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本文 Ⅰ Ⅱ Ⅲ Ⅳ Ⅴ Ⅵ Ⅶ Ⅷ 付録 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 INDEX
Ⅷ 工部省および工部大学校の社会への影響
第1章から第7章にわたって、わが国の工業が近代化するまでにたどってきた経過について述べてきたが、その間最も大きな変革をもたらしたのは、なんといっても明治維新であった。
もっと具体的にいえば、明治政府の殖産興業政策と、これに基く工部省と工部大学校の設置であったといえよう。
そこで、本章では工務省と工部大学校がわが国に与えた影響について振り返ってみることにする。
1 工部省の影響 top
① 概要
第4章で述べたように、明治初年は大変むずかしい時期であった。
一体これからの政府の政策はどういうふうに立てたらよいのか、首脳者たちにも見当がつかなかった。
しかしながら、富国強兵のためには殖産興業はぜひとも必要であることはみんな感じていた。
そこで殖産興業という政策を掲げ、これを突破ロとしてまっしぐらに進んでいったというのが真相であろう。
こうして設けられたのが工部省である。
工部省がわが国産業に及ぼした影響をあげてみると、まず第1に、10寮1司をおいてわが国工業の各分野にそれぞれ秩序と振興意欲を与えた影響は実に大であった。
第2には、官営企業と官営工場を創めることによって、それら企業の重要なポイントを把握するとともに、所要の投資額を知ることができたし、計画の進捗に従って、士族授産への道を開くこともできた。
第3に、優秀な外国人と外国の設備や外国製品をワンセットにして導入し、迅速な産業の発達をはかった。
このことはわが国に大きな財政負担と通貨の膨張を来たし、一面においては西洋依存の弊風を惹起したが、迅速な技術の習得と産業の発達のためには効果的であった。
第4には、政府は産業発達のための3大要因、すなわち、投資・財政・経営の関係を身をもって体験した。
その結果、官営工場の経営は政府の手では無理なことを知り、民間への払下げに踏み切ることにした。
この政策の変更はやがて工部省の廃止を招くことになったが、工部省の本来の政策は勧奨育成にあることを再認識し、資本主義の育成と民間企業の促進に立ち帰らせるのに効果があった。
初期の産業への立ちあがりには政府があたり、経営段階にいたって民間にまかせ、それを完成させたという点では、むしろ極めて順調に、しかも迅速にことを運ぶことができたといってよいであろう。
官営企業にとりあげたものは、第4章で述べたように、国防に密接な関係のあるものや、民間にまかせておいてはいつ立ち上がれるか分らないようなものを選んだ。
鉱山・鉄道・電信・灯台・工作がこれである。
このなかで、最後まで官営として残したのは、鉄道・通信・灯台で、あとは次々と民間に払下げていった。
そのおかげで、民間には新しい財閥が生れたり、財閥の巨大化を招いた例もあった。
官業の払下げを受けるためには巨額の金を要したから、これらの人々に限られたのは当然の結果といえよう。
② 財閥と払下げを受けた者との関係
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財閥といっても漠然とした言葉で、明治末期に生れた言葉らしいが、それは同族支配の下にある富豪の多角的事業経営体を指しているものらしい。
このような財閥がわが国に生れた原因として、次の2つがあげられている。
1つは政商活動を通じて蓄積した富を基盤にして発展したもので、三井・三菱・安田・大倉・藤田がこれにあたる。
もう1つは、鉱山の経営から生れたもので、住友や古河がこれである。
第1のグループに属するものでも、鉱山を獲得して、さらに財閥を巨大化したものもある。
三井（三池炭鉱）、三菱（高島炭鉱）、藤田（小阪銀山）などがこれである。
この2つが主な原因といわれているが、もう1つ多角的事業によって富を増やしていって、例外的に財閥入りしたものがある。
浅野がこれである。
浅野は石炭の商いで巨利を得た上で、官営のセメント製造所（深川工作分室）の払下げを受けてから財閥として発展をした。
住友と安田は払下げはうけなかった。
安田は金融財閥といわれるように、ほとんどそれに終始した。
それに比べると、住友は1891年に別子銅山を経営してから近世最大の産銅業者といわれるまでに栄えた鉱山経営による財閥であったが、明治雄新には別子銅山が新政府に没収されようとしたり、銅座が閉鎖され産銅量が激減するなどの悪条件が重なり危機に瀕した。
それを切り抜けたのは広瀬宰平の積極性によるものであった。 |
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財閥で官業の払下げを受けた者を拾ってみると、次表のようになる。
大多数の財閥が払下げを受けており、特に鉱山の払下げを受けたものが多い。
もちろん、払下げを受けた者でも財閥への道をたどりえなかったものもある。
しかし、官営で営業不振のため放出されたものが、民営に移ったからといって、簡単に立て直しができるわけのものではあるまい。
この間の事情を語るものとして、古河市兵衛が院内・阿仁の払下げを受けた後にとった経営の振興策の例をさきに掲げた。
企業家からみた従業員の整理や操業法の一新は、当然のことながら単にそれだけにとどまるものではなかった。
彼は伝統企業に欠けていた新鋭の大学出身技術者と、進んだ輸入機械が、同時に転がり込んだことに、大きな革新の糸口を見つけたのであった。
いいかえれば、工部省時代の宝が民営になって、初めて光を発するようになったのである。
このことは、他の企業においても同様のことがいえる。
