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Index    1    2    3    4    5    6    7    8    9    10    11    12

1  序幕

　十六世紀のあいだに、豊臣秀吉（一五三六〜九八年）は、一〇〇年以上にわたって国内の戦乱のため、ひどく苦しめられてきた日本に、初めて平和と統一をもたらした。
　秀吉は、自力で日本では最高の地位（関白、太政大臣）についたので、さらに他の世界を征服しようとした。
　それで朝鮮こそが、はるか中国（明時代）を征服するための跳躍台のように思われた。
　しかし朝鮮が、日本軍の中国攻撃のために朝鮮半島を通過する許可をことわると、一五九二年（文禄元年に秀吉の前後二回にわたる朝鮮征伐（文禄、慶長の役）の第一回が敢行された。
　日本軍は朝鮮兵を追いちらして猛進し、やがて同地方の支配者になった。
　だが、秀吉は、その海上交通線の安全を確保することができなかったので、原始的ながら装甲式の朝鮮軍艦の支援のために、彼の艦隊を撃沈されて、遠征軍の補給線をたたれ、ついに日本内地へ撤退をよぎなくされた。
　このことは、秀吉に制海権の必要をおおいに痛感させたので、一五九七年（慶長二年）に第二回の朝鮮征伐をくわだてたときには、それから三世紀半もたったパールハーバー（真珠湾）攻撃とほとんど同じ奇襲計画をたてた。
　すなわち、日本の外交使節が京城でまだ朝鮮側と談判をしていたときに、秀吉は警告もせずに攻撃をしかけた。
　朝鮮を守備していた軍艦は撃破されて日本軍は楽々と上陸した。
　しかし今度は中国軍が朝鮮側について戦ったので、日本軍は死にものぐるいの抗戦に出あって苦戦した。
　そして最後に日本軍は撃退されて、撤兵することをよぎなくされた。
　彼らは日本へ海路逃げかえろうとこころみたが、ついに全滅されてしまった。
　かくて、日本軍は海外派兵のたたかいに成功するには、ただその使用される地上軍の素質に依存するだけでなく、また海上を支配しなければならないことを、二回も学んだのである。
　朝鮮征伐のたたかいにやぶれた秀吉は、その死の床で、かくも、おおぜいの同胞を外国の地で死なせたことを深くわびたとつたえられている。
　そして、彼の有名な鎖国主義の布令が発せられたといわれる。
　その直接の結果とはいえないようだが、秀吉時代につづいて徳川家康（一五四二〜一六一六）が天下をとってから、江戸幕府によって鎖国政策が強化、実行されて、ついに日本国民は二〇〇年以上も長いあいだ、日本以外の全世界から断絶して門戸をとざした。

1 米国の「黒船」で日本が近代化へ top

　このながい鎖国時代は、一八五三年（嘉永六年）七月に、アメリカ軍艦の一隊（米東インド艦隊、司令長官ペリー提督）四隻が、招かれざる客として東京港（浦賀）に来航したときに、ついに終わりをつげた。
　そしてこの事件は、日本の年代記に「黒船時代」と記録されている。
　そのアメリカ軍艦の両舷側からずらりと突きでて、ならんだ大砲のものすごい数量と規模に強烈な印象をうけ、さらに帆のあげかたや風向きには全く関係なく、黒い煙をはきながら動く軍艦の威容に圧倒されて、江戸幕府の武家、大名たちは、これらの大砲や軍艦の必要をみとめた。
　このような米国の軍艦外交の使用は、日本の封建的伝統に終わりをもたらした。
　そして日本の近代化と西洋化へみちびくとともに、日本自身も「黒船」をとりいれることになった。
　かくて一八九七年（明治三十年）までに、日本政府は英国以外のいかなる国よりも高速の軍艦を発注、建造していた。
　そして二十世紀にはいるまでに、日本帝国海軍は多くの西欧諸国の海軍と同じように近代的で強大なものになった。
　その帝国海軍に、日本青年の精鋭が集った。
　豊臣秀吉が朝鮮征伐で敗退していらい、ちょうど三世紀をへて、日本は中国本土にたいして、また新しい進攻作戦を決意した。
　その当時、ロシア帝国の勢力が朝鮮にめきめきと増大しつつあり、同国内の日本の重要な商業的権益がおびやかされるようになった。
　また一方、一八九八年（明治三十一年）には、ロシアが満州の旅順口要塞を獲得して、軍隊と軍需品の輸送のために、同港と欧州方面を鉄道でつなぐ意図をしめした。
　それは独立国家として、日本の存立にたいする重大な脅威であった。
　十九世紀のおわりまでに、日本の新聞は西方の巨大国であるロシアとの戦争について、すでに論議していた。
　そして日本の陸、海軍は急速な大拡張に一生懸命になっていた。

