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Index  1  2  3  4  5  6  7  8  9  10  11  12  13  14  15  16  世界の歴史12――20世紀の世界

16 核の恐怖

　　　　16.1　激化する軍備競争 top

　「千の太陽の光が一時に突如として天空にきらめきでることがあればそれはかの荘厳なるものの光輝にも似ん。」
　一九四五年七月十六日、世界最初の原爆がネバダ州アラモゴードの砂漠で爆発したとき、原爆製造の「マンハッタン計画」の中心人物の一人、ロバート・オッペンハイマー博士の頭に浮かんだのは、インドのバガバッド・ギータ中のこの一句だった。　つづいて浮かんだのは、やはり同じインドの古代叙事討のべつの一行、
　「われは何もかも奪いとる死神、宇宙をゆすぶり動かす者ぞ。」
　人間の運命をつかさどる神シュリ・クリシュナの言葉だという（ロベルト・ユンク『千の太陽より明るく』）。
　彼の予感は正しかった。
　核の恐怖は第二次大戦後の世界をおおう暗雲として、今日にいたっている。
　一九四五年八月六日、世界最初の原爆が広島に使用された。原爆による被害がいかに恐るべきものであるかは、世界唯一の原爆被爆国である日本国民がいちばんよく知っている。
　広島では二十四〜二十六万、長崎では九万人の死者をだしたばかりでなく、原爆病で死亡してゆく被害者は、いまなお跡をたたない。
　核兵器が火薬、飛行機の発明にまさる軍事技術の大変革をもたらす革命的兵器であることは、誰の目にも明らかな事実で、それはまた戦争の性格をも変革し、従来の戦略の通念を根本からくつがえす効果をもっていた。
　ある大戦に現われた新兵器は、つぎの大戦での主要兵器となるといわれる。
　第一次大戦に現われた新兵器である飛行機、戦車は第二次大戦の勝敗を決する主要兵器であった。
　第二次大戦末期に現われた新兵器である核兵器とロケットが、きたるべき第三次大戦の主要兵器となるであろうことは、世界の軍事専門家の一致した意見である。
　冷戦時代の大きな特徴の一つは、米ソ二大国のはげしい軍備競争、とくに軍事技術の開発競争であった。
　広島に投下された原爆は今日では小型戦術核兵器に分類されるものだが、それでもＴＮＴ火薬二万トン分の威力をもち従来の兵器とは比較にならない破壊力をもっている。
　世界で最初の核兵器保有国となった米国は、これによってソ連に対し、絶対的な戦略的優位に立ったと信じた。
　アメリカは一九四六年バルーク案とよばれる原子力国際管理案を、国連に提案した。
　バルーク案は国連原子力開発機構だけが核兵器の研究をおこない、ウラン、トリウムを独占するという理想的なかたちを提案しながら、完全な国際管理ができるまで米国の原爆保有を認めるということで、実質的な核兵器の独占継続をねらったものだったため、ソ連の反対によって成立しなかった。
　アメリカは、ソ連が原爆を保有するまでに五年ないし二十年は要するとみていたが、ソ連は予想より早く、一九四九年八月初の原爆実験に成功した。
　核独占がやぶれたアメリカでは、トルーマン大統領が一九五〇年一月水爆製造を指令して核軍備競争に拍車をかけた。
　水爆製造決定にあたっては、オッペンハイマー博士らから「原爆ならまだ人類が制御できるが、水爆となってはとても手に負えなくなる」と強い反対があったにもかかわらず、トルーマンはＥ・テラー博士らをもちいて、水爆製造にふみきった。
　原爆はウランの核分裂のエネルギーを利用するものであるが、水爆は水素原子が融合してヘリウムとなるさいのエネルギーを利用する。
　原爆はその原理上から威力には限界があり、その威力は普通ＴＮＴ火薬一千トン分を意味するキロトンではかられる。
　しかし水爆は原理的にいくらでも威力を増大させることができ、実際にもその威力はメガトン、すなわちＴＮＴ火薬の百万トン分を単位としてはかられる。すなわち水爆と原爆とはその威力において、原爆と普通の爆弾ほどの違いがある。
　オッペッハイマー博士らが反対したのは、そのあまりにも大きすぎる破壊力についてたった。
　アメリカは五二年末、太平洋上のエニウェトク環礁で、最初の核融合による爆発実験に成功する。
　しかしソ連も五三年八月、最初の水爆実験に成功した。
　アメリカの軍、政首脳は、この情報にがくぜんとして色をうしなった。
　アメリカは核融合装置の実験に成功したとはいえ、それは液体重水素を使用したため、厖大で複雑な装置となった。
　ところが、ソ連の実験は高空でおこなわれており、明らかに飛行機ではこべる実用の域にたっした水爆の製造に、成功していたからだ。
　この成功のカギは、重水素化リチウムという固体を使用したことにあり、アメリカも五四年三月のビキニの実験で実用化に成功する。
　しかし科学技術の水準でだんぜんソ連をひきはなした最先進国と自認していたにもかかわらず、軍事技術の最先端でソ連に追い越される可能性が現われたことによって、アメリカは強く刺激され、軍事技術の開発競争はいっそうの激しさをくわえた。
　水爆の出現は破壊力という点で、事実上これ以上をのぞめない極限まで発達させた。
　一九六七年、ウ・タント国連事務総長が発表した「核兵器白書」では、ニューヨークのマンハッタン上空で二〇メガトンの水爆が爆発した場合、爆発地点から三〇キロメートル以内では熱による火災が生じ、六〇キロメートル以内の住民の生命をあやうくする。

