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Index　第一部（�T　�U　�V）第二部（�W　�X　�Y）第三部（�Z　�[　�\　�]）第四部（�]�T　�]�U　�]�V）

第三部　「核の冬」への接近　�Z　具体化する核戦争のシナリオ

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　全面核戦争勃発という異常事態では、双方の責任ある当事者が我々の想像もつかない精神状態に陥っていることが十分に考えられる。　その場合、世界を死と破滅から救うのにどんな手段が残されているか、ということになると悲観的にならざるを得ない。　　　ジョナサン・シェル『地球の運命』

　1 ＳＩＯＰ（単一統合作戦計画） top

　ＳＩＯＰ――この見慣れない文字は“サイオップ”と発音する。
　それは、アメリカの計画する核戦争の筋書きであり、核使用の様々なオプションが盛りこまれている。
　ＳＩＯＰが、核戦争のシナリオだとすれば、別な角度からみるとき、それは「核の冬」に至る道程ともいえる。人類の死滅と地球の荒廃へむけての「案内書」ともいえよう。もっともＳＩＯＰを作製する当事者たちは、「核の冬」など考えてもみなかったのだが……。
　ＳＩＯＰとは、アメリカの核戦争のシナリオであり、国家秘密のなかでも最高の部類に属する。

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　つまり、どの基地に何個の核ミサイルを打ち込むか、どの施設には何個の核爆弾を投下するか、という詳細を定めた「核戦争の筋書き」が、そこには書かれている。
　現在、地球上には五万発の核兵器が配備されており、アメリカの戦略核兵器だけでも一万発にのぼるとみられている。
　だが、これらの核兵器は漠然と使われようとしているわけではない。
　状況に応じたいくつもの選択肢（オプション）があり、核戦争の多彩なシナリオがある。
　�@攻撃規模の決定（どの標的にどの程度の核攻撃を行なうか）
　�A核攻撃の破壊効果の評価（アセスメント）
　�B敵の核攻撃の探知・解析を経て次の核攻撃の開始（エスカレート）
　という筋書きを描いたものが、ＳＬＯＰにほかならない。
　最新のＳＬＯＰ（５Ｄ）にはソ連を対象にした四万ヵ所の核攻撃目標が定められている。
　標的のうち最重要視されているのは、ｌＣＢＭ（大陸間弾道ミサイル）基地、ＳＬＢＭ（潜水艦発射弾道ミサイル）の原潜基地、戦略爆撃機基地で、約四〇〇〇にのぼる。
　次いで通常兵力基地がねらわれ、第三に政治・軍事の指導部や司令部であり、いわばソ連国家の中枢部である。
　最後の標的が、工場群や産業施設であり、以上を合計すると攻撃目標は四万に上る。
　かって、爆撃機が戦争の主力だった一九五〇年代には、ソ連への核攻撃の想定は、約三〇〇〇の標的に向けられていた。
　最初のＳＩＯＰがつくられた一九六〇年でも、核の標的は二万だったのである。
　この二〇年間に、核兵器の数が増えただけではなく、核戦争のイメージは大きく変った。
　アメリカの核戦略は、ＩＣＢＭ、ＳＬＢＭ、戦略爆撃檐（Ｂ152）のいわゆる「三本柱」からできているが、それらは、いずれもＳＩＯＰの筋書きによって核を発射する。
　ＳＩＯＰのなかのどれを選択するか、それを実行に移すかどうかの決定は大統領の専決事項だ。
　従ってすべての核兵器は、最高の権力者によって誤りなく管理されるということになっている。だが、それは建前に過ぎない。
　ＳＩＯＰ自身の中にジレンマがある。
　ＳＩＯＰのなかから大統領が選択できる項目の中に、「核の先制第一撃」がある。
　「政治的に必要」と認めた場合、あるいは「誤った判断」に基づいて核が発射されてしまう可能性は十分にある。
　もう一つのスリリングな選択肢もある。「警報即発射（ＬＯＷ）」と「攻撃下の発射（ＬＵＡ）」である。
　前者は、敵のミサイル発射を探知したら、ただちに味方のミサイルを発射する作戦であり、後者は、敵のミサイルが味方のミサイル基地を破壊する前に核を発射するというものだ。
　いずれも、米ソ間の政治不信が高まったときや軍事緊張のきびしいときには、ただちに核戦争へと行きねわない作戦計画である。

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　ＳＩＯＰのもう一つのジレンマは、時間との勝負である。
　どんなに豊富な作戦計画をもっていても、時間の余裕がなくてはそれを選びだすこともできない。
　ＩＣＢＭはソ連からアメリカ本土まで三〇分間で到達するし、原潜から発射するＳＬＢＭは一〇分から一五分間で飛んでくる。
　いかに早く敵ミサイルを「探知」し、その「軌道」を算出し、破壊の結果を「予測」するか、そして、これに報復する作戦を選択し、作戦「指令」をいかに敏速に伝達するかが問題の核心である。
　要するに短時間の処理能力なしにはＳＩＯＰは生きてこない。
　最近Ｃ3Ｉ（指揮 Command、管制 Control、通信 Commnication、および情報 Intelligence）システムが、にわかに重視されだしたのはこのためである。
　アメリカはいまＣ3Ｉの時間を短縮し、その脆弱さを改良することに全力をあげている。
　八二年三月に行なわれたＳＩＯＰの模擬演習では、副大統領は指揮機の機上に生残り、軍の司令官たちも地下司令室で助かったが、大統領は核攻撃で即死してしまったのだった。

