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Index  1  2  3  4  5  6  7  8  9  10  11  12  13  14  15  16  世界の歴史12――20世紀の世界

15 くさりを断つ巨人

　　　　15.1　バンドン会議 top

　一九五五年四月十八日、インドネシアのバンドンでひらかれたアジア・アフリカ諸国会議の開会演説を、インドネシアのスカルノ大統領は、こうした言葉ではじめた。
　無類の雄弁で知られるスカルノ大統領の演説も、この日は終始、荘重な調子でつらぬかれていた。
　水をうったように静まりかえって聴きいる各国代表のなかには、中国の周恩来首相、インドのネール首相、エジプトのナセル首相、ビルマのウーヌー首相らの顔がみえた。日本からは高崎達之助国務相が、首席代表として出席していた。
　アジア・アフリカ二十九ヵ国が参加してひらかれたバンドン会議は、スカルノが指摘したように、長いあいだ「自分たちのことを他人によって決められていた」有色人種が、自分たちの手で自分の運命をきりひらこうと集まった最初の会議であった。
　第二次世界大戦まで、ほとんどが西欧植民地主義の支配下にあったアジア・アフリカ諸国は、戦後あいついで独立を達成し、アジア・アフリカにおけるナショナリズムの勃興は、国際政治を動かす新たな力となってきていた。
　会議を発起したのは、コロンボ・クループと呼ばれていたインド、パキスタン、インドネシア、ビルマ、セイロンの東南アジア五ヵ国だった。
　一九五四年四月、コロンボでひらかれた五ヵ国首相会議でインドネシアからＡＡ会議の開催が提案され、五ヵ国が共同主催国となることをきめた。
　これら五ヵ国は、いずれも第二次大戦後の新興独立国である。
　また東西両陣営の冷戦の時期にあって、どちらの陣営にも属さない中立の政策をとっている点で共通していた。
　会議の開催を可能にしたのは、
　�@ＡＡ地域全域でのナショナリズムの高まりが、国際政治で無視できない要素となってきた、
　�A一九五三年朝鮮戦争、一九五四年インドシナ戦争の停戦が実現し、東西の冷戦も雪どけの徴候をしめしはじめた、
　�Bインドと中国は一九五四年平和五原則を宣言し、新たな国際関係の原則をしめした――などの理由があげられる。
　しかも集まった二十九ヵ国には中国や北ベトナムのような社会主義国から、フィリピン、タイ、トルコなどの反共国家まできわめて性格の異なった国々がふくまれている。

　そして帝国主義と植民地主義に反対し、被抑圧民族の解放をねがい、彼らの努力を支持するという点で、共産国も非共産国も一致できたということはその後の世界政治に、はかり知れぬほどの大きな影響をあたえた。
　アジア・アフリカ諸国は、その後も国連などで植民地主義、人種差別の問題について政治傾向の違いをこえて、一致した行動をとった。
　この会議の成功は、当時高まりつつあった中近東、アフリカの民族運動に何よりのはげましとなった。
　しかし、十年後の一九六五年にひらかれるはずだった第二回ＡＡ会議は、会議場に予定されたアルジェでのクーデターで流産したことが示しているように、ＡＡ諸国の団結と連帯には、多くの困難が存在しているのも事実である。