その代わり、一旦民営に定着してしまえば、各財閥の伝統に左右されて、最初のような飛躍はなくなってしまう。
その上、財閥の盛衰浮沈は財閥史に示されている通り、家運や人脈や時勢に支配されながら、時代とともに移っていく。
③ 財閥以外への払下げ
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第4章で述べたように、民間で官営企業の払下げを受けたもののうち、財閥以外のものも少なくなかった。
工業関係では次表のようなものがある。
これらのなかには、成功したものもあれば、失敗したものもある。
成功したものの中には釜石のように製鉄に成功し、のち鉄鋼一貫の官営ハ幡製鉄所へ発展する基礎づくりをしたものもある。
官営時代の成功または失敗の経験は、払下げ後各企業においてそれぞれ生かされていった。 |
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2 工部大学校の影響（第6章と重複：HP管理者）
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工部大学校は工部省とちがって、工業界との直接の接触はなかった。
ただ、生徒が実習のため工部省の各部局や場合によっては民間の工場に出掛けた。
むしろ、外国人教師のなかには学術や専門の研究に熱心な人達が多かったので、生徒はそういう方面に対して関心を強くしたし、教師の薫陶を受けることも多かった。
エアトンの如きはケルビン卿をして世界の学問の中心は日本に移ったとさえ歎じさせたほどの世界的な研究を重ねていたし、ミルンは地質・鉱物の教師であったが、地震を日本で初めて経験し地震学を創めた人で、日本を地震学の中心とし日本のみならず、世界の地震学ことに地震工学に大きな貢献をした人である。
このような外国人教師の影響は工部大学校の生徒のみならず、日本の工学界に対して大きな指導力を発揮するとともに、日本を世界に紹介する上において大きな貢献をした。
しかしながら工部大学校がわが国の産業界に与えた影響といえば、なんといっても工部大学校の卒業生である。
卒業生のなかには東大教授として活躍した人、政府機関で活躍した人、民間で活躍した人、海外に進出した人など職場はいろいろであったが、いずれもわが国の工業の振興をつねに念頭に置きながら、わが国工業の基礎づくりに働いた人達である。
このように工部大学校が及ぼした影響は、外人教師と卒業生によるところが顕著であったから、ここではこの二つの方面から紹介することにしたい。
① 外人教師が与えた影響 top
伊藤博文が岩倉使節団の副使として米欧を巡遊したとき、本国からの命により、工部教育の基礎造りとするため、工学校を創設し、それを指導していくのに適当な教師を物色すべきことを委嘱された。
この決定は明治5年2月のことで、使節団出発後のことである。
伊藤はこの訓令に基き行動し、結局グラスゴー大学のランキン教授の門下生の、工学博士ダイエルが推薦されたことはさきに述べた通りである。
ダイエルを長として教授および助手の9名からなる一行が編成され、ダイエルが引率して明治6年6月来日し、工部大学校の基礎づくりが始まった。
第6章にダイエル、ダイバース、エアトン、コンダー、ミルン、フォンタネージの略伝を掲げている。
② 卒業生が与えた影響 top
工部大学校の辛菜生は明治12-19年の7年間に211名にのばった。
その内訳は、上木45、機械39、電信21、建築20、鉱山48、化学25、冶金5、造船8である。
これらの人々の経歴をすべて追跡することはできなかったが、目に触れた人々の経歴のなかから、次の11名の略伝を第6章に掲げた。
括社内の数字は卒業の年次である。
土木科――石橋絢(1期)・渡辺喜一（5期）・田辺朔郎（5期）
機械科――三好晋六郎（1期）
電信科――志田林三郎（1期)・藤岡市助（3期）・浅野応輔（3期）
建築科――辰野金吾（1期）
鉱山科――近藤陸三郎(1期）
化学科――高峰譲吉（1期）・下瀬雅允（6期）
これら卒業生の略歴をみても、かれらがいかに幅広く活躍したかがわかる。
なお、他にも多くの卒業生の略伝がある。これらを通覧して、2-3感ずるところを述べておこう。
その一つは、全卒業生の2/3の経歴を入手することのできた電信科の卒業生についてである。
電信科の卒業生で学校に残ったもののほかは、電信線架設のための電柱を趨性する電信建築長をつとめるのが 一定のコースであった。
しかし、20年代になると電話の導入があって電話交換局長という職ができ、また、電灯・水力発電・電力輸送・電気機械というような民間事業が次々と開けて、会社方面への進出が多くなった。
彼らはこういう新しい分野についてはもちろん学校で教えられることはなかったが、敢然としてこれに立ち向い、エアトン教授に教えられた通りに、工部大学校で修めた基礎学を活用してこれに取り組んでいった。
もう一つ気のつくことは、留学や視察の対象となった国は、はじめはイギリスであったが、後にはアメリカが多くなってきたことである。
新しい分野が次々と開拓されていく若い国アメリカに魅力があり、また実用的な応用工学を導入するためには、アメリカの方がわが国には適していたと解釈すべきであろうか。
ともかく、これら211名の工部大学校卒業生をもったことは、明治・大正時代におけるわが国工業のあらゆる分野における開拓者を養成したことを意味するもので、多額の経費を注ぎ込み、長い年月をかけた結果ではあるが、それはわが国工業の基礎づくりのためには、どうしても支払わなければならない投資であったのである。
その償いは工学寮設置のとき維新の先覚者達がかけた期待通りに、これら卒業生の活躍によって成し遂げられたというべきであろう。
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