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6 居眠りしている巨人アメリカ

　一九四一年（昭和十六年）　一月二十七日（山本長官がパールハーバー攻撃の秘密計画を大西少将に打ち明けて、三日すぎた）に、日本駐在のペルー公使リカルド・リベラ・シュライバー博士が、東京のアメリカ大使館を訪問した。
　これは外交官パーティで、彼の耳に入った一つの情報をつたえるためのものであった。
　このパーティで、彼はある日本人通訳が、不謹慎な発言をしたのを耳にしたのである。

　大げさで尊大な語句をもちいて、諜報部の専門家は、このうわさは、一考にあたいするほど根拠のあるものではないというペルー公使の意見のほうに同調したのである。

1 奇襲は現地の二少将が予言 top

　ありうると思われる日本軍の戦略を分析して、ペリンジャーとマーチンは、日本軍が六隻の航空母艦をもちい、これを北方からオアフ島に接近させること、空襲をかけるのにもっとも有利な時間が、明け方であることを予言したのだった。
　このような攻撃がもし行われる場合には、日本軍は奇襲を敢行するために、非常な努力をはらうだろう。
　過去において、日本は宣戦布告してから敵対行動を開始したことは、一回もなかったと、二人は指摘した。
　しかも、アメリカ諜報部からの事前の警告すらも期待できないだろう。
　日本軍の航空機および潜水艦は、アメリカ諜報部が、日本側の攻撃意図について情報をキャッチするまえに、ハワイ水域に到達する可能性があるといっている。

2 “空母六隻で北方から早朝に” top

　両少将の共同発言はつぎのようにつづけている。
　戦争行為が行われるまでは、日本機動部隊がハワイへの途中で探知された場合でも、米軍の方から攻撃をしかけることはないであろう。
　またもし探知されたときは、軍港内にある艦艇を分散し、オアフ島の防衛体制をととのえることができよう。
　事前に警告されれば、事前に武装もできる。
　そして日本機動部隊は、完全奇襲が不可能と判断した場合には、危険をおかしてまで作戦を強行することはないであろう。
　このような奇襲を事前に防止するには、「日中はハワイ地域の哨戒飛行を、完全かつ三六〇度にわたって実施すべきである」とペリンジャーとマーチンは勧告した。
　そうするには、ハワイ方面航空隊は、Ｂ17Ｄ型爆撃機（空の要塞）もしくはそれと同等の行動半径をもつ他の四発爆撃機一八〇機を必要とした。
　米陸軍航空隊は一八〇機もの「空の要塞」をもたず、彼らがもっていた航空機は、フィリピンおよび大西洋方面に配置されていた。
　したがって、日本軍が十二月七日（日本時間で十二月八日）に攻撃をしかけたときには、ハワイには二二機のＢ17爆撃機しかいなかった。
　この予言的な文書は、マーチン少将が書いた書簡をそえて、八月二十日ワシントンに到着した。
　そのなかで同少将はつぎのように書いている。
　「我々の最大の当面の敵（日本軍）は、最大限六隻の航空母艦をオアフ島にさしむけるだろう。
　したがって、早朝攻撃が、彼らにできる最善の作戦計画になるだろう。
　彼らはまた、味方の海上船舶に探知されるのを避けるために、当然北方ルートを利用するのが、もっとも妥当な接近航路であることを知っているにちがいない」。
　これほど簡潔な要約は、当時「Ｚ作戦」計画の仕上げに入っていた山本提督だけが書けるものだったろう。

