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犬養毅と満州事変と五・一五事件
（犬養毅：リベラリズムとナショナリズムの相剋　時任英人　論創社　1991年刊）

　序にかえて　top

　犬養毅（1）がその名を全国的に普（よ）く知られるようになったのは、憲政本党の内紛が決着をみせる前後からである。そのとき以来犬養は、その生涯において最も華々しい活躍をみせるのである。
　大正政変での行動は、彼を一躍著名にし、そののち寺内内閣での外交調査会参加　（これは批判が集中したという意味で注目を受けた）　や、軍縮、普選実現への活動も同時代において様々な評価を受けた。
　しかし、政治史における比重からいえば犬養を強烈に印象付けたのは、五・一五事件での暗殺である。
　この事件を契機として戦前日本の政党政治が終焉した訳であるが、そうした政党政治を推進してきた政治家の一人が犬養であったことから彼の死は、象徴的に理解されたのである。
　それゆえ戦後の犬養研究は、「リベラル」という視点からふれられることになる。
　しかしながら、個々の犬養の発言と行動をみていくと、かかる見方が如何に一面的であるかが判然とする。
　例えば、民党連合による藩閥打破、政党政治・普選・軍縮の実現を推進する一方で、薩派への接近や最も批判していた長州閥の寺内内閣との妥協、治安維持法支持（これは犬養に限らず他のリベラルと思われている者も支持したが）、軍の近代化の支持、それに辛亥革命を契機とする中国革命派に対する見限り等は、政治家として現実の諸問題と関わった事実を明らかにしている。
　彼は、原敬のように　「官僚と軍閥とを敵手」　とする　「一個の大なる闘士」（2）　ではなかったが、かといって尾崎行雄のような「デマゴーグ」（3）でもなかった。
　どちらかというと浜口雄幸（4）のように政治目標を掲げて諸問題に対処しようとした「信念」の政治家であった。
　その意味で犬養晩年の政治行動は、彼の政治目標と現実との格闘に対する答えであったのである。
　大正時代からの犬養の行動がそれまでと異なってやや複雑になるのは、彼自身の政治的意図（見果てぬ夢としての大政党の党首になること）によることでもあるが、より直接的には彼が認識した政治的現実が複雑化したことにも由来している。
　日露戦後から暫くの間安定していた極東情勢も第一次世界大戦によって不安定になり始め、特に中国の内情が流動化したことは犬養にとって憂慮すべき事態であった。
　また、日露戦後から大正時代を通じて次第に活発になった国民の政治参加の要求は、国内政治秩序の不安定化を招くものと考えられた。かくして犬養は、複雑化する政治的現実に対処しなければならなかったのである。
　かかる犬養の行動から彼の政治的価値やスタイルのみを明らかにしようとした研究はいくつかある（5）が、ある程度体系的に犬養晩年の行動を説明しようとしたものは殆どない。
　そこで本書の目的は、こうした犬養晩年の政治行動に関する一つの見方を提出することである。
　ここでいう晩年とは大正時代前後から五・一五事件によって暗殺されるまでである。
　さて、犬養は日露戦争終了後にはすでに50歳を過ぎていたのであるから、彼の政治目標あるいは政治理想は、それ以前に形成されていたことはいうまでもない。
　そこで、次に一応簡単に犬養の政治目標の内容についてみておく。
　犬養毅は明治・大正・昭和の三代に亘る政治的経歴において比較的一貫した「政治目標」を実現しようとして行動した政治家であった。
　明治15年に改進党の結成に参加して以来、犬養は国際社会（特に極東地域）における日本の安全保障の確保と、朝鮮半島と中国における日本の主導権の確立を追い求めた。
　こうした考えを彼に持たせたものは、近代日本を囲繞する国際環境を第一の原因としていた。
　所謂「外圧」によって開国を促された近代日本は、常に西欧列強の脅威を考慮しなければならなかった。
　このことが明治10年代に政治家としての活動を開始した犬養を規定することになった。
　彼は、一切の国内政治のプログラムに対して対外政策あるいは国際的対応を優先させた（6）が、これは、その問題の対応如何では、「後進国」日本の生存が危うくなると考えていたがためである。
