田はすみやかな回答を求めた。
しかしマリク大使は、仮病をつかって、広田(あるいは東郷)との会談を拒否した。
東郷は、ソ連大使館が日本の提案を電報ではうたずに、急使によって本国に伝えたことを知ったとき、日本での会談はもはや見込みがないと判断した。
そこで、東郷は、政府間のレベルですすめることにして、佐藤尚武駐ソ大使に、マリク大使をつうじて伝達した日本提案にたいする、ソ連の早急な回答を求めるよう六月二十八日に訓令した。
この日本提案には、まだ和平調停という言葉は使われていなかった。
9 天皇、特使派遣を命ず top
天皇は、七月七日、鈴木首相を召され、ソ連に率直に調停を求めるというのが、もっとも賢明ではないか、また、親書を携行する特使派遣の件はどうなったのか、と訊ねられた。
鈴木首相は、東郷外相がいま近衛と話しあっております、と答えた。
木戸内府は、かねてから、近衛公をモスクワに派遣する考えをもっていた。
木戸は、このまえにも軍部や閣僚をとびこえて、日米開戦防止のための絶望的な努力をつづけ、一九四一年に近衛公を直接フランクリン・ルーズベルト米大統領と会談させるため、派遣することを熱望していた。
木戸は、いまこの時期に、同じことを試みようとした。
近衛がソ連を訪問し、協定にたっしたとき、木戸に電報をおくる。木戸はこれを天皇に報告し、天皇の裁可をえて、既成事実として閣僚に提示し、たとえ反対があっても、修正できないという立場をとる予定であった。
近衛は、天皇および木戸と円滑に仕事のできる理想的な使者であった。鈴木首相も、もちろん同意した。
近衛は、東郷外相に、天皇の御意思とあれば、モスクワヘ旅行することに同意するが、しかし行動の柔軟性をみとめてほしい、と述べた。
七月十日、最高戦争指導会議は、正式にこの構想を承認した。
東郷は、米、英、ソの首脳が七月末にポツダムで会談するまえに、この交渉を成功させることを熱望した。
10 ソ連の助力求めに懸命 top
ところで、モスクワの佐藤駐ソ大使は、新不可侵協定の成立について、悲観的であった。
かれは、日本はいろんな条件をつけずに、ただ国体護持という条件だけをつけて、戦争の終結をはかるべきである、と感じていた。
しかし佐藤大使は、東郷外相の命令にしたがい、モロトフ外相と会見するよう努力したが、モロトフ外相はモスクワで、国府の末子文外相と会談しており、佐藤大使との会談に同意したのは七月十一日であった。
この会談でモロトフ外相は“もっとつっこんだ検討”が必要あるとのべ、佐藤大使になんの回答もあたえなかった。
東郷外相は、佐藤大使に緊急指令をおくり、太平洋戦争を終結させる交渉で、ソ連がどの程度まで助力しでくれるか、その範囲を、モロトフ外相からききだすように求めた。
これは、ソ連に正式に調停を求めたことではないが、日本が真に戦争終結をのぞんでいることを、直接、そしてはじめて、ソ連が理解してくれるものと期待したのである。
日本は、占頷下の地域を併合あるいは保持する意図をもたず、恒久平和が目的であるむねを、モロトフ外相に保証する予定であった。したがって東京では、近衛をモスクワに派遣する準備が、熱心にすすめられていた。
11 近衛の考えは“無条件” top
七月十二日、近衛は、天皇からしたしく委任状をうけ、東郷外相は、ただちに佐藤大使に電報を打った。それは近衛一行のソ連にはいる許可を求め、一行をモスクワに運ぶために、ソ連機の手配を要訓したものである。
いっぽう佐藤大使は、ソ連がポツダム会議に参加するまえに、クレムリンの指導者に会い、天皇が“人類の福祉のために”戦争の終結を個人的にのぞまれていること、米英の要求する無条件降伏からひきおこされる死闘は、ただ流血を拡大するにすぎないこと、したがって、天皇はソ連への親書を携行する特使として、近衛を派遣したいと望んでいること、などを伝えるはずであった。
七月十四日まで、日本の首脳六人は、近衛一行の構成と、ソ連に提示する条件について討議した。
外務省、陸軍、海軍を代表する人選は、すぐきまったが、条件については、そうはいかなかった。阿南陸相は、なお、日本は力の立場から話すべきであると主張したが、東郷と米内は、それは、苛酷な和平条件を受諾するより、もっと悪い運命になるかもしれない、と答えた。