　　　　15.2　挑戦するアジア top

　「西欧にとってアジアは手に負えないものになった。」
　『アジアの挑戦』（一九四五）の書きだしで、アメリカにおけるアジア問題の権威オーエン・ラティモアは、こういっている。
　太平洋戦争中、アジアの多くの国は日本軍に占領され、そこでは形式的ではあっても独立が認められ、その国の人々による政府がつくられた。
　そうでない国でも戦争遂行のために、欧米諸国は現地の民族主義者たちの協力を求めざるをえなかった。
　戦後ふたたび、もとの植民地支配へもどるのは不可能であることを、欧米諸国もさとっていた。
　戦前の一九三五年、すでに十年後の独立が約束されていたフィリピンが、一九四六年七月に独立したのをかわきりに、四七年インド、パキスタン、四八年ビルマ、セイロン、四九年インドネシアと、アジアのおもな西欧植民地はつぎつぎに独立を達成した。
　最大の植民地保有国イギリスのアトリー労働党内閣は、植民地独立は戦後の大勢であるとみて、「宝庫」インドをはじめ各植民地と、つぎつぎに英連邦（コモンウェルス）にとどまる条件での独立許与協定をむすんで、平和裏に独立させた。
　はじめ自治領（ドミニオン）として、英女王を元首として独立した国が、共和国にかわることにも反対しなかった。
　ドミニオンにとどまる場合も、女王の代理である総督には、現地国民を任命した。
　フランスはインドシナ三国の独立をしぶり、ホー・チミン大統領のベトナム民主共和国を否認しようとしたため、八ヵ年の戦争のドロ沼におちこんだ。
　オランダもスカルノ大統領、ハッタ副大統領のインドネシア共和国に対し、四六年十一月のリンガジャティ協定ではオランダ、インドネシアを対等の連合国家とすると約束しながら、四七年七月第一次、四八年十二月第二次の軍事行動をおこしている。
　第二次行動では、当時の共和国の首都ジョクジャカルタに落下傘部隊を降下させ、スカルノ、ハッタらの首脳を捕えた。
　しかし小国オランダでは、インドネシア軍隊と民衆の反乱をおさえることができず、アメリカを中心とする国連仲介委員会の圧力で、ハーグ円卓会議がひらかれ、四九年十二月インドネシアの独立は最終的に達成された。
　しかしインドネシアは、西イリアン（ニューギニア）もその版図に加えるべきであると主張し、この問題は長いあいだオランダ、インドネシア間の紛争となり、六三年ようやく国連の仲介でインドネシアに主権がひきわたされた。
　こうして一九四〇年代にほぼ政治的独立を達成したアジア諸国は、一九五〇年代にはいると、国際政治への発言権を要求してくる。
　この動きの旗手となったのは、インドのネール首相であった。
　東西両陣営の冷戦の時期にあって、非同盟中立の旗をかかげ、おなじ立場をとるスカルノ大統領、ウ・ヌー首相らとコロンボ・グループをつくるいっぽう、ナセル、チトーらの指導者とも手をむすんで「第三勢力」を結成した。
　そして朝鮮やインドシナの休戦監視委員会にも代表をおくるなど東西対立の調停者の役割を演じようとした。
　しかしその後の第三勢力の歩みは、よろめきがちである。
　インドは、平和五原則をつくった相手である中国とチベット問題で対立し、六二年ヒマラヤ山脈地帯で武力衝突して完敗する。
　パキスタンとは、カシミール問題などで対立を続け、七一年には西パキスタンから分離独立を求める東パキスタンにインド軍を進入させ、武力でバングラデシュを独立させた。
　しかしこうした戦いを通じて、中立外交の旗手としてのインドの地位は大きく沈下した。
　第三勢力の指導者として国際的名声をもっていたビルマのウ・ヌー首相は一九六二年三月、インドネシアのスカルノ大統領は一九六五年九月、アルジェリアのベン・ペラ大統領は一九六五年五月、ガーナのエンクルマ大統領は一九六六年二月、いずれも軍部クーデターで失脚し、エジプトのナセル大統領は、一九七〇年九月急死した。