2 バルチック艦隊を一日で撃破す top

　旅順口の陥落する数ヵ月まえに、ロシア側ではバルト海方面にあった強大なロシア艦隊主力（バルチック艦隊とよばれた）を旅順口の封鎖を打ち破るために遠路はるばる派遣して、日本海へ回航させた。
　この大艦隊は極東の戦闘水域に到達するのに、じつに七ヵ月もかかった。
　そしてわずか一日で、対馬海峡であえなくも撃滅された。
　一部の海軍戦史家たちは、これがトラファルガー海戦　（一八〇五年十月＝文化二年、英海軍はネルソン提督指揮のもとに、イベリア半島西南岸のトラファルガー岬の沖合で強大なフランス・スペイン連合艦隊を撃滅したが、ネルソン自身も戦死した）いらい最大の海上決戦であると考えたので、この歴史的海戦は東郷司令長官に「日本のネルソン」という栄誉の称号をあたえたのである。
　それはまた全世界のみまもる中で、日本の威信を非常に高めた。
　その結果、日本は世界列強の大国のなかの一国たる地位を達成したものと、たちまちみとめられた。
　その大勝利の戦果には朝鮮もふくまれて、この国はやがて日本の保護領になった。
　さらに満州の南半分の事実上の支配権も戦果として獲得された。
　しかしもっと重要なことは、あまりめだたない無形の変化であった。
　すなわち、日本は当時の巨大国のロシアを打ちやぶったことによって、白色人種の優越性と絶対不敗の神話を破壊したのであった。
　そして日本政府はこの情勢を、彼らに有利に一転させた。
　日露戦争の直後から数年間に、日本は東アジア大陸における日本の地位を強化する努力をすすめた。
　そして南満州への支配をかためた。
　日本がそのような行動に出るにしたがって、ワシントン政府は不安をましながら、日本の動向を監視していた。
　日露戦争の当時に、日本は米国から精神的にも財政的にも援助をうけていた。
　しかし、実はその以前から、太平洋地域における日本の活動ぶりは、ある疑惑を光らせた目で注目されていたのだ。
　たとえば、日本人の労働者の大群が米国へ流入するのにたいするアメリカ人の怒りは、いっそう日米間の摩擦をました。
　それで、一九〇五年（明治三十八年）の春には、日本人移民を阻止する要求が増大して、米国内の日本商社にたいする不買運動の扇動とむすびついて、排日運動の波が高まってきた。

