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　1 戦争と鉄道 top

　鉄道の開通ののち、もっとも大規模な軍事輸送の行われたのは、明治十（一八七七）年の西南戦争のときです。
　このときの輸送は、新橋〜横浜間の場合二万六千人余りを輸送し、大阪〜神戸間では、三万一千人ほどを運んだということです。
　鉄道にそっぽをむいていた軍部も、これですっかり鉄道を見直しました。
　東海道線を決めるとき、軍部が、「中山道すじのほうが、いざというとき役にたつから、幹線は絶対に中山道にすべきだ」と、くちばしをつっこんできたことは、まえにふれました。
　軍部は戦争のときに、鉄道のはたす役割に気がつき、その研究をつづけました。
　やがて軍部は軍隊の力によって大陸（朝鮮・中国）へ発展することを考え、大演習をやるごとに鉄道の軍事的利用についても訓練しました。

日清戦争における軍事輸送

　やがて朝鮮の支配をめぐって、清国（中国）との争いが激しくなり、明治二十七（一八九四）年八月一日、日清戦争の火ぶたが、きっておとされました。
　軍部は、たくさんの兵士を全国から集めて、朝鮮半島をはじめ、大陸の各地へ送り込むことになりました。
　兵力の輸送には、官鉄の東海道線、直江津線、日本鉄道上野〜青森間、大宮〜高崎間、山陽鉄道神戸〜広島間の主要幹線はもとより、これに接続するあらゆるレールが利用されました。
　この戦争による兵員輸送量は、二十八万五百余人、軍用品六万四一八〇トン、そのほか軍馬なども、かなりの数をはこびました。
　明治三十七（一九〇四）年二月、日露戦争がおこりました。
  ただちに鉄道は戦争に動員され、その軍事輸送は、三十九年五月、軍隊が帰還する日までつづきました。
　その兵員輸送量の統計はわかりませんが、日露戦争で日本は百万以上の将兵を動員し、二十万の戦死傷者をだしました。
　このことから、百万人以上の兵員が輸送されたと思われます。
  軍隊を輸送するために、一般旅客の輸送が制限されることは、たびたびでした。
　「そこのけ、そこのけ、兵隊さんがとおる。」というのが、二つの戦争のときの軍事輸送の姿だったといわれます。
　列車も、普通・特別・凱旋の三つにわかけて運転しましたが、特別と凱旋は、軍隊専門の列車でした。

　2 鉄道国有のさけび top

　日露戦争のおわったころは、官鉄のほか三十余りの私鉄があって、主要幹線がいくつもの民間会社のものだったり、官鉄がそのあいだにはさまっていたりして、すこぶる複難なありさまでした。
　はやくからの「主要幹線は国有でなければならない」と、鉄道国有を主張していたのは、井上勝です。
　井上は鉄道は公共のための事業であり、これでもうけようとするなどはとんでもないことだ、特に政府からの補助金を目あてに設立願いを出すなどは許されないと考えました。
　それで首相伊藤博文に、自分の意見をのべたり、『鉄道年報』ほかいろいろの刊行物に書いたりして、私鉄がむやみにおこされるのに反対し、幹線国有主義をつよく主張しました。
　明治二十四（一八九一）年七月には、“鉄道政策に関する議”をまとめて、政府に提出しました。
　それは、あらまし、つぎのようです。
　「将来建設しようとする鉄道は、なお三、五五〇マイル（一マイルは約一・六キロ）が予定されている。
　一マイル六万円かかるとすれば、二億一千三百万円にたっする。
　これは全く容易ならぬ事業で、その予定線路の大半は、収益のとぼしいところであるから、私設鉄道にまかせるわけにはゆかない。
　政府みずから建設経営すべきである。鉄道は国有とするのがもっともよく、現在ある私設鉄道のごときも、その重要なものは、買収したほうがよい。」
　政府はこの意見をきいて、“私設鉄道買収法案”を、第二回帝国議会（明治二十四年十二月召集）に提出しましたが、この案は否決されました。
　しかし、翌年の第三回帝国議会では“鉄道法案”が可決されました。
　これは鉄道国有を全く骨ぬきにして、六線路の鉄道建設のために、六千万円の公債を募集することをきめた法案です。
　井上の持論は、とおらなかったわけです。
　同時にこの頃から、井上にたいして、民間の鉄道業者、実業家、鉄道資本家につながっている一部の衆議院議員が非難の声、攻撃の鉾先を、いっそう激しくしていきました。
　彼らは、国民の世論をよそおって、井上の鉄道国有にたいする逆宣伝をおこないました。
　「井上勝の鉄道国有論は、彼一人の鉄道庁長官としての権力を、ひろめるための手段にすぎない。」
　井上はこれとたたかいましたが、彼らは今度はいっせいに、政府を攻撃しだしました。
　一方、軍部は前から井上とにらみあっていました。