　　　　16.2　防衛から抑止ヘ top

　これは一九六二年アメリカで発表され評判となった『フェイル・セイフ』のあら筋である。
　ばかばかしい空想小説と笑ってすませられない状況が、現在の世界には存在している。
　人工衛星のうち上げは軍事的にみるならば、ＩＣＢＭの完成を意味する。
　人工衛星が地球の引力をふりきって軌道に乗るためには、秒速七・九キロ以上のスピードを必要とするが、これには多段式ロケットで加速度をますほかない。
　だから人工衛星をうち上げるに足る大型ロケットは、地表の目標に向けて使用するならば、モスクワ〜ワシントン間の距離である八千キロ以上を飛ぶＩＣＢＭとなるのである。
　このことは米ソ関係に画期的変化をもたらしただけでなく、軍事戦略全般に根本的変革をひきおこした。
　核弾頭ＩＣＢＭは、「究極兵器」「最終兵器」とよばれる。
　発射されると三十分以内で八千キロ以上を飛び、弾頭に装置されたメガトン級水爆は、どんな大都市も一発で事実上、消滅させる威力をもつ。
　しかも最高時速二五マッハ以上という超高速で飛来するＩＣＢＭには、有効な防御の方法はない。
　実際上これ以上威力ある兵器はありえないので、最終兵器とよばれるが、この兵器の出現によって、いままで国防戦略の基本概念であった「防衛」は事実上なりたたなくなり、もし相手方がＩＣＢＭ発射のボタンを押すならば、その第一撃によって、わがほうは破滅的大損害をうけることは不可避となった。
　そこであらたに登場するのが抑止戦略である。
　敵の第一撃によって大損害をうけるのは防げないが、もしわが方が第二撃報復能力を備えていて、敵の第一撃以上に大きな打撃をあたえうることを明らかにしておくならば、いかに好戦的な敵であっても、あえて攻撃してこないだろう。
　すなわち敵の核攻撃を防御するのでなく、未然に抑止することが、国防戦略の根本だというのである。
　こうして双方がたがいに相手を壊滅できるようになると、「恐怖の均衡」が生まれ、相互抑止の状態となる。
　アメリカは五〇年代のアイゼンハワー、ダレス時代、ニュー・ルック戦略をとなえ、空軍と核兵器の圧倒的優位を背景に「大量報復」をもって相手をおどし、戦争の瀬戸際まで追いこんで、相手を譲歩させるという政策をとった。
　この時期には地上軍の前線部隊まで、核武装することが目標とされ、原子砲やオネストジョンのような軽量小型の核兵器の開発がすすめられた。

