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Index　第一部（�T　�U　�V）第二部（�W　�X　�Y）第三部（�Z　�[　�\　�]）第四部（�]�T　�]�U　�]�V）

第三部　「核の冬」への接近　�\　核戦争には耐えられないＣ3Ｉ

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　1 核戦争を指揮する「ウィメックス」

　アメリカの最近の「ＳＩＯＰ」（単一統合作戦計画）は、「わずか数日間の核戦争」ではなく、「数ヵ月に及ぶ長期の核戦争」を想定して立案されていることが明らかになってきている。
　ところで、そうした「ＳＩＯＰ」が、筋書き通りに展開できるかとうかを試す演習が行なわれたという。
　一九八二年三月一日から五日問にわたって行なわれた「アイビーリーグ82」演習である。
　それによると、「ソ連の核攻撃はアメリカの核戦力の“無力化”をねらっており、司令センター、政府の中枢機関、通信手段を破壊し、ミサイル命中と同時にホワイトハウスは壊減し、「“大統領”は死亡、ペンタゴンとの通信は不通となった」。
　この瞬間、あらかじめ定められている手順に従って、「米軍の指揮権は、オハイオ上空を旋回していた“ナイトウォッチ”機上の副大統領にただちに移行し」核戦争を遂行することができたというのである。
　アメリカの核戦争のシナリオは、しだいに現実性（？）を帯び、生ぐさいものになってきている。
　それでは、そうした「核戦争を遂行する」指揮系統はどうなっており、いかなる展開を計画しているのだろうか。
　その輪郭は、通称「ウィメックス」とよばれる全世界軍事指揮管制システムＷＷＭＣＣＳ（Worldwide Military Command and Control System）として一体化されている（一四二ページ、第九図参照）。
　このシステムの中軸は、いうまでもなく、大統領と国防長官よりなる国家司令部（ＮＣＡ）と、その指令を全軍に伝える国家軍事指揮システム（ＮＭＣＳ）である。
　核戦争の場合、大統領の「核発射」の決断は、この国家軍事指揮システムを通じて全軍に伝達されることになるのである。
　軍事指揮センターは、ペンタゴンに置かれており、全軍と連結する通信システムをもっている。
　だが、この地上に露出したビル内にある指揮センターが、核攻撃にはきわめて脆弱なことは明らかである。

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　そこで、地下深くに設けられたのが、国家軍事指揮代理セッター（ＡＮＭＣＣ）であり、ペンシルベニアのレイブンロックの地下三〇〇メートルに設置されている。
　いざ核戦争という場合には、この代理センターが軍事指揮システムの中軸に早変わりする仕組みなのである。
　ところが、核ミサイルの命中精度が向上するにつれて、地下シェルター内の指揮センターももはや安全とはいえなくなった。
　こうして登場したのが、国家緊急機上指揮所（ＮＥＡＣＰ）であった。
　かっては「ニーキャップ」と呼ばれたこの指揮機は、いまでは「ナイトウォッチ」と通称され、常時、アンドリュー空軍基地（メリーランド州）でエンジンをふかして待機している。
　大統領が「黒いアタッシェ・ケース」を抱えて乗りこんでくれば、いつでも離陸して、機上から核戦争を指揮できる体制にある。
　いま、この核戦争の最高指揮系統の切替えに当たり、最大の問題は、いかに迅速に大統領がアッドリュー基地に駆けつけ、「ナイトウォッチ」に乗りこめるかということである。
　ＩＣＢＭ発射を探知し、それを最終的に確認するまでに、少なくとも六分間はかかるから、残された時間はわずか二四分間しかないのである。
　ましてや、潜水艦より発射されるＳＬＢＭの場合は、猶余時間はさらに短くなってしまう。
　少なくとも前述の「アイビーリーグ82」演習では、大統領はついに機上の人にはなれなかったのである。
　こうして、核戦争のシナリオを描く人たちにとっては、「最高指導者の空白」をいかにして埋めるかが重要課題となってくる。
　核発射権限の継承者問題である。そこで特別の継承順位が決定されることになった。
　それによると、大絖領が死亡した場合、もしくは無能力となった場合には、「核発射の権限」は副大統領に移譲され、副大統領が死亡した場合には国防長官に移行する。
　以下、国防長官の次が国防長官代理へ、それも不可能となった場合には統合参謀本部議長へと権限が移されて行くというのである。
　この権限の移譲手続きにみられる最大の問題は、核戦争の深化と長期化のプロセスで、核戦争の最高指導者がしだいに軍部、そして軍人に変って行くことであろう。
　それは、アメリカ憲法の掲げているシビリアン・コントロールがしだいに失われて行くプロセスでもある。