3 外交の「紫」暗号解読される top

　一九三〇年代の半ば頃、日本軍は新型の暗号機械装置を考案していた。
　実質的にこの装置は、その構造が独創的で、人間の発明の才能が、ついに解読不能の理想的な暗号をつくりだした、と思われるほどのできばえであった。
　一九三七年（昭和十二年）までに、日本の外交関係電報のほとんどは、この新しい装置にかけて暗号化されることになり、日本の無線通信を傍受しつづけていたアメリカ側の傍受局がひろいあげた情報の大半は、二年間以上にわたって、ほとんど解読できず、なんの役にもたたなかった。
　この当時すでに戦争の嫌な匂いが立ちこめはじめたため、アメリカ側では、国家の安全保障は、日本側のやっていることを、的確に知ることによって守られると結論した。
　こうして米軍当局に暗号専門家の小さい班が組織され、この暗号の解読にあたることになった。
　一九四〇年八月末までに同暗号の解読に成功し、無電傍受は再び活発に行われるようになった。
　この日本の外交関係の暗号には「紫」（パープル）という名称があたえられ、録音、暗号解読および翻訳をふくむ全般作業については「マジック」というメロドラマ的な名前がつけられた。
　この暗号システムを破ったことは、諜報部の記録のなかでは、もっともかがやかしい成果の一つであった。
　それがいかに行われたかは、いまでも神秘のトビラに閉ざされている。
　日本側はもちろん知らないし、アメリカ軍側で知っている人々も口外しないだろう。
　一つだけ確かなことがある。
　それは日本の軍人はだれ一人として、その秘密をもらさなかったことである。
　この暗号は、日本海軍でもちいられている暗号を基盤としており、この海軍暗号をもらすことは、外交暗号を解読する端緒となる。
　この場合、イギリス海軍当局が、暗号技術を提供したことが考えられる。
　英海軍は、日本海軍と長年にわたって協力関係にあったので、特権的に、情報を入手することができたかもしれない。
　あまり、ありそうもないことだが、暗号書を携行していた日本海軍士官の死体が発見されたからだという説もある。

4 日本の意図がわかって安心 top

　暗号を解読した方法がなんであれ、米軍側が、最高機密に属する日本側の暗号通信を読むことができたということは、ホノルルにいた日本スパイ吉川を何人も集めた以上の価値があった。
　それは太平洋戦争を戦うさいの米軍側の最大の資産になったのである。
　パールハーバー攻撃以前にも、吉川のハワイからの電報は、すべて「紫」暗号に書きなおされて打電されたので、米軍側によって解読されていた。
　しかし　「マジック」のほうは、完全な諜報活動の道具として使えるほどには発達していなかった。
　その厳重に機密をまもられていた傍受活動も、ごくせまい範囲の高官向けのものに限定され、総体的には、かならずしも、敵側の軍事上の意図を暴露しない純然たる外交上の通信とみなされていた。
　同時に、日本の情報が申し分なく「取材」されているという感じが、ひとりよがりの安心感をつくりあげていた。
　「マジック」情報が、日本の意図を事前に予告してくれるため、かなり以前から適切な対抗策がとれると考えて、米大統領とその顧問団は、このシステムに依存するようになった。
　ナポレオンは「適切な場所に配置された一人のスパイは、二万人の軍隊に匹敵する」といったというので有名である。
　日本はパールハーバーに吉川をもっていたが、アメリカ側は東京にも呉軍港にもこれに匹敵するスパイを持っていなかった。
　したがって「マジック」を警告手段情報として信頼したことは、米軍当局の自己満足によるものであり、このような状態のままで、米国当局は最後的な危機をむかえたわけである。

5 解読を気づかれないように配慮 top

　米国の海軍も陸軍も、外国無電を傍受する特別の組織をもっていた。
　米海軍省で、「マジック」情報を担当していたセクションは通信局に属する通信保安課で、ローレンス・Ｆ・サフォード中佐の指揮下にあり、隊員は三〇〇人であった。
　「紫」暗号を迅速に解読するため、特別な機構の複雑な暗号機械が必要だったが、一九四一年（昭和十六年）には四台しかなかった。
　二台はワシントンで、うち一台は陸軍に、もう一台は海軍の通信保安課にあった。
　あとの二台のうち、一台はフィリピンに、もう一台はロンドンにあったが、これはドイツ（あるいは日本）の秘密暗号解読のためイギリスに引きわたされたものであった。
　さらに五台目の機械はハワイ用に製作されていたが、その引きわたし以前に日本はハワイを攻撃したのである。
　ワシントンとフィリピンのあいだに広く散在した、傍受局の一つで傍受された無常通信が、現場ですぐ解読できなかった場合は、ワシントンに送りとどけられた。
　それらは航空便でおくられることがおおく、これがワシントンにつくまでに、かなり遅延することも、時々あった。
　日本語から英語への翻訳も一つの障壁だったので、傍受電報配布リストにのっている、ごくかぎられた要人にこの極秘情報がとどくまでには、二ヵ月もかかることがあった。
　その配布先として、まずスチムソン陸軍長官、ハル国務長官、陸軍参謀総長マーシャル大将、フランク・ノックス海軍長官、マイルス陸軍諜報部長、スターク海軍作戦部長、ジロー陸軍戦争計画部長、ウィルキンソン海軍諜報部長、そしてもちろん大統領をふくめたこれらの人々だけが「紫」暗号情報を見ることができた。
　外交上の暗号が解読されたことを知っている人の数を制限することによって、日本側がその暗号を変更する可能性はすくなかったわけだ。
　とくに、キンメル提督（米太平洋艦隊司令長官）と、オアフ島にいるショート中将（ハワイ方面米陸軍司令官）は、無電傍受から得られた情報を意識的にあたえられなかった。
　そしてパールハーバー当局にかんするかぎり、「マジック」は存在しなかったのである。
　一九四一年の一月から九月まで、ホノルルの日本総領事館から発信され、傍受された暗号電報は、一定のパターンをえがくだけだったので、ワシントンの関心を全くひかなかった。
　米海軍部隊の通常の行動は、しばらくの期間、記録されていたけれども、吉川も喜多総領事もまだ本格的に活動していなかった。
　しかし九月二十四日に東京から入った電報は、総領事館報告の性格をすっかり変えてしまった。