　戦略爆撃機が発着できる基地はかぎられており、もしこれらの基地を核兵器で先制奇襲された場合は、地上に何百機あってもゼロに等しくなる。
　この奇襲から生きのこるため、米戦略空軍は十五分以内で飛び立てるように、常時警戒体制をとるばかりでなく、Ｂ52、Ｂ47の一部にたえず水爆をつんで空中を巡戒させて、敵の奇襲に生きのこって逆襲にでられるようにした。
　こうした常時即戦体制をとっていると、押しボタン戦争では、情報を検討する時間の余裕がないので、過失、誤解、誤算による核戦争勃発の危険を増大させ、偶発戦争の可能性が大きな問題となった。
　この時期に現われた第三次大戦未来記というべき『フェイル・セイフ』をはじめ、『渚にて』『第七地下壕』などはいずれも、
　�@過失、誤解で思いがけぬ戦争がおこる、
　�A戦争は、何時間というきわめて短い期間で終わる、
　�Bその結果は人類の共滅であり、勝者はない――ということで共通している。
　一九六二年十月のキューバ危機で、あわや核戦争勃発というところまでいったことは、米ソ首脳に全面核戦争の恐怖を再認識させた。
　ケネディ大統領のグランド・ストラテジー（大戦略）の名のもとに、マクスウェル・テイラー大将の柔軟反応戦略が採用され、マクナマラ国防長官の手で非脆弱な第二撃報復能力の建設がすすんだことで、米ソのあいだには「核手づまり」の状態が明確となり、どちらもうごけない相互抑止の相対的安定が生まれた。
　米ソはもし全面核戦争をひきおこすならば、両者の共滅となるのがわかりきっている以上、平和共存の道をえらばざるをえなくなった。
　一九六三年六月、クレムリンとホワイト・ハウスのあいだで不時の緊急事態にそなえてのホットライン（直通電話）が開設された。
　米ソ両国が冷戦の対立から、六〇年代にはいって平和共存へ、さらに協調へとうつっていったことは、共滅となる全面戦争を避けるのは双方にとって至上命令であるという軍事面の大変化が根本原因であり、またそれが他の分野における対立から協調への変化の動機となり、口実となったといえる。

　　　　16.3　軍縮か、軍備管理か top

　最終兵器「核ＩＣＢＭ」の出現によって、軍事戦略の根本的変革がせまられ、米ソの「雪どけ」がすすむとともに、軍縮問題が国際政治のなかで、あらたな意義をおびて大きくとりあげられるようになった。
　国際連合は発足当時から軍縮問題をそのおもな作務の一つとしてとりあげ、一九四六年、国連軍縮委員会がもうけられた。
　いらい軍縮開題は、たえず国連総会の議題となってきた。
　一九五五年ジュネーブ四大国首脳会談の直前、五月にはロンドンの五ヵ国軍縮特別小委員会（米、ソ、英、仏、カナダ）で、通常軍備の一括削減などである程度の歩みよりがみられたが、首脳会談でアイゼンハワー大統領が相互に相手国を飛行機で空中査察するという提案をしたことで、ご破算となった。
　平和共存路線の推進に熱心であったフルシチョフ・ソ連首相は、一九五九年九月訪米を機に、国連総会に出席し、四年間に三段階に分けて軍備を全廃するという、思いきった提案をした。
　核ＩＣＢＭの完成によって、「防衛」から「抑止」への戦略のきりかえをせまられていた時期なので、この提案は大きな反響をよび、国連総会も全会一致で「軍縮はこんご軍備全廃を目標とする」ことを決議し、東西、各五ヵ国からなる十ヵ国軍縮委員会をもうけ（のちに中立八ヵ国をくわえて十八ヵ国となるが、フランスは不参加で十七ヵ国）、軍備全廃を検討することにした。
　いっぽう、六一年の国連総会でケネディ大統領は、軍備全廃のアノリカ案（三段階に分けるが期限は明確でない）を提案し、
　「人類のうえには、核兵器というダモクレスの剣が細い糸でぶら下げられている。
　核兵器が人類を滅ぼすまえに、人類が核兵器を滅ぼさねばならない」と演説した。
　同時に六一年九月、米ソ間には「軍縮は、あらゆる軍備をなくすことが目標でなくてはならない」とする八項目の原則をあげた共同宣言が合意をみた。
　しかしこうした軍備全廃は、雪どけの機運をもりあげるための宣伝の効果しかもたず、米ソともに、軍縮よりも軍備管理（アームズ・コントール）で、比較的安定した軍事情勢をつくりだすほうが有効であり、緊急であるというのが本音であった。
　要するに、核兵器をなくすという困難な課題をさけて、核兵器のもとでなんとか生存してゆく道を見いだそうということである。
　こうした軍備管理の最初の措置として合意をみたのが、核実験の部分停止であった。
　核実験に対しては、五四年三月のビキニの水爆実験で、第五福竜丸の船員が「死の灰」による被害をうけたのを契機に、日本で原水爆禁止運動がはじまり、広範な市民層の支持をえて国民運動に発展し、世界的に大きな反響をよんだ。
　はじめは問題としていなかった米ソ政府も、国際世論がもりあがり、科学者たちが放射能による被害の重大性を強調し、日本の主張を裏書きするようになると、これを無視するわけにはゆかなくなった。
　ソ連は一九五八年三月、一方的に核実験停止を声明、この問題で主導権をにぎり、五八年十月から米英ソ三核保有国のあいだで、核実験停止会議をひらいたが、地下核実験の探知、査察をめぐって交渉は難航するうち、六一年九月から、ソ連は核実験を再開、五七メガトンという超大型水爆の実験もおこなわれた。
　アメリカもこれに対抗して、太平洋で大規模な核実験をおこない、核実験に対する世論を刺激した。