　その際に日本は朝鮮半島や中国において西欧列強よりも常に優位に立つ必要があると考えられたが、こうした意識は支配層や知識人同様に犬養のなかで所謂「アジア主義」を形成させることになった。
　しかしながら、極東地域に対する犬養の発言と行動をみると、そこには他の「アジア主義者」とはやや趣を異にする側面があることがわかる。
　すなわち一般的に大陸浪人系の　「アジア主義者」　は　「大アジア主義者（玄洋社系）」　と　「連帯主義者（宮崎滔天、萱野長知ら民権派）」　とに分類されうる（7）が、犬養は、この両派を結び付けた政治家であったということである。
　加えて犬養は、彼らを政府にも結び付けたのである。
　このことは、犬養が「アジア主義」的傾向を持つ者たちの政治的「有用性」を理解していたがためである。
　それゆえ極端に利権を漁る者でない限り、一様に大陸浪人たちを庇護した。
　そして、朝鮮を併合したのちに勃発した中国辛亥革命に際しては、それまでの大陸浪人との間にできた関係をすべて動員してでも、日本の優位となる政治的解決を図る目的で中国へ赴くことになる。
　こうした点において犬養は、民間や政界を問わず社会各派に「国士」とみられていたのである（8）。
　次に、犬養が実現を目指したものは、政党政治の制度化であった。
　彼がその政治的経歴の当初より　「英国型の立憲政治」　を理想とし、藩閥政治の打破　（もっとも大隈内閣以降は薩派に接近したり、寺内内閣に協力はしたが）　と、そのことを可能にする民党連合の実現を目指して活動してきたことについては、数多くの指摘がなされてきた。
　明治憲法体制において政党は、必ずしも必要とされる訳ではない。
　だが、その立憲主義を運用させようとすると、実際的見地から政党が必要となるのであるが、その理由は、その憲法立案者たちが権力の分散を意図したこと、明治憲法に規定のない非立憲的存在である元老が存在していること（9）等のためである。
　この元老たちが中心となって展開した藩閥政治を打破することこそ、犬養の政党政治実現の第一の目的であった。
　こうした「アジア主義」を基盤とする対外観　（特に極東地域に対して）　と政党政治を具体的内容とする　「立憲政治」　とは、大正時代中葉になると一つに統合されることになる。
　それが「産業立国主義」なのである。
　第一次大戦という未曾有の世界戦争は、当時の各界の指導層に大いなるインパクトを与えた。
　戦時中より陸軍、海軍、政党政治家、それに財界人たちは、この戦争に対して関心を持ってみていた。
　彼らのなかでも特に陸軍関係者たちは、大戦中よりその推移に重大な関心を示し、その全体像の解明と今後の対策の研究に着手し始め、その成果を貴衆両院議員をはじめとする社会各層に知らしめることになるが、その中心テーマは国民総動員であった。
　この時点で陸軍のなかに効果的な国民総動員のために、政党との「協調」を含めて政党政治に対して柔軟な対応を示すグループが存在していた（10）。
　これに見合う形で政党側において政治指導という観点から国民総動員について考えていたのが、犬養毅であった。
　その具体的構想が「産業立国主義」であり、そこでは経済発展のための中国での日本の経済的優位の確立とそれに見合う国内経済の効率的再編成の遂行、そしてそのことを国民に自覚させるための政治参加の大幅な拡大を目指す普選実現とが連結するのである。
　かくして「産業立国主義」には、「アジア主義」　と　「立憲政治」　とが収斂することになったが、このときが犬養にとってその政治的生涯のなかで最も円熟した時期と重なるのである。
　そして、国民総動員にもつながる普選の実現を自らの政治的経歴を締めくくる最後の目標とするのである。
　それゆえ、普選案が両院を通過した同年に政界から一応引退することになる。
　以上のようにみてくると、その政治目標を追及する際に犬養が極東地域の政治秩序と国内政治秩序とを常に「連動」させて考えていた（11）ことが理解できる。
　このことは、双方の領域における秩序の安定度によって彼の政治行動が規定されるということである。