　ふりかえってみて、この暗号電報とそれにつづいた報告より重要なものはなかった。
　一月二十四日以前におけるホノルルからの艦艇についての報告は、米太平洋艦隊の勢力と構成について東京側にただ知らせるにすぎなかった。
　しかしその日以後、ホノルル総領事館は、パールハーバーにある戦艦、航空母艦および巡洋艦の正確な位置と、湾内外の出入りについて報告しはじめたのである。
　何故だろうか。
　奇襲攻撃を計画するために情報を必要としたからであるが、パールハーバーが陸地にかこまれているという地形上の特性からして、ただ一つの型の攻撃しか可能でなかったため、この種の攻撃は空からおこなわれねばならぬ、というのが説明としては納得できる。

6 クルー駐日大使、警戒必要と勧告 top

　一九四一年十一月における「マジック」の傍受無電は、パールハーバーにたいする日本の関心が強まったことをしめしていた。
　十一月十五日にホノルル総領事館は、湾内の艦艇報告を、週二回に回数をふやすように指令された。
　二十九日には、艦艇の動きがなかったさいにも報告することを東京から要求してきた。
　そして十一月二十九日が最終期限日として何回も強調された。
　それよりも重要なメッセージのいくつかは、十二月四日ないし五日まではワシントンで解読されなかった。
　しかしそれにもかかわらず、判明した重要な情報をキンメル大将に中継する時間はあった。
　キンメル大将もウォルター・Ｃ・ショート中将も、目前にせまっている攻撃についての、否定すべくもないこの証拠については、一片の情報もあたえられなかったのである。
　東京にいるクルー大使は、進行している事柄について、けっして誤った見解はもっていなかった。
　東条大将の軍事的野心は一般的に知られており、彼が近衛公から新政府の総理大臣として政権をひきついだときから、緊張は高まる一方だった。
　九月二日の放送で、陸軍報道部長馬淵大佐は、イギリスおよびアメリカが、日本から原材料をうばい、資産を凍結することによって、日本を窒息させようと意図する“許すべがらざる犯罪”を行っているとして非難した。
　こうして日がたつにつれ、日本の新聞論調はますます挑発的になっていった。
　「アメリカは中国への援助を停止し、大東亜共栄圈での日本の主導権をみとめ、資産凍結令を解除し、満州国を承認すべきである。日本の経済資源が弱体化し、財政的に行きづまれば日本の軍事的崩壊がおこる」
　というような理論を受入れてはならぬことを、国務省に警告するため、クルー大使は長文の電報をワシントンに打った。
　そのなかで、彼はつぎのように書いている。
　「日本は、アメリカとの戦争を不可避とするような、はげしく危険な手段を突然とる可能性がある……
　日本は外国からの圧力に屈服するよりは、国としての腹切りまでやるだろう……」。
　二週間後にクルー大使は再び打電し、可能性のある日本海軍および陸軍の奇襲に警戒の必要があることを、強く訴えた。
　同時に、ワシントンにある日本大使館と東京間の外交関係無電交信を傍受解読した「マジック」情報は、日本側が秘密の攻撃をしかける動きをしめしていることを指摘した。

7 来栖（くるす）特使の任命を米側警戒 top

　来栖は三国同盟が締結されたときのドイツ駐在日本大使であり、事実上、日本を代表して、この同盟に調印したのは来栖であった。
　「マジック」情報によって、野村大使が助けを必要としていたことはわかっていた。
　野村は東郷外務大臣にたいし“こんな虚偽に満ちた”条件下では、とても任務にたえられないとのべていたのである。
　しかし、日本側が本当に和解をもとめているのであれば、老提督と交代させるために、来栖が派遣されねばならぬというのは、おかしいことであった。
　この不可思議さは、東京からワシントンの日本大使館への無電が、来栖大使の任命の日に傍受され、解読されたときに、さらに深まった。