出席者はけっきょく、近衛がじっさいにモスクワに着き、ソ連と交渉をはじめるまで、決定をのばすことに同意して、この問題を回避した。
近衛は、これらの議論を知らされたとき、いまや日本にとって、無条件降伏が唯一の道であり、自分を拘束するような訓令はいらない、と繰返し主張した。
東郷は、無条件降伏にごくちかい内容は避けられない、という点では同意見であったが“問題をおこしそうな”近衛の派遣には、あまり乗り気でないようにみえた。 |
近衛文麿侯爵
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12 日本提案拒否したソ連回答 top
モスクワでは、佐藤大使は七月十三日にモロトフ外相に会見を求めた。
モロトフ外相は、ちょうどポツダム会議出席のため出発しようとしているので忙しく、かわりにロゾフスキー外務次官が会見すると回答した。
佐藤大使が、天皇は、太平洋戦争終結を希望されていること、近衛使節団の派遣を受けいれてほしいことなどを伝えると、ロゾフスキー次官は、さっそくモロトフ外相にとりつぐが、外相がモスクワを出発するまえに回答できるかどうかは疑わしい、と述べた。
その翌晩、佐藤・ロゾフスキー会談の二四時間後に、モロトフ外相はスターリン首相とともにポツダムに出発した。
日本側は、ソ連指導者たちが、すでに日本の意図を十分に知っているだろう、と思った。
七月十八日、佐藤大使は、日本の提案を拒否したソ連の回答を受けとった。
天皇の親書は、あまりにも一般的で、具体性を欠いていること、また近衛公の正確な任務が明らかでないことが、その理由であった。佐藤大使の電報は七月二十日に東京に着いた。
佐藤は、ソ連との交渉でうまくいかなかった原因となった抽象的な内容について、外務省に苦情をいった。
いずれにせよ、ソ連はポツダムで米、英と協議したのちに、回答してくるだろうし、日本が和平を打診していることは、連合国指導者のすべてに知られるだろう、と考えられた。
しかも、ちょうどこのとき、東京のソ連大使館の婦人や子供たちが、本国にむけ船で出発した。
それはたんに、連合軍の爆撃から避難するためだけであろうか、それとも、ソ連の太平洋戦争への参加がちかいことを知ったためであろうか、と陸軍参謀本部の一部の将校は判断にまよった。
それなのに、いまや、日本の首脳部は、ワラにしがみついていた。
もしソ連が、天皇の提案の明確化を求めるならば、東郷外相はそれをただちにしめす用意をしていたのである。
七月二十一日、東郷外相は佐藤大使にあらたに訓令をおくったが、それは日本は無条件降伏ではなく、交渉による平和を求めているのである、という点をなお強調したものであった。
そして、具体的条件を明らかにできなかったのは、国際的理由と同時に国内的理由によるものであり、近衛公は天皇の側近で、日本ではきわめて重要な人物であることなどを強調していた。
さらに、天皇の希望にもとづく和平提案を、近衛が詳細に伝えるであろうし、調停の代償として、アジアにおけるソ連の要求に、可能なかぎり応じるであろう、という内容であった。
七月二十五日、佐藤大使は、ふたたびロゾフスキー次官と会見したが、ソ連側の空気は、まじめで礼儀ただしかった。
佐藤は、近衛の役割りを繰返し説明したとき、かなりの印象を相手に与えたものと確信した。
13 “最悪の事態” top
しかし、東京の甘い考えをもった人たちにとっては、驚くべきショックが待ちうけていた。
七月二十七日早朝、日本の無電傍受班は、前日ポツダムで発表された米、英、中国のポツダム宣言の内容を傍受したのである。それは
「日本は“戦争を終結する機会”をあたえられる。
しかし、もし日本が、軍隊の無条件降伏を受諾しなければ、これにかわるものは“すみやかにして完全な破壊”あるのみである」 |
と述べていた。 クラウゼビッツのいった“最悪の事態”が、ついに日本にとって、現実のものとなったのである。
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