　ある意味ではこうした思考の特徴は、同時代の他の政治家にもみられる一般的傾向なのかもしれないが、犬養の場合はこうした思考に基づく行動を自らの政治的使命として位置付けていたという点において際立っている。
　彼は、明治20年に　『政海の燈台』　と題する一書を刊行したが、このなかで　「吾人の眼中は唯国家あるのみ」　と断言したうえで、漸進的改良主義の見地から自己の政治的立場を、
　「吾人は何処迄も政府の敵にあらざるなり、また政府は何処迄も吾人の敵にあらざるなり」
と述べて常に国家優位の立場で行動していくこと（12）を宣言し、自らが外交と内政の両分野において国家を「補完」することを決意したのであった。
　これは、まさしく政治的危機状況下における「調停者」（13）たらんとすることを意味するものであった。
　この「調停者」としての「振舞い」は、その後の犬養の政治行動の様々な局面で看取しうることになり、国の内外両面それぞれの問題に関係する諸勢力の分裂・対抗に際しては「協調」を生み出す行動となってあらわれる。
　そのことが最も明確になってくるのは、日露戦後になってからで、特に大正政変を経たのちに第一次大戦が勃発すると、犬養の発言と行動に顕著にみてとれるようになるのである。
　次に犬養が当該期に政治目標を実現するに際して採用した　「方法」　あるいは　「手段」　についてみておく。
　この時期犬養の政治的発言や行動には、先に述べた「調停者」としてのそれが頻繁にみられることになる。
　国家的問題での社会的対立あるいは対抗を　「調停」　によって解決したうえ、で、政府に新たな政策を実現させようと考えた。
　しかしながら、ここで問題となるのは犬養がどれほどの社会的影響力を持っているかということである。
　というのは、犬養が如何にその実現を目指そうとしても彼に対する政治的支持がなければ不可能だからである。
　原敬のように多数政党を基盤としているのであれば問題ないが、大正14年に改革合同をするまで犬養は、所詮少数政党しか基盤としえず、しかもその政党を自由に動かせる期間は短かった。
　では、彼は、どうしたのであろうか。
　それは、日露戦後における憲政本党の内紛期に形成された民党系のジャーナリズムの支持を動員することであった。
　本書でもふれるようにこの内紛を決着させた要因の一つが、民党系のジャーナリズムによる犬養支持であった。
　そしてここで形成されたジャーナリズムの支持は、その直後の辛亥革命によってさらに確固たるものとなり、大正政変に際してピークを迎えることになった。
　こののちそうした支持は、逓減していくことになるが、やはりそれでも彼の同時代の政治家である尾崎行雄や原敬などに比較しても秀でた個人的支持を得ていた（14）。
　それゆえ犬養の発言や行動を、常にジャーナリズムが取り上げ続け（15）、このことが犬養の政治目標を社会的に宣伝していくうえで大いなる手段となった。
　そして、そのことを犬養自身も積極的に利用したのである。
　その結果犬養は、彼の「危機認識」に基づいて「挙国一致」的世論の形成を主導することになる。
　大正政変に際しての行動は、犬養の社会的支持を圧倒的に高め、それは彼を「憲政の神」といわせるまでにした。
　しかし、その後の寺内内閣との積極的妥協は、彼に期待していた民党系のジャーナリズムに失望感を与えた。
　しかしながら、ジャーナリズムに失望感を与えてまでも、犬養が　「国家的見地」（16）（このことを犬養は挙国一致の発想で説明する）　から行なう政権への接近は結果的に世論統合を実現し、ときの政権に正当性を与えることになった。
　外交調査会への参加は、その好例である（それにこの場合には政友会から原敬が参加したこともこの印象を強くした）。
　次に　「産業立国主義」　を提唱し、その具体化の一つとして軍縮（軍の近代化を可能にする）、それに普選　（国民総動員につながる）　を高唱し始めると、ひとたび犬養から離反した民党系のジャーナリズムも再び犬養を支持し始めた。
　こうした傾向は、こののち革新倶楽部が結成されたためなおのこと顕著になった。
　かかるジャーナリズムに加えて犬養には、彼の　「高節を敬慕する同志を以て組織」　された木堂会があった。