　この条約は戦後の軍縮交渉で最初の具体的成果であり、全面軍縮の理想への重要な里程標であると宣伝され、米ソは世界各国に同条約への参加をよびかけ、一九六三年末までに、調印国は百四ヵ国にのぼった。
　しかしこの条約は、地下核実験については何もふれていないので、全面核停ではなく、「部分核停条約」と通称される。
　それまで四年余にわたる核実験禁止交渉での難関は、地下核実験をいかに探知し、査察するかにあったのだから、この条約は困難をさけて安易についたといえる。
　地下核実験は野放しにされているので、その後も米ソはしきりに地下実験をおこなって、核兵器の性能向上につとめている。
　だからこの条約成立にあたって中国政府声明が、

　と非難しているのは、一面の真理をもっており、
　「核実験の禁止ではなく、大国の核独占を確実にするための条約」という批判もでている。
　したがってこの条約は実質的に軍備管理であり、軍縮としての意義はほとんどないが、米ソ両大国が軍事戦略の焦点である核兵器問題について、協調へとふみきった点で画期的意義をもっている。
　そして核大国として共通の立場から、核独占の確保をはかる米ソの「協調結託」はその後の核拡散防止をめぐる動きで、いよいよ明確になってきた。
　両国は部分核停条約成立後、核兵器保有国がこれ以上ふえることが、核戦争をひきおこす危険を増大させる最大の原因であるから、核保有国をふやさないようにすること、すなわち核拡散の防止が軍縮のつぎの重要課題であると強調した。
　一九六五年、米ソはそれぞれジュネーブ軍縮会議へ「核拡散防止条約草案」を提出、六八年はじめ、これを両国共同草案にまとめ、六月国連特別総会はこれを支持する決議を可決、七月モスクワ、ワシントンで調印された。
　この条約は、「核保有国は非核保有国へ核兵器をわたしたり、情報をあたえたりしない」「非核保有国は核兵器をもったり、情報をえようとしない」を骨子としているが、核保有国は「誠実に核軍縮について交渉する」という抽象的約束をするだけで、非核保有国へ核兵器を配置するのも、核拡散とはならないという身勝手なものである。
　審議の過程において、こうした核大国の利己主義を非難する声は、非核保有国のあいだに強かった。
　有力な「核保有能力国」である日本も一九七一年ようやく調印はしたものの、いまだに批准の手続きをとっていない。
　米ソのこうした核独占維持への努力に対して公然と反旗をひるがえしたのは、中国とフランスである。
　米ソは、核・ＩＣＢＭ時代の戦略は抑止戦略をとるよりほかないが、「相互抑止」が成立するためには、双方がたがいに相手の力を理解し、合理的思考をすることが前提になっている。
　米ソが盟主として二つの陣営が対立している場合は、安定した相互抑止が成立するが、核保有国が増加すれば、不確定要素が多くなって抑止戦略は急速に困難になる、とその核独占の正当化を理由づける。
　しかしド・ゴール大統領は、「フランスの栄光」の回復をめざしていた。
　彼は核時代においても、国際政治の単位は民族国家であり、フランスは大国として地位を回復しなければならない。
　ＮＡＴＯ軍においても、アメリカは核兵器を独占しているが、決定的兵器である核兵器について、他国の「核のカサ」にたよるならば、その国は将棋の「歩」の地位に甘んずることになるとして、ド・ゴールは独自の核武装を決定した。
　核兵器は、かならずしも米ソのような莫大な量を必要としない。
　敵の心臓部数都市を破壊できるだけのものがあれば、自国の死活的利害についての不法な要求は拒否できるというのがド・ゴールの考え方であった。
　フランスは一九六〇年二月、最初の原爆実験をサハラ砂漠でおこない、第四の核保有国となった。
　さらに核兵器の運搬手段として、超音速ジェット戦闘爆撃機ミラージュ4、五十機を建造し、中距離弾道弾（ＩＲＢＭ）、ポラリス型原子力潜水艦もつくろうとしている。
　フランスのこうした動きは中国のそれとあいまって、米ソ対立の冷戦時代から、いわゆる「多極化」への最大の要因となった。
　中国は、「戦争を決定するものはけっきょく人であって、武器ではない」として、核兵器万能の思想に最初から批判的であった。
　毛沢東は一九四六年、「原爆はハリコの虎である」と語っている。
　しかしこれは「戦略的には敵を軽視する」のであって、核兵器の威力を知らないわけではない。
　はじめ中国は、ソ連の技術援助をえて核兵器をつくろうとした。