　　　　15.3　アラブの興起 top

　数のうえでは優勢なアラブ連合軍が、七十万人の人口しかないイスラエル軍に撃破され、パレスチナ領土の四分の三がイスラエル領となり、百万人のアラブ人が流亡の身となったことは、アラブ諸国民を憤激させるとともに、アラブの既成支配層の腐敗無能を痛感させた。
　一九五二年七月、ガマル・アブドル・ナセル（当時中佐＝一九一八〜七〇）を首領とするエジプト軍自由将校団がクーデターをおこし、ファルーク国王を追放して、共和制を樹立したことは、既成支配層を打倒し、アラブ・ナショナリズムを前進させる画期的事件であった。
　一九五五年バンドン会議に出席し、周恩来やキールらと会談して大きな感銘をうけたナセル首相は、「積極中立」を旗じるしに、親西欧からソ連へ接近し、ミグ戦闘機などの軍事援助の約束をとりつける。
　こうした動きに怒ったアメリカはナセル政権の最大の事業である、アスワン・ハイダム建設計画への世界銀行融資の撤回を通告した。
　これに対しナセルのうった手は、スエズ運河の国有化であった。
　五六年七月二十六日の革命記念日に、アレクサンドリアにおける演説で、
　「意のままにエジプトに頭を下げさせることができると、諸外国が思いこんでいた時代は去った。
　アラブ世界は強い。しかもひじょうに強いのだ。その唯一の弱点は、自分の強さを十分に知っていないことだ」
　と述べ、スエズ運河を国有化すれば、外国の援助がなくてもアスワン・ハイダムは建設できると語った。
　十万の群衆は熱狂して歓呼した。
　エジプトばかりでなく、アラブ諸国の民衆も熱狂的に支持し、ナセルは「アラブ民族の英雄」となった。
　万国スエズ運河会社を、事実上所有していた英仏は激怒した。
　英仏はアラブの宿敵イスラエルと語らって、エジプトを攻撃させ、これをきっかけにポートサイドに英仏軍を降下させて、スエズ運河地帯を占領した。
　しかしこの軍事行動は、ＡＡ諸国をはじめとする世界の世論のはげしい非難をうけただけではない。
　アメリカも支持せず、ソ連は強硬に戦闘停止を要求して、核ミサイルの使用まではのめかした。
　英仏とイスラエルは作戦を開始してより一週間で、停戦を受諾し、占領地から撤退せざるをえなかった。
　スエズ戦争の実質的勝利はナセルを「アラブの英雄」とするとともに、アラブ・ナショナリズムの意識を高揚させた。
　五八年二月エジプトとシリアが合邦して、アラブ連合共和国が生まれた。
　同年七月、イラクのクーデターによる王政打倒に対し、米英はレバノン、ヨルダンに出兵して圧力をかけようとしたが、アラブ諸国の団結でむなしく撤兵した。
　しかしアラブ世界の現実は、各国それぞれの伝統と利害の対立があって、アラブ統一の理想とはほど遠かった。
　いったん成立したアラブ連合共和国も、一九六一年九月、シリアが分離して再独立した。
　一九六二年九月のイェーメン・クーデターを機に、共和国派を支持するアラブ連合と、王党派を支持するサウジ・アラビアは、たがいに出兵して戦いをつづけた。
　イスラエルとの対立はいよいよはげしく、六七年六月には、三たびアラブ諸国とイスラエルの戦いがはじまる。
　電撃戦でアラブ連合の空軍と戦車部隊を壊滅させたイスラエルは、わずか六日間の戦いでアラブ諸国を停戦に追いこみ、スエズ運河東岸にいたるアラブ連合領、ヨルダン河以西のヨルダン領など広大な地域を占領した。
　度重なるアラブの敗北に憤激したパレスチナ難民は、ゲリラ組織をつくり、民間航空機のハイジャック、ミュンヘン・オリンピック選手村の襲撃など、手段をえらばぬテロ活動でイスラエルを苦しめている。
　アラブ諸国は七三年十月、四度イスラエルと交戦して、エジプト軍はスエズ運河を渡って東岸の一部を奪回した。
　第四次中東戦争は約三週間で停戦となったが、アラブとイスラエルの抗争はいよいよ激しく、中東は国際紛争の焦点となっている。

　　　　15.4　英雄なき英雄的闘争 top

　スエズ戦争、中東動乱が世界の耳目をあつめているとき、北アフリカの一角アルジェリアでは、目立たないがはげしく、犠牲の多い戦いが、フランス軍とアルジェリア民族解放戦線（ＦＬＮ）のあいだにつづけられていた。
　アルジェリアの独立戦争は、もっとも典型的な植民地解放戦争であり、アフリカのナショナリズムの発展に、何よりも大きな影響をおよぼした戦いである。
　この闘争は、いままでの常識ではとうてい考えられないほどの悪条件のなかで開始され、八年の長期にわたる困難な戦いを戦いぬいて、最後の勝利をおさめたところに、大きな特徴がある。