　これは、大正2年4月13日に京都において犬養、内藤湖南、清水銀蔵、京都大学生、近畿地方の有力者等約60名が出席して結成され、その後明治大学をはじめとする各大学の学生や知識人を加えていった（17）。
　犬養が外交調査会へ参加したときには、一時的に木堂会解散という議論も出た（18）が動揺はみられず、「修養」によって完成された人間の「模範」とまで仰ぐ犬養を支持するための世論形成に貢献することになり、大正14年11月には東京で全国大会を開催するまでに拡大した（19）。
　そうした支持を背景に政友会の総裁に就任したのちも政治社会秩序の不安定化からくる　「人心の動揺」　に対して、国家を　「補完」　する　「精神主義」　を実践する　「模範」　として自らを呈示し、国民の同調を求めるのであった。
　以上の視点から犬養晩年の政治行動をみると、これまでとはやや異なった犬養毅像があらわれるものと思われる。

　各章の内容は次の通りである。
　第一章では犬養が民党系のジャーナリズムの支持を獲得するに至った憲政本党内紛期を取り扱っており、
　第二章では犬養の　「アジア主義」　的行動の決算ともなった辛亥革命とそのことが犬養にとって有する意味を検討している。
　第三章では犬養の政治目標と彼の行動が大正政変から寺内内閣成立期までに限って如何なる意味を持ったかを取り扱っている。
　続く第四章では第一次大戦のインパクトとその対応過程で構想した　「産業立国主義」　の持つ意味と政界からの引退について述べている。
　そして、最終章では政権を担当した犬養が最大の重要課題とした満州事変の解決に如何に対応したかについて検討している。
　第一章と第四章の　「改革合同と政界引退」　を除く各章はすでに独立論文として発表したものである。
　今回本書に収録する際に本文には殆ど手を入れず、脚注に一部削除または付け加えたのみである。
　したがって、若干重複している部分もあるが、読者の了解を請う次第である。
　なお、本書の引用史料中に今日においては不適切な表現の箇所がみられるが、歴史史料としての性格上そのまま引用した。　また本書の〔 〕内は、筆者がすべて補ったものである。

第�X章　政権担当時代　top

　近代日本政治史において犬養毅は、政党政治を推進した政治家として知られている。
　こうした評価は、大正政変期や大正デモクラシー期における彼の行動と、最晩年の政権担当中における劇的暗殺事件とに起因するものである。
　殊に、昭和7年5月15日の暗殺事件は、犬養を政党政治史における象徴的人物にまで押し上げた。
　というのは、この事件を契機として、それまで慣行化しつつあった「憲政の常道」論に基づく政党政治が終焉を迎え、こののち敗戦まで二度と政党を基盤にした政権が登場しなかったためである。
　ところが、僅か5ヵ月という短命な期間で終ったこの犬養内閣に関する研究は、殆どなされてこなかった。
　その理由は種々挙げうるが、それらのなかでも最たるものは、“この内閣が軍の行動に追随して独自の対応を示さなかった”（1）ことが通説となっているからであろう。
　要するに、謀略によって満州事変を引き起した軍の「革新派」が当該期における主たる政治勢力であるため、彼らに引きずられた犬養内閣に関する研究は遅れてきたのである。
　かかる状況下ゆえ、犬養およびその内閣は次のように考えられてきた。
　犬養が大正時代において事実上の頭首であった少数政党の革新倶楽部を政友会と合同させたのは、大正14年である。
　その際彼は、自己の政治家としての生涯も閉じることを意図して政界から引退したが、支持者たちがそれを許さず、再度政界へ引き出された。
　その後、思いがけずも政友会総裁に就任することになるが、しかしこのとき彼は、政友会内に安定した支持基盤を築くほどの力を持たなかった。
　それゆえ、常に政友会主流勢力の影響下におかれることになった。
　このような情勢にあるとき、満州事変が勃発し、政友会はこれを支持した。
　これにやや遅れて、当時の政権党である民政党側から「協力内閣」運動が持ち上がったため、政友会政権の実現が予想されるに至った。