　2 司令部はすべて上空へ

　「ナイトウォッチ」は、統合参謀本部の戦闘司令部基地であり、国家司令部（ＮＣＡ）の「生残り」指揮センターでもある。
　この指揮機はボーイング747を改造したＥ4機であり、全部で四機用意されている。

そこには戦争の全局面ですべでの情報が集中するようになっており、作戦展開の指揮に支障をきたさないよう、すべての条件が整備されている。 　同時に、「ナイトウォッチ」には、全軍に指令を伝達するための完備した通信装置を搭載しており、その中には「通信衛星」経由の極超短波（ＵＨＦ）、地上や航空機開通信用の短波（ＨＦ）、潜航中の戦略ミサイル原潜（ＳＳＢＮ）へ指令を発する超長波（ＶＬＦ）が含まれる。 168 　もう一つの重要な司令部は、ＩＣＢＭやＢ52に核攻撃指令をだす戦略空軍司令部（ＳＡＣ）であり、これは通常ネブラスカ州オマハに置かれている。 　だが、この地上に設置された司令部が核攻撃に脆いことは自明であろう。 　そこで戦略空軍も早くから機上司令部を準備しており、いざ核戦争という場合には、すべての指憚系統が上空に移行することになっている（第十表）。

　戦略空軍司令部では、核戦争が開始されると「核攻撃後の指憚管制システム」（ＰＡＣＣＳ：ＳＡＣ Post-Attack Command and COntrol System）が作動を始める。
　ＰＡＣＣＳは、機上のシステムであり、「カバーオール」（かっては「ルッキング・グラス」といわれていた）と通称される指揮機とワンセッ卜でなりたっている。
　それはＣ135輸送機を改造してつくられたものであり、全部で八機用意されている。
　一機が常時上空に飛んでいていつでも「空中指揮機」に切替えられる体制にある。
　二機が予備の司令機であり、他の二機は通信中継用のものである。残る三機は第二のバックアップ体制に入っている。
　ＰＡＣＣＳのなかで最も重要なのは、「核の発射」を指令する空中発射管制センター（ＡＬＣＣ:Airborn Launch Control Center）であり、大統領の命令いかんでは、このセンターから飛行中の戦略爆撃機Ｂ152に核発射を指令することになっている。
　ヨーロッパ、大西洋、太平洋の各戦域司令部も、核戦争の場合には、すべて機上の司令部に移行することになっており、これもＣ135の改造機を使用している。
　わが国の横田基地に時々飛来するのは、太平洋戦域用のものである（ハワイのヒッカム基地）。
　これらの指揮機の通称名は、ヨーロッパ戦域指揮機が「シルク・ポーズ」、大西洋戦域指揮機が「ブルー・イーグル」、太平洋戦域指揮機が「スコープ・ワイド」である。
　核戦争下で、海面下に潜航して作戦展開中の戦略原潜（ＳＳＢＮ）に、核ミサイル発射の指令を送るのは「タカモ」機（ＴＡＣＡＭＯ）である。
　ＴＡＣＡＭＯ（Take Charge and Move Out）は、Ｃ130輸送機を改造したＥＣ130Ｑで、潜水艦に超長波（ＶＬＦ）で指令を伝えるために、長さ八キロノートルもあるアンテナをたなびかせているのが特徴である。