　第三にフランス軍はきわめて強力だったし、フランスはアルジェリアに本上なみの県制をしき、フランス人たちは「アルジェリアはフランスの固有の一部だ」と教えこまれ、信じこんでいた。
　インドシナはフランス本国から一万キロ以上はなれていたので、派遣兵力も最高十五万だったが、アルジェリアは地中海をへだてただけの近距離にあり、フランスはＮＡＴＯ軍に配置すべき精鋭軍まで送りこんで、最高五十万にたっした。
　第四にアルジェリアにはコロンとよばれるヨーロッパ人移民百万人がおり、アルジェリアの富の大部分を支配する彼らは、もっとも強硬な主戦派だった。
　彼らは民兵隊を組織し、あらゆる面で討伐に協力し、アルジェリア民衆にとってもっとも兇暴な敵であった。
　こうした悪条件をこえて、ＦＬＮは民衆の強い支持のもとに急速に発展した。
　まず一九五五年、急進派民族主義政党の民主的自由勝利のための運動（ＭＴＬＤ）が、党の解体とＦＬＮの参加を決定する。
　ついで五六年、穏健派のフェルハト・アバスのひきいるアルジェリア宣言民主同盟（ＵＭＤＡ）も、解体参加を宣言した。
　こうしてＦＬＮはアルジェリア全民衆の統一戦線へと発展した。
　戦いの発展とともに、国際的反響も高まった。アラブ諸国はアラブの同胞の戦いとして全面的に支持した。
　アルジェリア問題はパレスティナ問題とともに、アラブ・ナショナリズムにとって何よりも強い二つの靭帯（じんたい＝アキレスけん）となった。
　フランスは、はじめは強硬な武力鎮圧の一本槍だった。しかし戦争が長びいてくると、政局は動揺する。
　五八年五月、アルジェリア現地軍のクーデターで、ド・ゴール将軍の登場となって、第四共和制は崩壊した。
　ド・ゴールをかつぎだした軍部、右翼の期待に反して、ド・ゴール大統領は慎重かつ確実に、アルジェリア和平の道をきりひらいていった。
　五八年十月、ド・ゴールは放送で「勇者の平和」、つまり相手がたに戦闘員としての資格をみとめた名誉ある停戦について話しあおうという提案をして、アルジェリア問題解決の第一歩をふみだした。
　一九六一年一月、国民投票でアルジェリアの自決の原則を確認し、六二年三月ＦＬＮ代表とエビアン協定をむすび、
　�@過渡政府をつくり、そのもとで総選挙をおこなう、
　�Aフランスとの協力関係を維持する――などの条件で停戦した。
　だが軍部右翼は不満で、六二年四月アルジェリア派遣軍司令官サラン将軍らの反乱がおこったが失敗し、六二年七月総選挙で圧勝したＦＬＮのペン・ベラ首相のもとで、アルジェリアは独立した。
　八年間の戦いで、千二百万人のアルジェリアの民衆がうけた損害は死者百万人、抑留者四十万人、家をうしなったもの三百万人という驚くべき巨大なものだったが（フランス軍の死者一万七千人）、こうした犠牲をはらいながら、困難な戦いを戦いぬき最後の勝利をつかんだことは、とくにアフリカの植民地闘争に深刻な影響をあたえた。
　西欧諸国は武力では、たちあがった植民地の被圧迫民族を屈服させることはできず、少なくとも形式的な独立をあたえて、植民地の直接支配から間接支配へ転ずるほうが賢明だということを学んだ。
　一九六〇年を「アフリカの年」にした最大の力はアルジェリアの闘争であったといえよう。