　2 Ｃ3Ｉ * システム top    *活字がないためすべてＣ3Ｉとしたが、実際はと表記する。

　Ｃ3Ｉ（シー・キューブド・アイ）――この奇妙な略語がいまペンタゴン（米国防総省）で大流行だ。
　核戦争は、ミサイルや爆撃機だけで成立つわけではない。
　敵の情報（Ｉ）を探知し、味方の核戦力を十分に管制（Ｃ）し、それに有効で適切な指揮（Ｃ）を貫徹できるシステムがなくては不可能だ。
　このシステムのカナメとなるのが通信（Ｃ）手段なのである。
　だからＣ3Ｉは、人間でいえば神経系統にあたる。
　だが、意外にもこの重要なシステムは軍部から軽視されてきた。
　ＩＣＢＭや原潜といった華やかな兵器に目を奪われた軍人たちは「神経系統」の改善に無とん着だった。
　力ーター前大統領時代にこのシステムの徹底した点検が行なわれた。
　その結果、現行のＣ3Ｉは核戦争にスピーディに対応しえないこと、また、このシステムは敵の核攻撃にきわめてもろいことが明らかとなった。
　他方、カーターの命令をうけて核戦争のシナリオであるＳＩＯＰを厳密に検討したＨ・ブラウン元国防長官は、ＳＩＯＰが有効であるためには、たった数日間の核戦争ではなく、数ヵ月にも及ぶ長期の核戦争に耐えうる能力を保持しなくてはならない、という結論をだしていた。
つまり、一定の核攻撃を加えた後、ソ連側と交渉し、それが成立しなかった場合には、さらに次の核攻撃を行なう……ということを繰返しながら、最終的には核戦争の終結に導くという「長期のプロセス」が必要だというのだ。
　こうしたことが可能となるためには、Ｃ3Ｉの機能は完璧でなくてはならない。
　いかなる核攻撃にも耐えて生残り、ソ連側との交渉を保証し、大統領の命令が常に各戦略軍に徹底しなくてはならないからである。
　こうして、Ｃ3Ｉは核戦争を管理する最大の「危機管理システム」になろうとしている。

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　いまアメリカは、五年間に三〇〇億ドルを越すであろう予算を投入してＣ3Ｉを大幅に改善しつつある。
　Ｃ3Ｉは二つの方向に向けられている。
　一つはモスクワに向いたいわゆる「ホッ卜・ライン」だ。
　他の一つは、アメリカの核戦力を「管制」し、それに「指令」をたす、いわば核の管理方向である。
　前者は、キューバ危機直後にワシントン・モスクワ間に設置された通信回線であり、二つの通信衛星を介して米ソを結びつけている。
　対ソ強硬路線をとり続けるレーガン大統領は、ここ数年間、ソ連側にこのホット・ラインの改善計画をいくつか提案している。
　その中には、米ソ間のスピーディな通信を可能にする高速ファクシミリの追加（最近妥結した）、ミサイル実験や軍事演習の相互通報、補助回路として米軍とソ連軍との間の直通回線設置などが含まれている。
　原潜発射のＳＬＢＭや地域核兵器の配備は、核ミサイルの飛来時間をいよいよ短縮しているが、旧式の通信回線では時間の短さに対応しえないという危惧が高まってきている。
　従って、対ソ強硬路線をとる者こそホット・ラインの改善にこだわるともいえる。
　だが、皮肉にも、ヨーロッパヘのパーシング�U配備やトマホークの極東配備といった政策がソ連を刺激し、ホット・ラインの改善交渉妨げている。
　大統領直轄の国家司令部（ＮＣＡ）による核の管理ができなくなるような緊急事態が検討され、対策がたてられている。
　その最大のものは、核の奇襲攻撃にどう対処するかである。
　核攻撃をうけた場合、大統領は直ちにアンドリュー空軍基地（メリーランド州）に常時待機している指令機に搭乗し、それを国家緊急機上司令部（ＮＥＡＣＰ）として指揮をとる。万一、大統領が攻撃で死亡した場合は、副大統領が“核の発射権”を含む全権限を委譲される。
さらに副大統領が死んだり、無能力となった場合には国防長官が核管理に責任を負う……という検討が真剣かつ詳細に行なわれている。
　こうしていまや、Ｃ3Ｉは、核の管理の完璧を期して改善・拡充されつつある。
　ところが、このシステム改善策は、意外にも核の管理よりも、核戦争を遂行する能力をつくりだす方向へと傾斜し始めているのだ。