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　「タカモ」は現在一八機配備されており、常時、一機が太平洋上を、そしてもう一機が大西洋上を飛行しており、核戦争が起っても、上空にあって生残るという作戦である。
　ただし、「タカモ」機は、指揮機ではなく、海軍司令部からの指令を中継し、伝達する通信施設であることが、他の指揮システムとは異なるところである。
　最後に、国家司令部用のヘリコプターも、核戦争下の空中指揮システムの構成要素の一つである。
　「クラウン・へロー」と呼ばれるこの特別仕立てのヘリコプターは、大統領がホワイトハウスからアンドリュー基地への緊急移動などに使用され、これまた核戦争には欠かせないものの一つとされている。
　以上の核戦争時における空中指揮系統は、全世界空中指揮所システム（ＷＷＡＢＮＣＰ）と呼称されている。
　こうした諸計画をみていると、核戦争が現実に起こりうるものだし、しかもそれは、通常戦争と大差のない状態で長期間にわたって継続しうるものだという錯覚に、人々を誘いこみかねない。

　3 地上の移動司令部構想

　ところで、Ｃ3Ｉの全面的改良紅画の進行するなかで、これらの全世界空中指揮所システムも、大幅な改善が加えられようとしている。
　その中には、まず、「ナイトウオヨチ」機の通信装置の改良、特に電磁パルス（ＥＭＰ）耐性強化や、新型機の追加購入（二機）、あるいは「ナイトウォッチ」の常駐基地をアンドリュー空軍基地からグリソン基地（インディアナ）へと移転することが含まれている。
　ワシントンに近いアンドリュー基地よりも、グリソン基地の方が、核攻撃をうけた揚合に脆弱性がより少ないとの理由からである。
　さらには次のような改良計画亀顔をのぞかせてきている。
　一つは、移動司令部（Mobile Control Center）は、空中指揮系
統のシステムを使って核戦争を指導できるが、それが長期の様相をおびてきた場合には、その機能を維持できなくなる（現在のところ「ナイトウォッチ」は、燃料の空中補給をうけても滞空時間の限度は七二時間）ので、その司令部の機能を引きつぐ地上の「移動基地」を新たに設けようというのである。
　「核攻撃後のウィメヨクス改良プログラム」は一九八〇年に開始されているが、その中には、地上移動司令部のプロトタイプ作製も含まれているという。
　戦略空軍（ＳＡＣ）、北米航空宇宙防衛司令部（ＮＯＲＡＤ）や各戦域軍の司令部に関しても、地上移動司令部が真剣に検討されているようだ。
　最初、「地上」におかれた司令部は、核攻撃に脆いというので、「地下」司令部に移り、それも危険だということで「空中」に脱出したが、それも長期戦には耐えられないというので、もう一度「地上」に降りてくるというのである。