　すると犬養は、それまで以上に政友会主流に同調して、満州事変に対する強硬方針を主張した。
　そして、昭和6年12月13日に犬養内閣が成立したのちも、かかる傾向にあった、といわれてきたのである。
　こうして、国民一致の下に事変が進行しつつあるなかで犬養の行動は、以上述べた視座から、他の勢力との同質性のみが取り上げられてきたのである。
　だが、果してそうであったのであろうか。
　もしいま述べたような形で犬養が満州事変を支持していたとすれば、組閣と同時に中国側と交渉する目的で極秘のうちに萱野長知（かやのながとも）を上海に派遣したのは、一体如何なる動機によるのか。
　この疑問に答えるためには、萱野工作の全容を明らかにする必要がある。
　だが、この点は一部を除いて解明されていない。
　次に犬養は、萱野工作が失敗に帰すと、天皇の権威に頼って陸軍の若手将校を処断しようとしたが、このことも如何なる動機に基づくものであったのか。
　また、これに続いて満州国承認を否定した理由も明らかにされねばならない。
　これらの疑問に答えてからでないと、満州事変に対する犬養の行動を評価するのは、やや速断過ぎるのではないだろうか。
　本章は、以上の問題意識から犬養の満州事変への対応を、その政治的意図に絞って明らかにすることを目指すものである。
　そのためにはまず第一に、萱野工作の実態を明らかにする。
　この点が解明されなかったのは、資料が不足していたためである。
　これまでに犬養の側近たちが様々な機会に萱野工作について証言し、また最近ではそれに関する資料の一部も『日本外交文書』（2）に散見しうるようになった。
　しかしながら、その交渉過程の全容を解明しうるには至らなかったのである。
　日本側の工作が萱野一人で行なわれたため、彼のみぞ知るというのが現状であった。
　ところが幸いにも、ここでは工作期間の『萱野日誌』を利用することができた。
　この『日誌』は、戦後間もなく雑誌『中央公論』（昭和21年8月号）（3）に発表されたが、どういう訳かこれまでの研究では言及されずにきた。
　今回他の資料と照合した結果、その信憑性に確信を持つことができた。
　それゆえ、これにより萱野工作の全容を解明することができるものと考える。
　次に、犬養が萱野工作に続いて行なおうとしたことを辿るが、これは犬養が何を考えていたかを明らかにすることになろう。
　そして最後に、以上のような犬養の政治的意図が何故に実現できなかったかに関して若干考察する。

1　政友会総裁に就任　top

　昭和4年9月29日、田中義一総裁が急死すると政友会は後継総裁をめぐって各派閥が鎬を削ることになった。
　特に二大派閥である床次竹二郎派と鈴木喜三郎派が抗争を繰り返そうとしたため、暫定総裁として犬養が担ぎ出されることになった（4）。
　当初犬養側と接触したのは小泉策太郎や内田信也で、彼らが犬養の真意を確認したのち、森恪幹事長が直接犬養との交渉に赴いた。
　交渉はスムーズに行なわれ、犬養は総裁就任を受諾した。
　犬養は「近来の政界の状態では憲政の効果を挙げること甚だ難しさ存り候に付、衰老の身にて何事も出来ないか知らないけれど、力のある限りは君国に貢献致したく微意を以て決起致し候」（5）との決意で総裁に就任した。
　だが、彼に対する党内の拘束要因は極めて深刻であった。
　第一に犬養は自派勢力が僅かであるため常に多数派閥である鈴木派の影響を受けることになったということである。
　政革合同に際して犬養自ら認めた（6）ように、資金調達が容易でないのは、その後も変らなかった。
　殊に第一線から退いた老政治家に多数の政治家を養えるほど充分な資金を提供する者もいなかった。
　それゆえ、当時彼の影響下にある者はせいぜい20名内外であった。
　第二に政友会内部の復古主義的風潮に支配されることになったことを挙げることができる。
　当時の政友会の幹部には右翼と何らかの形で関係していた者が多くいた。
　まず平沼騏一郎の主催する右翼結社「国本社」の中心幹部の一人であった鈴木喜三郎をはじめとして、小川平吉は右翼の『日本』新聞の主宰者であった。
　また幹事長の森恪も平沼や大川周明に関係するとともに、多くの右翼とつながっていた。（7）