    3 軍部と井上勝の対立 top

　井上が、軍部と対立していたのは、それよりずっとまえ、明治十九（一八八六）年の末頃です。
　その頃、軍部は「鉄道改正建議案」を井上にしめました。それは、三つの重要な事柄をあげていました。

　井上は、�@�Aをいろいろ批判して、�Bは、そのうちに必ずやると、返答書でこたえました。
　軍部をおこらせたのは、この返答書のあとのほうに、
　「陸軍官憲が、鉄道のことを論ずるのはいいが、よく研究してからすべきである」とか、
　「鉄道は、軍備に適することを、おもな目的とすることができない」という言葉でした。
　参謀本部長の有栖川（ありすがわ）宮熾仁（たるひと）親王は、井上を招いて参謀本部員数人と話しあいをやらせました。
　しかし、井上の意見も参謀本部員の意見もかわりません。書いたとおりでした。
　ついに妥協はできず激しい議論のはてに、物別れとなりました。
　それ以来、井上は軍部ににらまれていたのです。
　「どのようなものににらまれ、はばまれようと、私は信ずるところをやるほか、自分の生きる道はないのだ。」
　これが、井上の信念でした。百方が井上の敵となりました。
　軍をうしろだてにしての攻撃ですから、強力なものがありました。
　今度は政府のなかにも、眉をひそめるものさえ現れてきました。
　しだいに、井上は窮地におちいっていき、
　「バカヤロー　辞めるばかりだ。」と、つぶやきました。
　鉄道庁は逓信省に属していたので、彼は、時の逓信大臣黒田清隆に辞表をだしました。
　黒田はじめ伊藤博文らがつよく止めましたがきかず、明治二十六（一八九三）年三月十六日、とうとう正式に鉄道庁長官の職をやめました。
　彼はもう五十一歳になっていました。

  4  ついに国有になる top

　井上勝が去っても、「鉄道を国有にせよ」という声が、きえてしまったわけではありません。
　しかも、私鉄の経営は、すこしももうからず、赤字の会社が多くなりました。
　それで、五年後の明治三十一（一九〇一）年五月、実業家のあつまる東京商工会議所では、逓信大臣に鉄道国有の意見を申しでました。
　「鉄道は、国家の最大交通機関であり、統一してきちんとした運転をなすことによって、はじめて功がある。
　だが現在の私設鉄道の状況を見ると、あまたの小会社が分け持ち、ただ統一を欠くだけでなく、資金の欠乏により未完成鉄道の工事を中止するものもある。
　また、工事が終ってもなお運転を開始できないものもある。
　それで今こそ買収の好時機であるから、政府はよろしくこの機をのがさず、これを買収して国有とせよ。」
　しかしそのあと、いろいろのいきさつがあって、なかなか議会に出されず、出されても議会が通りませんでした。

　またこの“鉄道国有法”によって、翌明治四十年末までに、日本、山陽、九州、関西、北海道など、重要私鉄十七社（四、五三〇・三キロ）の買収がすみました。
　買収価格は利益金の二倍というので、その金額は約四億八千万円にたっする、莫大なものでした。
　この結果、国有鉄道の営業キロは七、一五一キロ、私鉄は地方路線わずかに七一ハキロとなって、官鉄、私鉄の勢力は逆転しました。
　国有化によって国鉄の職員は六万人にふくれあがりましたが、明治四十一年から四十三年にかけて四千八百五十一人が解雇されて、へらされました。
　国鉄の“大量首切り”は、これが最初です。
　そのあと会計制度改正、車両の整備増強、運賃の統一などが行われ、新しい基幹産業としての国鉄へ、大きく脱皮していきました。