　　　　15.5　アフリカの年 top

　アフリカといえば「暗黒大陸」といわれ、植民地の代名詞だった。
　じじつ第二次大戦が終わったとき、アフリカ大陸には独立国はわずか四ヵ国（エジプト、エチオピア、リベリア、南ア連邦）で、それも本当の意味でアフリカ人の独立国家といえないものが多かった。
　しかし第二次大戦後のアフリカには、ナショナリズムの潮（うしお）が高まった。
　サハラ砂漠以南のブラック・アフリカでもナイジェリア・カメルーン国民会議（ＮＣＮＣ・一九四四年創立）、ケニア・アフリカ大同盟（ＫＡＵ・四四年）、仏領アフリカのアフリカ民主同盟（ＲＤＡ・四六年）、ゴールドコースト統一会議（ＵＣＧＣ・四七年）など、アフリカ植民地解放に大きな役割をはたした有力な民族主義政党がつぎつぎに結成された。
　これら政党はいずれも、大衆組織を基礎とした民族主義運動の統一戦線組織として発足し、自治独立を要求にかかげている点において、戦前の少数エリートのサロン的組織でアフリカ人の地位向上をめざした政党と、性格を異にした。
　ブラック・アフリカで最初に独立を達成したのは、英領ゴールドコーストだった。
　一九四七年ゴールドコースト統一会議が結成されると、イギリスに留学していたタワメ・エンクルマ（一九〇九〜七二）が書記にまねかれて帰国した。
　書記に就任したエンクルマは、六ヵ月のあいだに五百の支部をつくるという精力的活動で党の指導権をにぎり、四九年新政党として憲政人民党（ＣＣＰ）を結成し、即時自治を要求して不服従運動を展開する。
　一九五一年二月の選挙で、ＣＣＰは三十八議席中三十四を占めるという圧倒的勝利をえ、獄中から立候補して当選したエンクルマは釈放されると、その足で総督官邸に向かい、首相に任命された。
　ゴールドコーストは特産のココア栽培によって、西アフリカでもっとも豊かな地域で、民度も高かったことが民族運動を急速に成長させた。
　一九五七年三月ついに英連邦内の独立国として独立を宣言し、紀元三世紀から十一世紀まで西アフリカに勢威をふるった黒人王国にあやかって、国名をガーナと定めた。
　ガーナの建国は、黒人がはじめて自己の力で独立をがち取ったものとして、アフリカ各地のナショナリズムの発展に大きな力となった。
　一九五八年、ド・ゴールがおこなったフランス共同体に参加するかどうかの投票で、若い指導者セター・トーレにひきいられたギニアは、ただ一国「ノン」の投票が圧倒的で、ガーナにつづいてフランス領地域で初の独立国となった。
　こうして高まったアフリカのナショナリズムは、一九六〇年、いっきょに十七の新独立国が誕生し、この年は「アフリカの年」とよばれる。
　この独立ラッシュの原因は、アフリカ植民地のおもな保有国である英、仏、ベルギーがナショナリズムの勃興に力で対抗する愚をさとり、形式的に政治的独立をあたえ、経済的支配を確保するほうが有利だと考えるようになったことである。
　一九六〇年、国連の信託統治領だったカメルーン、トーゴ、ソマリアの独立が予定されていたが、ド・ゴール大統領は五八年の国民投票でフランス共同体内の自治国となっていた国々が、独立をのぞむなら認めるという方針をとったので、旧フランス領植民地だけで十二の新独立国が生まれた。
　その後もアフリカの独立国は毎年確実に増えつづけ、六八年には四十ヵ国を越えた。
　こうして雨後のたけのこのように続出した新興独立国は、国内政治情勢の不安定、アフリカ人指導者の無能腐敗、経済の不振など、問題が多かった。
　なかでも根づよくのこる国内の部族対立は、新興国中の大国であるコンゴ（『現在のザイール）、ナイジェリアでは内戦にまで発展した。