　しかしながら犬養は、彼らに対して全く否定的な態度を取っていたのではない。
　このことは、第一回普選後に国民的規模で政治教育を行なう団体として「国本社」に期待した（8）事実に明らかである。
　要するに犬養が当該期最も重視したのは国内秩序再編成であったため、このことに貢献しうる勢力に対しては一定の評価をしていたのである。
　しかしながら、それらの勢力が「憲政の常道」を打破してまでも国家再編成を目指すことには同意し難かった。
　この点において犬養は、その最晩年まで立憲主義者として振舞おうと努めていたのである。
　ところが政治秩序を重視する犬養の考えは、徹底させると彼の意図に反して、立憲政治そのものをも否定しかねない事態を招く処が常にあった。（9）
　ところで、かかる党内事情が犬養を拘束した例として、ロンドン軍縮問題への対応過程を挙げることができる。
　当初彼は、ロンドソ軍縮を支持したが、それは以下の二つの理由に基づいていた。
　第一は経済不況によって「多難の時代」を迎えた日本社会を、「産業立国主義」（10）の下に立て直そうとしたためであった。
　これは極めて明瞭な理由である。彼は軍備は相対的なものでなければならないと認識するため、「強国」が軍縮するのであれば日本もそれに応じ、その浮いた諸経費を日本経済の再建に充当した方が得策だと考えたのである。（11）

　第二の理由は、犬養が日本の資源獲得地と考えてきた中国における情勢の変化に起因していた。
　彼は第一次大戦中より中国・満蒙との経済結合を積極的に主張したが（12）、これは彼が予期した、将来における国家総力戦に備えるためであった。
　だが大戦終結以降、こうした中国問題に言及する機会は極端に少なくなってきた。
　こうして意見発表を自制した彼は、資源獲得地として認識する中国において特定の勢力がソ連と結びつき、日本を中国から締出す事態を恐れていた。
　それゆえ、大正13年に日本の対外政策を再考するよう求める孫文の書翰を手にすると、具体的内容を明らかにした場合「中露結合」を招来するとしてこの発表を差し控えたのであった。（13）
　こののち大正14年に、革新倶楽部を政友会と合同させると、政友会の中国政策に対する配慮から全くといってよいほど中国問題に関する発言を自制した。
　だが、昭和4年の孫文移柩式に日本における「友人」として招待された犬養は、沈黙を破って国民党に対する支持を明らかにした。
　その内容は、
　�@　国民政府は永続し国都は南京を動かないこと、
　�A　蒋介石氏は現代中国の第一人者でこの政権を維持することは日中双方の利益であること、
　�B　国民政府の財源は関税を第一とし関税増徴は同政府の死活問題であるから日本は相当考慮を払わなければならないこと、
　�C　日中通商条約改訂に当っては平等互恵の精神を原則として努めて時勢に適応させなければならないこと
等であった。（14）
　このような犬養の発言は、中国のナショナリズムに独自に対抗しようとしたことから国際的に孤立しつつあった政友会の中国政策に対して、慎重な姿勢を求めたものであった。
　そして実際の日中関係からみて、彼が主張した中国との経済結合が次第に非現実的となってきたため、短期的にみるとさほど軍事力を必要としないとする判断がでてきていた。
　となると、彼が長年唱えてきた、効果的な経済資源の配分を骨子とする「産業立国主義」を早期に実現するためにも軍縮を必要としたのであった。
　ところが、軍縮に対する国内調整が長引くにつれ、彼は次第に「統帥権干犯問題」と「国民負担軽減」を中心として浜口雄幸内閣を批判していった。
　これは前述の党内勢力の影響によるところが極めて大であった。
　軍縮問題を契機として右翼勢力が浜口内閣の倒壊を目指して行なう反対運動に呼応する政友会の幹部は、政権奪取を当面の目標としていた。
　犬養は総裁としてこれを制止する動きをしなかったが、これには先述の犬養担ぎ出しの党内事情と犬養自身の権力に対する「見果てぬ夢」が大きく作用していたものと思われる。
　以上のことからも明らかなように、犬養は大政党の党首にはなったものの、その前途は党内事情に大きく拘束されていたのであった。