　十一月十一日、十五日、十六日と東京から他のメッセージが到着したが、そのどれもが、二十五日の重要性を強調していた。これが“絶対的に動かせず……厳然たる最終期限”だというのである。
　さらに十一月十四日には、東京から香港総領事あての訓令が傍受されたが、

　とのべていた。

8 日米交渉ついに決裂 top

　十一月二十日、来栖大使は国務省との会談をおえ、六日後にホワイトハウスを訪問したあと東京に打電して、自分は完全に“失敗と屈辱”そのものであるとのべた。
　東京からは同情的な返事が来た。

　交渉が継続しているとの外見をたもつことの必要性は、十一月二十九日の電報でも、十一月二十七日と三十日の両日、来栖大使と日本外務省とのあいだで行われた太平洋横断電話による会話でも強調されていた。
　交渉期間中をつうじて最終期限は強調され、このあとは「事柄（ことがら）が自動的におこるべくしておこるだろう」ということであった。
　しかしこのように重大な交渉の決裂したあとで、自動的な行動がとられるとすれば、戦争行為しかなかった。
　さらに香港あての電報では、交渉が決裂すれば日本がアメリカおよびイギリスとの戦争を決意しているとのべていた。
　この訓令は十一月二十六日に解読されたが、この日、ハル国務長官は、実質上、交渉を停止するとの米側の通告を手渡したのであった。
　二日後、交渉が「……事実上、決裂した」との電文の翻訳を日本外務省が受取ったときには、外交交渉は完令に失敗した、その後とるべき“処置”は明白であると思うべきであった。
　その後、東京は交渉を継続しているように見せかけることの重要性を強調しながら『自動的におこるべくしておこる事柄』については、奇襲が避けられないことを示唆していた。
　歴史がしめしているように、奇襲によって戦争をはじめるのが日本の常道であり、文書は絵にかいた餅にすぎなかった。
　事柄をあとから検討してみれば、パールハーバーがこの奇襲攻撃の対象であったことは明白であったはずである。
　では、ほかにとるべき方策があったろうか？　事実上、日本には太平洋において二つの目標しかなかった。
　米太平洋艦隊とパナマ運河である。
　日本の西太平洋における戦略的目的にとってパナマ運河の破壊は、米太平洋艦隊の機能を停止させることにくらべれば物の数ではなかった。
　この艦隊がパールハーバーを基地としているというところから、太平洋における日本の目標は、当然、一つしかなかったのである。

9 暗号文書破棄に隠語を放送 top

　緊張した国際関係にたいする、もっともはげしい結着は、宣戦の布告である。
　戦争しないとすれば、もっとも決定的な行為は、外交関係の断絶である。
　このような状況下では、大使は召還され、その大使館は正式に閉鎖される。
　それにもかかわらず、大使館員の何人かはそのまま在住することができ、閉鎖された大使館を外交上保護することは完全に尊重される。
　同時に、領事館は通常、機能を継続するが、それは、領事館が外交機関の一部ではないという考え方が、受入れられるようになったからである。
　したがって、大使館と領事館にある秘密資料は、外交関係の断絶中も不可侵のものである。
　しかし、戦争が宣言されると、状況は全く一変する。
　大使館と領事館はただちに接収され、その館員は監禁状態におかれる。こうして、いよいよ戦争が切迫したとみられるさいは、大使や領事は、財産が接収されるさいに機密の物件がいっさい敵の手におちいらないよう完全を期すのが慣例である。
　すなわち、暗号機や機密書類を破棄せよという命令は、たった一つのことを意味することになる。
　すなわち戦争が切迫したということである。
　日本側にとって、「紫」暗号は最高度に保護されるべきものであって、この点について、日本側は重要電報だけに使用していた。
　ワシントンの日本大使館のほか、マニラ、シンガポール、パタン（台湾とルソン島の中間の諸島）など、重要地点にある領事館だけが、この暗号を使用したり解読する特殊機械を必要としたのであって、他の領事館との秘密の通信は、他の機密度のひくい暗号で行われた。
　機密を守ることに懸命になりながらも、同時に、「紫」暗号をあつかえる機械をそなえていない領事館の機密度の低い暗号をも守るために、特殊な「風」の隠語が考案されていた。
　この隠語通信を確証する、二通の電報が、「マジック」網で傍受されたが、これらの隠語通信が、日本が戦争に突入する意図を明確にしめしているものと解釈すべきかどうかについては、アメリカにおいて激論がたたかわされることになった。
　十一月十八日付けで、ワシントンにある日本大使館あてに東京から送られた通信は、つぎのようにのべていた。