  3 ウィメックス（ＷＷＭＣＣＳ） top

　ＷＷＭＣＣＳは“ウィメックス”と呼ばれている。
　これはアメリカの全世界軍事指揮管制システムの略語で、このシステムは上の第九図のように、アメリカの主要な軍事力すべてを包含し、いざ核戦争という場合には一体として連動するＣ3Ｉの全容をも示している。
　「ウィメックス」のなかで最近きわめて重視され、急速に強化されている部分が、「最少限緊急不可欠通信ネットワーク」（ＭＥＥＣＮ）である。
　それは核戦争が起っても最後まで生残り、碓実に通信を行なえる特殊なネットワークである。

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　これまでアメリカの核戦略は、相互確証破壊（ＭＡＤ）戦略に基づいて立案されてきたが、それは次のようなものだ。
　たとえアメリカが核の先制攻撃をうけ、ＩＣＢＭのサイロやＢ52がことごとく破壊されてしまったとしても、海中に潜んでいる原潜からＳＬＢＭを発射して相手を確実に破壊することができれば、相手は報復を恐れて先制の第一撃をしかけてこないだろう。
　この考え方によれば、Ｃ3Ｉのなかで最も重視されるのは「最少限緊急不可欠通信ネットワーク」（ＭＥＥＣＮ）の中の「原潜への通信部門」ということになる。
　地上のミサイルが破壊されてしまった後での原潜への連絡は、最後の頼みの綱なので、この通信網さえ確保されていれば、敵を壊滅させうるからだ。
　実際、これまでアメリカのＭＥＥＣＮは「通信衛星からの原潜への通信」、常時上空を飛んでいる「ＴＡＣＡＭＯ（タカモ）機からの超長波（ＶＬＦ）電波の送信」「極超長波（ＥＬＦ）基地からの発信」など、原潜への通信部門に重点をおいてきた。
　だが、最近のＣ3Ｉ改善計画では、原潜への通信システム強化にとどまらず、全涌信網のＭＥＥＣＮ化を目指しているかに見える。
　その中には「空軍衛星通信システム」（ＡＦＳＡＴＣＯＭ）の全面改革をはじめ、「生残り長波通信システム」（ＳＬＦＣＳ）、「聚急ロケッ卜通信システム」（ＫＲＣＳ）、「地表波緊急ネットワーク」（ＧＷＥＮ）、「軍事戦略・戦術・中継衛星システム」（ＭＩＬＳＴＡＲ）など多くの計画が含まれている。

　4 核戦争における日本の役割 top

　Ｃ3Ｉが重要視されるようになるとともに、わが国の通信基地としての役割がにわかに脚光をあびるようになってきた。
　稚内の「通信情報・電子情報」基地は、大韓航空機事件でその全容が浮かんできたし、三沢基地の「象のオリ」もいまや隠せない。
　依佐美（愛知県）の超長波通信基地は「グライフォン」と呼ばれ、周波数変調電波（ＦＭ）を潜航中のアメリカ原潜に送る施設であることも明らかになった。
　対馬には攻撃型原潜の航法を援助するオメガ基地があるし、十勝太、南鳥島、硫黄島、慶佐次には原潜用のロランＣ基地がある。
　わが国は極東における軍事通信網の過密地帯といってもよい。

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　こうしたなかで、アメリカの核戦略のかなめともいうべき通信施設が浮かび上がってきている。
　一つは、キャンプ座間にあるパラボラ・アンテナを備えた「空軍衛星システム」（ＡＦＳＡＴＣＯＭ）だ。
　三万六〇〇〇キロの上空に静止する「国防衛星通信システム」（ＤＳＣ�U）と交信するこの施設は、「最少限緊急不可欠通信ネットワーク」（ＭＥＥＣＮ）の一部であり、核攻撃を指令する大統領の緊急メッセージ（ＥＡＭ）を伝達するシステムである。
　核戦争を直接指令する基地なのである。
　緊急事態の際、「ポジティブ・コントロール」下にあるＢ52に対し、「核攻撃ゴー」の指令を送る「ジャイアント・トーク」は、横田基地と嘉手納基地におかれている。
　Ｃ3Ｉの大幅な改善計画のなかで、これらの基地も様相が変ってきた。
　旧式化した「ジャイアント・トーク」は、より高性能で堅牢な「スコープ・シグナル」にとって代わられようとしている。
　その新しい施設の建設は、現在、所沢、大和田両基地などで大がかりな工事によって進められている。
　これまで「ジャイアント・トーク」はＭＥＥＣＮに入っていなかったが、「スコープ・シグナル」は確実にＭＥＥＣＮに入るとみられている。
　核戦争に不可欠の施設が日本にまた一つ増えようとしているのだ。沖縄にも恐らく同様の「スコープ・シグナル」がつくられることになろう。
　このように「生残り」のシステムをつくることの意味は、「核戦争を遂行する能力をもつ」ということに限られはしない。
　きわめて短時間で勝負のつく核戦争で「生残る」ということは、同時に「核戦争に勝つ」ことを意味する。
　そのために不可欠の施設とされる通信基地が、ソ連側のＳＩＯＰ（核戦争のシナリオ）の標的にされないという保証は、どこにもない。