3 セオドア・ルーズペルトの日本抑制策 top

　セオドア・ルーズペルト大統領（第二十六代）はかねてから、日本を抑制する最善の方法として強大な艦隊を必要とすることを主張してきたので、このような排日運動は挑発的であるとみなした。
　そして、強力な海軍の実現をもとめた彼の主張を支持しなかった連中の反日行動を、愚の骨頂であると言明した。
　しかしながら一九〇八年（明治四十一年）に日米両国間に協定が成立し、それによって日本政府が日本人労働者の米国への移民を制限することに協力を同意したので、日米間の緊張は緩和された。
　ところが、それから五年後に、この移民問題はまたもや再燃したのである。
　さてつぎの二〇年間に、日本の産業力と商業力と経済力はめざましく増大した。
　この時期に、西太平洋上の海軍力の優位をあらそう競争からもたらされた日米両国間の緊張状態は、しだいに高まってきた。
　この海軍軍圈競争は一九一六年（大正五年）までは、まだ本格化しなかった。
　しかしそれは十九世紀より二十世紀に移るころには、すでに予見されていたのだ。
　一八九八年（明治三十一年）に、米国はハワイとフィリピンを獲得したので、この新領土を保護するために強力な艦隊を必要とすることは、すべての思慮分別ある米国人にとって明白になっていた。
　それでセオドア・ルーペルト大統領は七年間にわたる在任中に米国海軍の規模を二倍にすることをくわだてた。
　しかし彼は、その要求した軍艦数のほんの小部分しか入手することができなかった。
　一方、日本側ではその競争相手の帝政ロシアをおさえて制海権を獲得するに足るような強力な海軍をすでにつくりあげていたが、さらに日露戦争に大勝したのちには、その海軍力をますます増強しつづけた。
　かくて一九一二年（大正元年）までに、日本政府の海軍支出は国家予算の三五％を要すると説明された。
　そして、もしも新しい八八艦隊（大型戦艦八隻、高速の巡洋戦艦八隻を基幹として編成）の建造計画の提案（大正七年）が議会で不成立におわらなかったならば、日本の海軍支出はもっと莫大な金額にたっしていたことだろう。
　この巨大な八八艦隊計画は、一九二〇年（大正九年）になってようやく裁可されたが、日本帝国海軍の大拡張はそれ以前にすでに着手されていた。
　日本は条約義務によって英国とむすばれてはいたが、第一次世界大戦（一九一四年〜一八年）が欧州で突発したときに、日本は中立にとどまっていることができたであろう。
　当時、帝政ドイツが極東方面の英国領土を攻撃しないかぎりは、日本は参戦せねばならない義務はなかった。
　そしてドイツ軍はそのような攻撃はしていなかった。
　しかし日本は、みずから英国に加担することに決定し、その支援は大変有効であることがわかった。
　したがって、大戦がおわったときに、日本は赤道以北の太平洋上のドイツ領諸島全部を報賞としてあたえられた。
　それは第二次大戦中に日本が占領していたカロリン、パラオ、マーシャル、マリアナ各群島であった。

4 軍縮会議で日本をおさえる top

　かくて日本は、太平洋の中央に戦略的価値の大きい陣地をえて、いまや太平洋の制海権をもとめて米国に堂々と挑戦する位置にたった。
