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日本連合艦隊――「三笠」の勝利から「大和」の特攻出撃まで
(『 Japanese High Seas Fleet
』リチャード・ハンブル著、山本親雄訳)
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著者 リチャード・ハンブル
1945年生まれ、オックスフォードのエプソンとオーリアルカレッジで学んだ。専攻は軍事史、現在、オービス出版の「第二次世界大戦」の編集長として活躍。また、軍事、海軍に関して多く出筆している。本シリーズ「壮烈!ドイツ艦隊」の著者でもある。
訳者 山本親雄(やまもと・ちかお)
1896年愛媛県生まれ、海兵64期、海大卒。飛行将校、駐米大使館付武官補佐官、航空戦隊参謀、水上機母艦艦長をへて、戦時中は航空本部総務部大課長、大本営海軍部作戦課長、航空戦隊司令官などを歴任、終戦時少将。
戦後、中華民国・国民政府顧問。
「日本海軍航空史」を編集。訳書に本シリーズ「スピットファイア」「栄光のバトル・オブ・ブリテン」がある。
はじめに 大日本帝国海軍 ドナルド・マッキンタイヤー(オービス出版総編集者)
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なが年の鎖国政策からぬけだした日本は、西洋流の軍備をはじめる準備にとりかかった。まず、海軍と海軍航空隊の建設は、イギリスにまなび、軍艦の設計と建造を、イギリスに註文したのであった。
日露戦争中、旅順沖海戦〔注1〕や日本海海戦〔注2〕で、日本艦隊はロシア艦隊をうちやぶった。このときの艦隊は、イギリスで建造した弩(ど)級戦艦〔注3〕以前の戦艦数隻を中心とする、かなりバラソスのとれた艦隊であった。
〔注1=明治三十七年八月十日、旅順港を出港して、ウラジオストクにむかっていたロシア艦隊と、日本艦隊との海戦。
注2=明治三十八年五月二十七、二十八日に、対馬海峡で戦われた。ヨーロッパから、ウラジオストクに回航中であったロシアのバルチック艦隊と、これを迎撃した日本艦隊との海戦。
注3=日露戦争の戦訓をいかして、英海軍が明治三十九年に起工した、巨砲主義の戦艦「ドレッドノート」級の戦艦をいう〕
「ドレッドノート」の出現による建艦革命と、独海軍増勢の脅威にそなえるため、イギリスがその艦隊を本国周辺の海域に集中したことに、日本は刺激された。そして、極東海域の優勢を確保することができる艦隊の建設をはしめた。
日本がはじめに考えた計画は、英海軍の「ライオン」級を改良した「金剛」をはじめとする、巡洋戦艦部隊をつくるというぬのであった。「金剛」はビッカース・アームストロング会社で建造された。「金剛」につづいて、「比叡」「榛名」「霧島」の三艦が、日本の造船所でつくられた。
その後の各艦は、全部日本で建造された。この巡洋戦艦四隻につづいて、超弩級戦艦「扶桑」「山城」「伊勢」「日向」の四隻が建造された。
第一次大戦の終結にさきだち、日米両国の海軍拡張の野心――これが、互いに相手を剌激し、反作用をひきおこしていたことほぼ間違いない――のために、一九一六年〔大正五年〕になると、両国はともにぼう大な海軍拡張をはじめるようになった。
アメリカは、世界第一の海軍建設を決意し、戦艦一〇隻、巡洋戦艦六隻を保有しようとした。日本は、戦艦八隻、巡洋戦艦八隻からなる、いわゆる「八八艦隊」建設の決意を発表した。
この間イギリスは、一世紀以上にわたって世界第一の海軍国という地位を保ってきた。そのため、全世界にはこる大英帝国と、その通商を保護しなければならず、劣等感をいだくような地位にいることはできなかった。こうして、破滅をまねくこの軍備拡張競争に、イギリスもいやおうなくひきずりこまれてしまったのである。