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　4 電磁パルス（ＥＭＰ）の破壊力

　戦略空軍司令部（ＳＡＣ）のＣ3Ｉ改良計画もかなり意欲的に進められている。
　その一つは、「カバーオール」機の全面的な改良計画で、現在使われているＣ135輸送機の改造機（ＥＣ135）をＣ17輸送機の改造機（ＥＣ17）にとり代えて、新しい「次の世代」の空中司令部をつくろうとしている。
　マグダネル・ダグラス社製のＥＣ17は、スペースも広く、新しい装備を積込むことができるという利点があるというのである。
　新しい装備の中には、「アップグレードされた通信装置」「データ処理装置」などが含まれており、これらの装置には、電磁パルス（ＥＭＰ）の被害をまぬがれるために、通信回路に光ファイバーが使われるという。
　光ファイバー（fibre optics）を使用すれば、そのガラス繊維は電磁パルスの被害から逃れられるためである。
　ここで、電磁パルス（ＥＰＭ）に若干ふれておくことにしよう。
　現在、Ｃ3Ｉの通信系統にとって最大の脅威がこの電磁パルス（ＥＰＭ）問題なのである。
　高々度の上空で核爆発をすると、高エネルギーのガンマ線が放出され、それは瞬間的に広範囲にわたって大気分子の電子を引離し、それが強い電磁波となって電磁パルスを発生させる。
　この電磁パルスは、金属に吸収されると電流となって流れだすが、その電圧は五万ボルト（一メートル当たり）にも達するのである。
　しかも、電磁パルスの電圧の立上がりが異常に早く二〇億分の一秒）、避雷針にもかからぬ早さで金属に吸収されてしまう。
　その結果、通信機器などの半導体を焼切ってしまい、器具を使用不能にしてしまうのである。
　一九六二年七月八日、ジョンストン島の上空約四〇〇キロの高空で行なわれた一・四メガトンの核実験の際、一三〇〇キロも離れたハワイのオアフ島で、街灯がいっせいに消えてしまうという事件が起こった。
　盗難予防のベルがひとりでに鳴り始め、電気回路の遮断器も突然開いてしまうありさまで、住民たちは一種のパニック状態に陥ったのである。
　核戦争が起こった場合、Ｃ3Ｉシステムに使われている全世界的な通信網は、この電磁パルスによって各所で破壊されてしまい、盲目状態になってしまう危険性が十分にあるのである。
　アメリカでは、一九六〇年代後半に大陸間弾道ミサイル防御網（ＡＢＭ）の有効性をめぐって、大論争が行なわれていたが、その時この電磁パルス問題も大きな争点の一つとなっていた。
　つまり、電磁パルスによってＡＢＭのレーダー部分が破壊されてしまえば、触覚を失った迎撃用のミサイルは、敵ミサイルを撃ち落とすことはできないという議論である。
　だが、一九七二年に米ソ間でＡＢＭ条約が締結されると、この論争も「さたやみ」となり、電磁パルス問題はしばらく放置されてきたのだった。
　そして、一九八〇年頃より、「核戦争下のＣ3Ｉシステム問題」が登場してくるにおよんで、「通信網の電磁パルスに対する脆弱性」が再び論争になり始めたのである。

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　5 七重に張りめぐらされたＭＥＥＣＮ

　さて、ここで視点を変えて、「通信」（Communication）の面からＣ3Ｉのシステムを整理してみることにしよう。
　通信面で最も重視されているのは、「最少限緊急不可欠通信ネットワーク」（ＭＥＥＣＮ）であり、それは核戦争が起っても最後まで生残り、確実に通信を維持できる特殊なネットワークとされている。
　従って、核戦争維持能力の最後の砦ともいうべき通信手段なのである。
　以下に、「最少限緊急不可欠通信ネットワーク」の各種のシステムを列記してみる。

　�@空中司令部ラジオ中継
　普通使われている中波（ＭＦ）の電波を用いたもので、「ナイトウォッチ」「カバーオール」「全世界空中指揮所システム（ＷＷＡＢＮＣＰ）」「タカモ」にそれぞれ装備されている、最も初歩的通信システムである。
　�A生残り長波通信システム（ＳＬＦＣＳ）
　テレタイプの通信システムで、二〇〇ヵ所に配置されている。その装置のある場所は、軍事指揮センター（ＮＭＣＣ）、北米航空宇宙防衛司令部（ＮＯＲＡＤ）、戦略空軍司令部（ＳＡＣ）、ミサイル発射コソトロール・セソター（ＬＣＣ）、戦略原潜（ＳＳＢＮ）などである。
　�B緊急ロケット通信システム（ＥＲＣＳ）
　ホワイトマン空軍基地のミニットマン・ミサイルハ基に装備されていて、核の奇襲攻撃をうけて通信施設が破壊された場合に、ミサイルによって通信器を打上げるものである。すべての通信施設が破壊された場合、ロケットで打上げられた通信器（ＥＲＣＳ）が空から臨時の通信システムをつくり、核の発射を指令するのである。
　�C空軍衛星通信システム（ＡＦＳＡＴＣＯＭ）
　通信衛星経由で極超短波（ＵＨＦ）およびセンチ波（ＳＨＦ）を送受する通信システムである。
　このシステムに組みこまれている通信衛星は、国防通信衛星（ＤＳＣＳＭ）とＬＥＳ8およびＬＥＳ9である。
　また、このシステムは、テレタイプのメッセージを送ることができ、大統領の「核発射」指令（ＥＡＭ）を伝達すること、かできる。
　この通信システムのターミナルは、全部で九〇〇ヵ所あり、「ナイトウォッチ」「カバーオール」「タカモ」「地上司令部」「Ｂ52戦略爆撃檐」「ミサイル発射コントロール・センター」などを連結している。
　�D地表波緊急ネットワーク（ＧＷＥＮ）
　艮波の電波を用いた通信ネットワークで、全米三〇〇ないし五〇〇ヵ所に連結節を設ける予定で、一九八九年完成が目指されている。
　電波妨害のジャミング防護と電磁パルス（ＥＭＰ）防護がほどこされる予定である。
　このシステムは、核攻撃をうけて通信手段が破壊されてしまった場合、通信の再建と復旧のために使用されるものである。