　そして英国とドイツの両国間の軍艦建造競争が、第一次世界大戦を助長した有力な要因となったように、日本と米国と英国の三国間の海軍拡張競争が、まさにつぎの戦争を誘発する危険をはらんだ。
　一九二〇年代（大正九年〜昭和四年）をつうじて、日本の海軍兵力は五−五−三の比率協定によって制限されていたが、それは英・米両国がそれぞれ建造する主力艦五隻ごとに、日本はわずか主力艦三隻だけを建造できることを意味した。
　この海軍軍備制限協定（ワシントン条約とよばれた）は、一九二二年（大正十一年）に米首都ワシントンで調印されたが、それは事実上、日本を三等国の地位に格下げするものであり、また日本帝国海軍の役割を、ただ戦争抑止力の役割にとどめることを甘受させるものだった。
　まず会議の冒頭に、日本全権委員加藤友三郎海軍大将（一八六一〜一九二三年、のちに首相、元帥、子爵）は、米・英・日三国の艦隊比率を一〇−一〇−七にすべきことを要求した。
　しかし当時の海軍専門家たちは、守る艦隊は攻める艦隊よりも五〇％も強力でなければならないと信じていた。
　そして一〇−七の比率を譲歩してみとめることは、米国海軍の優勢のギリギリの限界を失うことを意味するだろう。
　それは、もしも日本が米国を攻撃した場合に、勝利か敗北かを決する重大な影響をおよぼすものであると信じていた。
　それゆえ、戦艦にかんして英、米両国が日本にたいして受諾するように説得していた五−五−三の比率は、太平洋で米国がひきつづき優勢を維持することを保証するものであった。
　太平洋の支配権を決定すべき航空母艦については、このワシントン会議では全く考慮さえされなかった。
　その理由は当時、各国とも航空母艦は、大変すくなかったからだ。
　それから数年間は、日本がワシントン条約をその字義どおりまもった。
　しかし日本海軍は、できるだけこの条約の限度まで拡張された。
　ところが一九三〇年（昭和五年）までに、日本の軍国主義的党派は、日本の支配下に「アジア人のためのアジア」を夢想していた。
　それで五−五−三の不平等条約が海軍力の拡張のじゃまになるので、廃棄かまたはもっと有利な比率を要求する声がたかまった。
　しかし一九三〇年のロンドン軍縮会議からは、ワシントン条約の廃棄も主力艦比率の変更も、うまれてこなかった。
　そして軍国主義者連中が日本政府の支配権を獲得しはじめたので、彼らのロンドン条約と前回のワシントン条約への非難は増大していった。
　ついで第二回軍縮会議は、一九三五年（昭和十年）にロンドンで開かれる予定であった。
　しかし猛烈な抗議が強く高まってきたので、まず予備会議をその前年の一九三四年（昭和九年）に行うことに決定した。
　この会議は、海軍兵力を条約によって制限しようとする最後のこころみとなったわけだが、それがまだ開始されないうちから、失敗を運命づけられていた。
　会談は二ヵ月間もタラタラとつづいたが、しかし日本代表団はいかねる協定も成立させないと決心したように思われた。
　日本が要求したものは、軍備は独立国主権として、民族自決によるべきであるというのであった。
　それで主力艦比率は協定したとおり存続させる一方、いくらかの妥協を工夫するという提案は、だんぜん拒否された。