10 天気予報の隠語を解読 top

　第二のメッセージは、十一月十九日に送られた。

　以上のうち、第一のメッセージは十一月二十八日に、第二のメッセージは十一月二十六日に解読された。
　両メッセージとも解読の最優先順位をあたえられたが、伝送過程で誤り伝えられたため、米国側の翻訳者は、いったい、真意がなんであるかを解明するのに、長時間を要した。
　しかしながら、その内容が判明すると、ただちに、アメリカ陸海軍の傍受局は日本語放送を特別に聴取することと、どの「風」隠語をきいても、すぐワシントンに電話するよう指令された。
　十二月四日午前八時三十分、通信保安課のＡ・Ｄ・クレイマー海軍少佐は、サフォード中佐のオフィスにはいっていき「これがそうです」とのべた。
　彼の手には、日本語で、「東の風」、「雨」、にあたる語句を書いたテレタイプの情報がにぎられていた。
　これは日米の開戦もしくは外交関係の断絶を意味するものであった。
　しかし、これが真実の情報であるかどうかは、まだ神秘のベールにつつまれていた。
　これは偶然かもしれないが、グリニッチ標準時間で十二月四日二二時に東京から放送された天気予報は、
　「東京では北風がやや強く、あすは曇りになるかもしれない。曇り、ときによって快晴である……」といっていた。
　十二月八日には、ニュース放送の中間で、アナウンサーがニュースを中断して、特別の天気予報をするといい「西の風、晴。西の風、晴」とのべたことで、この日に「風」隠語が用いられたことはまず疑問の余地はない。
　これはもちろん、日本の英国との外交関係が決裂したことを意味していた。
　パールハーバー攻撃のあとにおこなわれたアメリカ議会での調査では、クレイマー海軍少佐のテレタイプメッセージと、これに関係のある他の多くの文書は発見されなかった。
　日本の攻撃が近づいていること、そしてどこが、いつ攻撃されるかを知っていたと信じる人々には、これらの文書が消失していたことは、大統領や側近の最高首脳部の人々が、これを知っていたという証拠を隠滅（いんめつ）させたことをしめすものであった。
　「マジック」情報が最後の瞬間に傍受解読した四つの他の暗号無電について、ここで一言ふれたい。
　それが結果的に、決定的な情報としてみとめられたからである。
　その重要性は、日本が十二月七日にアメリカとの戦争に突入するという事実を明らかにした内容にあるのではない。
　むしろいったい何時に、これらの特権的地位にある人々がこれらの訓令を見て、どんな決定をおこなったかに、その重要性がある。
　最初の訓令で、のちにパイロット・メッセージ（予告訓令）として知られるようになった暗号無電は、十二月六日（土）（ワシントン時間）の午後三時ごろに解読された。
　「一四項メッセージ」として知られる第二の暗号無電は、アジアにおける平和を守ることに、いかに熱心に努力しているかという日本側の見解をのべたものであった。
　この訓令は、十二月六日の午後九時ごろ解読された。三番目の通信は野村と来栖にたいし手元にすでにもっている通達を、七日の午後一時（ワシントン時間）に国務省当局に手渡すように簡単に指令したものであった。
　この通信は午前四時三十分に傍受され、ついで、最終的な、「暗号を破壊せよ」との電信がすぐに入ったのであった。
　十二月六日土曜日、ワシントン時間の午後三時ごろワシントンでは、日本が米国の戦争の道をえらんだことを知っていた。
　日曜日早朝に行われた推察では、日本がこの日に攻撃をしかけるはずであった。
　しかしハワイには、なんの情報も送られなかった。そのときハワイでは米太平洋艦隊が、楽しみにみちたウイークエンドを送っていたのだ。
　ルーズベルト大統領は長年にわたってデモクラシーのために、いずれはイギリスとともに戦わねばならぬと確信してきたものの、いかにして議会を説得して宣戦布告を承認させるかに悩んできたが、いよいよ日本の攻撃必至と判断する推察が行われた一二時間後、宣戦布告の承認を取付けたのだった。
　十二月八日（日本時間）、日本軍がまず第一弾を撃ちこんできたので、彼は全米をひっさげて戦争に突入することができたのである。