その結果、一九二一年にワシントン海軍軍縮会議が招集された。軍縮条約の条項は、英末日の戦艦勢力の比率五・五・三を、日本に受諾させた。そして日英同盟は、アメリカの主張によって、代償つきで破棄されることになったのである。
この代償とは、三国が、東経一一〇度以東(日本本土、ハワイ諸島、オーストラリア、ニュージーランドおよびアメリカ沿岸の島々をのぞく)で、あらたに要塞や海軍根拠地を建設しないことに同意する、というものであった。
これによってアメリカは、フィリピン諸島に要塞をきずいたり、極東艦隊のために、第一級の根拠地をつくることができなくなった。もし、日本と開戦したばあい、フィリピンをうしなうかもしれない。
だが、一方において、日本もその太平洋の委任統治地域の島々の防備ができなくなった。しかし第一次大戦後、対米関係が悪化するにつれて、日本はひそかに条約をやぶって、この地域に要塞をきずいていた。
〔要塞をつくった事実はなく、珊瑚礁の島々の一部に、網干(あみほし)場という名目で簡単な滑走路をつくった程度であった〕
軍縮条約にしたがって、日本は忠実に「加賀」級戦艦二隻と、建造中の巡洋戦艦四隻のうち二隻の建造をとりやめた。巡洋戦艦のうちで、他の二隻の「天城」と「赤城」は、航空母艦に改造された。しかし「天城」は、一九二三年〔大正十二年〕の関東大震災で大損害をうけたため、建造中であった戦艦「加賀」がそのかわりとなった。これにたいして、アメリカは空母「レキシントン」と「サラトガ」を建造したのである。
太平洋で、日本のおもな競争相手であるアメリカは、その海軍力を太平洋と大西洋に二分しなければならなかった。しかし、日本はつねにワシントン条約と、これに続いた一九三〇年〔昭和五年]のロンドン海軍軍縮条約の規定に苦しんでいた。ロンドン条約では、日本は潜水艦では対等の、また軽巡と駆逐艦では、ワシントン条約よりは、だいぶ割のよい比率の譲歩をかちとったのであつた。
つぎの軍縮会議の予備会議が一九三四年十月にはじまったとき、日本は全トン数での対等比率を要求した。この要求が拒否されると、日本はワシントンおよびロンドンの両軍縮条約を一九三四年末に廃棄した。
日本は、それまでは両条約に拘束されていて、主力艦と航空母艦については条約をまもっていた。一九三七年になってはじめて、四六センチ砲を搭載した、六万四一七〇トンの巨大な戦艦、「大和」と「武蔵」が起工された。
この間に「金剛」以後に建造された他のすべての主力艦は近代化され、各国海軍の低速な超弩級戦艦にまさる第一級戦艦に改装されていた。
巡洋艦については、条約によれば一万トン以下に制限されていた。しかし、一九二四年と一九二五年に起工された「那智」級四隻は、ひそかに一万三〇〇〇トンの排水量にしてあったので、他の一万トン級にくらべるとけるかに有力であった。
同じく一九三一年起工の軽巡「最上」「利根」級も八五〇〇トンといわれていたが、実際は一万一二〇〇トンであった。これらの軽巡は装甲され、のちには二〇センチ砲を装備していたから重巡級であった。
〔「那智」級巡洋艦の排水量は一万三〇〇〇トンで、条約による制限トン数一万トンを超過していたとあるが、一万三〇〇〇トンは「那智」級の公試排水量一万二三七四トンをさしているものとおもわれる。「那智」級の基準排水量は一万トンで、条約の制限を超過していない。また「利根」級、「最上」級も一万一二〇〇トンというのは公試排水量にちかい数字で、基準排水量はいずれも八五〇〇トンであった。
条約制限の排水量は、すべて基準排水量をいうのであって、日本海軍の建艦には、条約違反は少しもない〕
日本海軍が、その師イギリスをはるかにこえていたのは、航空関係であった。イギリスは、艦隊に必要な海上航空兵力を、世界にさきがけて育成したが、艦隊航空隊の人員とその指揮を独立空軍にまかせたので、その利点を失ってしまったのである。