5 ワシントン条約を日本は破棄す top

　その年の秋に日本は、ワシントン条約を今後いかに延長しても無益であると声明して、日本が同条約から脱退すると通告した。
　日本では、軍人政洽家たちの新しい強硬政策団体が勝利に勇みたった。
　かくて、全国にわきたつ戦争の波を阻止することは、いまやきわめて困難であったろう。
　ひとたびその軍備の規模と編制にたいする制限がとりのぞかれると、日本は、帝国海軍を財政的資源がゆるすかぎり拡張することが自由になった。
　一九四一年（昭和十六年）までには、日本帝国海軍は太平洋方面では英、米両国の合同艦隊よりも強大になった。
　すなわち日本は、世界がこれまでに見たこともないような最大の戦艦二隻（六万九千トンの巨大戦艦「大和」「武蔵」をさす）を保有するだけでなく、航空母艦一〇隻も保持していた。
　その当時、米国は空母をわずか三隻、また英国はただの一隻しかもっていなかったのである。
　それよりさらに重大なことは、日本帝国海軍がすでに攻撃用兵器として航空母艦を使用する新戦略を採用していたのである。
　ところが米国では、あいかわらず航空母艦が戦艦群に対空用の“カサ”を提供するためのみ役にたつものと、考えていたのだ。
　一九三一年（昭和六年）に、日本は満州北部地方を占領した（満州事変）。
　日本側の主張によれば、この決定は、ごうまんで挑戦的である中国軍によって押しつけられたものであった。
　しかし急速な軍事作戦の拡大は、日本側が満州を当分のあいだ侵略することを、かねてより計画中であった事実をすぐに暴露した。
　その本当の理由は、いまや日本政府を支配しつつあり、さらに愛国的熱狂を国内にあおりたてていた好戦主義者たちが、日本は大きく発展せねばならぬと決定したからである。
　彼らの住んでいる日本列島は、非常に美しい土地ではあったが、その山の多い地勢は現代産業に供給するための原料物資を欠いていた。
　その産業に、満ちあふれた数千万の爆発的な日本の人口が依存しているのだ。
　それで、もっともっと多くの領土が、日本にとっては必要であった。
　日本軍は満州占領の六年後に、中国侵略を開始した。
　そして一九四五年（昭和二十年―太平洋戦争のおわった年）まで八年間も、この戦いはつづいたのである。
　さて一九三九年（昭和十四年）までに、日本は戦争に全力をそそいだ。
　そして日本軍がアジナ大陸の広大な地域で連戦連勝するたびに、好戦派の支配力は日本政府を強くしめあげた。
　しかし陸軍の将軍たちが日本を中国北部へますます深くひきずりこんでいたときに、海軍の提督たちは、日本がソ連との激突へひっぱられていることをみとめていた。
　彼らの意見では、もし日本が大国と戦争をしようとしているならば、それは日本がかならず勝つという絶好のチャンスがある方向へすすまねばならない。
　そして、その方向は帝国海軍の実力をおおいに利用できるところでなければならぬというのであった。
　日本はすでに中国大陸で戦争に深入りしていたから、それを勝利でおさめる論理的な方法は、陸軍部隊を北方へ進撃させて、ソ連と正面衝突する可能性の危険をおかすよりも、むしろ海軍力を中国沿岸に使用することであると思われた。
　さらに日本海軍の提督たちは、つぎのように主張した――陸、海軍の合同作戦を続行する場合に、比較的に少数の陸軍部隊で、兵数の優勢な中国軍にたいして効果的に、柔軟な行動で対抗して使用できる、このような戦術は二重の利益をもたらすだろう。
　まず第一には、日本より人口の大きな二つの大陸国（中ソ両国をさす）を相手にする消耗戦で、日本がドロ沼にはまりこんで行きづまるような危険は少ない。
　第二には、東南アジア方面で作戦行動する強力な日本海軍が出現することは、その地域に勢力を拡張しようとねらう日本の外交的、商業的な企図をおおいに支持するだろう。
　日本側では、ある時期には、石油資源の豊富なオランダ領東インド（蘭印＝インドネシア）との貿易を増大しようと努力していた。
　中国における戦争の緊張がだらだらとつづいて、しかも石油その他の重要な原料物資にたいする必要がきびしくなるや、提督たちはこの蘭印方面が、彼らにとって死活的に重大であるとみなすようになってきた。
　一九三八年（昭和十三年）までは、日本軍はつねにソ連を日本の主要な潜在敵国とみなしてきた。
　しかしアメリカが日中戦争（日本側では支那事変とよんだ）を阻止するために、日本にたいして外交的圧力をくわえてきたので日本はますます怒りをまして、最大の敵をソ連から米国におきかえるようになった。
　一方、日本帝国海軍は、急速に拡張をつづけて、将来の大戦争で、どこの国が現実の敵であろうとも、けっして一喜一憂の疑念をもったことがなかった。
　日本陸軍の将軍たちは、もしも彼らが中国で奥深く北進をつづけるならば、対ソ衝突は、遅かれ早かれ、かならず到来するだろうと、予見することができた。
　ところが日本海軍の提督たちは、日本軍が南進すれば米国との紛争は、当然、海上戦争になるだろうと考えていた。
　だが、彼らは、競争相手である米国の海軍より以上に、このような見通しを好んではいなかった。
　しかし陸軍の将軍連中は、日本政府を支配していて、対米交渉に「軟弱外交」という烙印をおした。
　日本陸軍の首脳部は、その中国征服の手柄からいばりだし、みずから全能のように思いこんでいたので、戦争に賛成し、また「大東亜共栄圏」を推進することを支持した。
　欧州の独裁者ヒトラーとムソリーニ両人は、防衛的な三国同盟に日本が参加するように、強くすすめた。
　そして将軍連中は、日本の加盟を支持した。だが、海軍の提督たちの大半は、これに賛成しなかつた。
　しかし、当時のフランクリン・ルーズペルト大統領（第三十二代）が米太平洋艦隊に本土西岸の軍港を出航して、太平洋上のパールハーバー基地に集結するように命令をくだしたとき、情勢は一変した。
　大統領はすでに日本にたいして経済的制裁を課していて、それは、ようやく日本を苦しめ初めていた。
　いまや米艦隊の移動は、大統領が武力干渉を考慮していることをほのめかすものであった。
　かくて一九四一年（昭和十六年）七月に、米国の対日通商貿易が断絶されて、日本の在米資産がいっさい凍結されるや、戦争は目前に切迫したようにみえた。