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　�E艦隊衛星通信システム（ＦＬＳＡＴＣＯＭ）
　極超短波（ＵＨＦ）、センチ波（ＳＨＦ）およびミリ波（ＥＨＦ）を、通信衛星経由で送受する。
　衛星は、国防通信衛星（ＤＳＣＳ�V）とＬＥＳ8、ＬＥＳ9を使い、トランスポーターで大統領の「核発射」指令（ＥＡＭ）を送ることができる。
　このシステムは「タカモ」と直結しており、空軍衛星通信システム（ＡＦＳＡＴＣＯＭ）とも連結している。
　�F軍事戦略・戦術・中継システム（ＭＩＬＳＴＡＲ）
　［ミルスター」と通称されるこのシステムは、七個の通信衛星を介してミリ波（ＥＨＦ）を送受するシステムで、一九八九年に実用化が見込まれている。
　ジャミング防護対策がほどこされる予定であり、現在の空軍衛星通信システム　（ＡＦＳＡＴＣＯＭ）にとって代わることになっている。

　このように「最少限緊急不可欠通信ネットワーク」だけでも七重のシステムをもっているということは、一体なにを意味するのであろうか。
　答えは意外と簡単である。七重のシステムを全世界に張りめぐらせておいたものの、その中のどれ一つとして核戦争時に破壊をまぬがれて生残り、完璧な通信を行なうことができそうにないということなのである。
　通信システムの脆弱性を立証する事実が次々に露呈してきており、それを改善、改良する必要が生じてきているのである。
　とくに、地表波緊急ネットワーク（ＧＷＥＮ）や軍事戦略・戦術・中継システム（ＭＩＬＳＴＡＲ）のような大がかりな新しい通信システムが計画されていること自体、核戦争下における通信網の防御がほとんど不可能であることを表明しているといえよう。

　6 原潜との連絡通信網 top

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　あるいは、海面下九〇メートルまで届く極超長波（ＥＬＦ）の通信施設の建設も計画されている。
　それによると、四五キロメートルの巨大なＥＬＦ用のアンテナがウィスコンシン州のクレイム湖のわきにつくられようとしており、それとは別に、九〇キロにおよぶアンテナがセウイ空軍基地の近くにつくられる計画もあるという。
　また、より確実に潜水艦との通信を確保する次のような研究も行なわれている。
　「ミサイル発射管から発射する通信衛星」、「気球から垂直に垂した超長波（ＶＬＦ）や框超長波（ＥＬＦ）アンテナ」、「一〇〇キロワッ卜の航空機搭載用の超長波発信機」、「ＥＲＣＳの性能向上」、「爆撃機用の小型超長波通信システム」などの開発である。
　また、国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）は、海軍との共同研究で、レーザー光線による海底との通信システムの開発を考慮しているという。
　これは「青緑色レーザー光線」が、海頷下のかなり深いところまで届くという性質を利用しようというものである。
　さらに、海水中では音が迅速に伝わる（空気中の五倍）という性質を応用した、「音響学的」新通信手段の開発も考えられているという。
　いずれにしても、核戦争下での原潜との確実な通信を求めて、多彩な技術の研究・開発が、しのぎを削って進められているのである。