日本はこのようなあやまりをおかさなかった。こうして一九四〇年には、日本海軍は六隻の高速航空母艦をもち、合計四〇〇機以上の母艦機を艦隊でつかっていた。
このときの英海軍の艦隊航空母艦はわずかに五隻だけで、母艦機は日本艦隊の半数以下だった。
しかもそのうち四隻は、第一次大戦の古つわものであった。
一九四一年十二月、日本はついに意を決した。中国征服の努力を放棄する恥辱をうけるよりも、アメリカ、イギリス、オランダに挑戦する道をえらんだのだ。このとき日本海軍は、あらゆる部門で、どのような敵にたいしても、質、量ともにすぐれていたのである。だから日本は、すみやかに勝利をえることを予期していた。
しかし、連合艦隊司令長官山本五十六大将は、はじめの勝利の後が苦しくなるだろう、と警告していた。だが、日本を動かしていた陸軍は、ヒトラー同様、陸上のことしか知らなかった。彼らは、日本が乗りかかった戦争に、海車力が圧倒的な影響をあたえるということを認識していなかった。
予想どおり緒戦には勝ったが、戦線拡大が極限にたっし、日本の戦勢が停滞したとき、アメリカはその潜在的工業力を発揮して海軍兵力を拡充した。
その結果、すぐれた技術と物量とによって、日本連合艦隊はついに圧倒されてしまったのである。
訳者あとがき (元海軍航空戦隊司令官) top
序文の末尾に「勝れた技術と物量によって日本艦隊が圧倒された」と述べてあるが、全くその通りで、連合艦隊壊滅の真因はこの一文につきるともいえる。
技術では日本海軍は多くの点で世界的水準に達していたが、飛行機については設計や量産技術でアメリカに劣っていた。またレーダーについてははるかに遅れ、敵の暗号解読に開しても同様であった。
日本海軍は、戦闘術力では多年錬磨の結果、優勢な米艦隊に対し戦争初期には相当の勝算ありと確信していた。
しかし戦争が長引けば、アメリカの生産力やわが国の諸資源、特に油の欠乏などによって、窮境に陥るおそれありとの判断で、開戦前海軍首脳部が最も苦慮したのもこの点であった。
対米英戦争の前途にかなりの不安を抱いていた海軍が、何故、開戦を阻止できなかったのかと残念に思うが、時の勢いは政治的に非力な海軍がどう頑張っても、どうにもならなかったものと思う。
戦争回避は海軍だけが念願していたのではなく、収拾の見込みがたたない支那事変をかかえて、さらに対米英戦争を始めることなどを陸軍も望んだはずはなく、政府もまたそうであった。
それにもかかわらず一歩一歩開戦に向かって前進したのは、アメリカの西進政策の野望のために、戦争を回避できなかった日本の宿命であった。
アメリカは支那解放のため、あくまで日本打倒を決意していたので、開戦前の外交交渉で引き下らなかったのである。
明治維新この方、粒粒辛苦の末に世界第三の強大な艦隊を備え、東アジアの安定勢力としての日本の地位を確立するまでに育て上げられた海軍が、国家を敗戦の悲運に陥れたことは、実に千載の恨事である。
マリアナやレイテ湾の海戦でわが艦隊は惨敗したが、いたずらに猪突猛進したのではなく、相当の成算のもとに最善と信ずる策をとったのであった。しかし判断や戦術にいたらぬ点があった上に、敵の優れた兵器や圧倒的な航空兵力のために、もろくも敗れたのであった。
我々は敗戦の教訓にかんがみ、二度とこのような事態を招かぬため、真剣な努力をしなければならない。
我々はまた、戦後平和こそ国家繁栄の基礎であることを身にしみて学んだ。
これからは、常に世界の情勢を正しく把握し、適正な外交によって、他国との親交を失わぬことが極めて大切なことと痛感するのである。
訳出にあたって、原文にある注と訳者の注を、それぞれ( )と〔 〕で区別した。
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