　また人口ではアフリカ第一の大国であるナイジェリアは、ハウサ族を中心とする北部、ヨルパ族の西部、イボ族の東部の部族対立がはげしく、一九六五年一月軍部クーデターを指導した東部出身のイロンジ将軍が、七月北部出身将校のクーデターで殺されると、ハウサ族とイボ族の対立が激化し、東部州は一九六七年五月ビアフラ共和国の分離独立を宣言、連邦軍と内戦をはじめた。
　一九七〇年一月、ビアフラが無条件降伏して内戦は終わったが、その間に狭い地域に包囲封鎖された民衆から、二百万人の餓死者を出すという“ビアフラの悲劇”がおこった。
　軍部のクーデターによる政権交替も頻発し、未遂をふくめるとブラック・アフリカの半数以上の国々で、クーデターがおこっている。
　ブラック・アフリカで最初に独立を達成し、パン・アフリカニズムの旗手であったエンクルマ・ガーナ大統領も、一九六六年二月北京を訪問した不在中に、軍部クーデターがおこり、ギニアへ亡命して、一九七二年病死した。
　ブラック・アフリカ諸国の独立は、白人移民のいない西アフリカでは比較的円満におこなわれたが、白人移民のいる国では、彼らのはげしい抵抗にであった。
　アフリカ人の民族主義運動が早くから発展したケニアでは、可耕地の二四パーセントを占めるホワイト・ハイランドを専用地とする七万の白人移住農園主（セトラー）が、五二年キクユ族の秘密組織マウマウ団のテロ活動を口実にケニア・アフリカ大同盟（ＫＡＵ）を弾圧し、党首ケニヤッタらを捕えた。
　しかし人口のわずか一パーセントの白人ではおさえきれず、ケニアは一九六三年独立し、出獄したケニヤッタが大統領となった。
　しかしポルトガルは植民地の独立を認めようとせず、六〇年代初めから、アンゴラ、ギニア、モザンビークの各地域で武力闘争が展開されていたが、七四年四月ポルトガルでクーデターがおこり、軍部中心の新政権はこれら地域の独立を認める方針に転換した。
　白人が人口の五分の一を占める南アフリカ共和国では、一九四八年以来アフリカーナ（オランダ系白人）の国民党が政権をにぎりつづけ、通行証法（一九四八年）、背徳禁止法（一九四九年、黒人が白人と結婚すると八年の刑）、パンツー教育法（黒人と白人の教育の完全な分離）、パンツー自治法（一九五九年、黒人を全土のわずか一三パーセントにすぎぬ指定地におしこめる）といった人種隔離（アパルトヘイト）の法律を、世界世論の非難を無視してつぎつぎに制定して、人種差別を強化していたが、南ア、ローデシアの白人政権も方針の転換を迫られるに至った。

　十三年の刑に処せられたカストロは、民衆のあいだにおこった大赦運動で二年後には出獄した。
　メキシコに逃れて再挙をはかったカストロは、ここでアルゼンチン生まれの医者チェ・ゲバラと知りあって、グランマ号での出発となったのである。
　十二人からはじまった革命軍はしだいに発展した。シェラ・マエストラの山地を転々としてゲリラ活動をつづけながら、カストロらは農民の支持を拡大していった。
　一九五八年二月、革命軍はラジオ・レペルデ（反乱軍放送）を開始するまでになった。
　同年八月、革命軍はついにシェラ・マエストラの山地からおりて、平原地帯への進撃をはじめる。
　同十二月、ラスビアス州の首都サンタクララが革命軍の手におちて、キューバの大勢は決した。
　翌年一月一日、バチスタは米国に亡命した。
　キューバ革命の成功は、アメリカに深刻な打撃をあたえた。
　アメリカは中南米諸国を多年にわたって、ドルと武力の双方で完全にコントロールしてきた。
　とくに目と鼻のさきにあるキューバは第一の産物である砂糖をはじめ、あらゆる産業がアメリカ資本に支配されていた。
　ここに社全主義政権が誕生したことは、アメリカにとって我慢のならないことだった。
　一九五九年五月キューバ革命政権が土地改革法を実施してから、両国の関係は急速に悪化し、六〇年キューバ政府がアメリカ資本を接収して国有化するいっぼう、米政府は石油など重要物資を禁輸し、砂糖の買い付けを停止し、六一年には両国の国交を断絶した。
　六一年四月、ＣＩＡに後援された在米キューバ人亡命者が、キューバへの武力進攻をくわだて、コチノス湾に上陸したが、革命政府軍の迅速な反撃があって全滅した。
　六二年十月の「キューバ危機」における米ソの対決は、ケネディの実質的勝利に終わったが、この事件でキューバはアメリカから武力侵攻しないとの約束をとりつけたことになり、キューバにとっては必ずしもマイナスではなかった。
　アメリカが恐れたのはキューバ革命の成功により、中南米諸国でとくに知識層、学生などのあいだにカストロイズムが浸透し、反米、民族解放の機運が高まってきたことだった。
　六一年三月、ケネディ大統領が「進歩のための同盟」計画を発表して、十年間に二百億ドルの長期経済援助を約束するいっぽう、たとえば六六年春のドミニカでの左翼の進出に対しては二万の米海兵隊をおくって圧力をくわえるなど、アメリカは「アメとムチ」の両面政策をとっている。
　キューバにとっては革命が自国だけにとどまるならば、アメリカの圧迫に対抗できない。
　中南米諸国に革命の炎が燃えあがることがキューバの生存のためにも必要である。