2　犬養への大命降下事情　top

　昭和6年に起った三月事件、満州事変、十月事件は、その後の国内政治および対外政策に重大な影響を与えることになった。
　というのは、三つの事件は外国にカイライ政権を樹立し、それを存続させる国内体制刷新のための呼び水となったからである。
　それゆえ、こののち政権を担当する者は、日本陸軍の独走と国内の革新運動に如何に歯止めをかけるかという難問に直面したのである。
　陸軍の革新将校が中心勢力となって惹起させた三つの事件、特に後の二者は、第二次若槻礼次郎内閣の指導力に対する挑戦でもあった。
　直接的には、若槻内閣の内相安達謙蔵による「協力内閣」運動を生み、その是非をめぐって若槻内閣は倒れ、犬養内閣が成立する結果となった。（15）
　満州事変はさておき、三月事件よりはるかに大規模なクーデター計画であった十月事件に関する動きは、重臣や政治家たちにも知れ渡っていた。
　犬養は十月事件関係者が捕縛された10月16日夜、息子の健に
　「最近何かクーデタのようなことがあるそうだが、原田の所に行つてきいて来い」（16）
といって探らせた。
　そして、この事件の勃発に驚き、その翌日植原悦二郎に宛てた書翰で
　「過日来国事益多端の際昨夜の突発事件あり、実は維新以来只一つ、竹橋事件の外に未だかって有らざる所」（17）
と記した。
　恐らく犬養は、こうした計画を10月11日以前にすでに知っていた森恪あたりから聞いていたのかもしれない。
　政友会は、かかる事態の維移に対応するため、17、18両日幹部会を開き、こうした情勢を「未曾有の国難ともみるべし」として、「一大決心を以て対応すべき時に至った」（18）と認識した。
　こののち政友会は、犬養の了解の下に久原房之助幹事長が「協力内閣」運動を進めることになった。
　関東軍が政府に衝撃を与える目的で行なった錦州爆撃は、若槻首相から事態を収拾させる意欲を消失させた。続いて十月事件が発覚すると若槻は、内外で進捗しつつある事態を収拾せんとして「協力内閣」運動に思い至った。（19）
　そして、内相の安達に各党の意向を探らせた。
　ところが、井上準之助蔵相や幣原喜重郎外相は、政友会との協力が民政党の対外および財政両政策を放棄させることになるとしてこれに反対した。
　若槻は彼らを説得できないためにこの運動を断念したが、今度は安達がこの運動の中止を拒否した。このような推移のなかで、木戸幸一、原田熊雄、近衛文麿らは若槻を見限り始め、様々な後継内閣候補を考えた。（20）
　これに対し政友会は、必ずしも「協力内閣」推進で一致していた訳ではなかった。
　森恪、鈴木喜三郎、それに鳩山一郎らは政友会単独内閣を主張していた。
　殊に鈴木は「政友会内最後の一人になるとも政友会の単独内閣で進む」（21）とまで述べていた。
　では、総裁である犬養はどう考えていたのか。
　久原幹事長が犬養に「協力内閣」運動の打診に行くと、犬養は「安達が80人も引連て参加すれば解散がなくて済むね」といったという。
　山浦貫一によれば犬養のこの言葉は「冗談交りに言った程度」（22）であった。
　実際犬養が「協力内閣」が実現する可能性を当初から真剣に考えていなかったことは、想像に難くない。
　というのは、彼が次の二つのことを考えていたからである。
　第一に彼が経験、目撃してきた歴代内閣で連立政権は常に内部不統一から崩壊してきたこと、
　第二に連立を実現する最前提の条件である両政党の政策に一致がみられないことである。
　こうして当初から犬養は、単独内閣論を考える点では森と一致していた。
　だが、森が軍部との提携によって政友会による「一国一党制」（23）を実現する視座から「協力内閣」に反対したのに対し、犬養の反対理由は彼の長年に亘る政党政治家としての経験に由来するものであった。
　このような犬養の考えは次の書翰に明らかである。
　「安達の協力内閣計画は要するに延命策に過きず、こんな児戯には心ある者は耳を傾け申さず、目下の急務は外交財政経済の為めに実績を挙るに在り、烏合の内閣にては何事も出来申さず候」（24）と。
　それゆえ「挙国一致又は協力内閣は痴人の夢」（25）であった。
　12月に行なわれた元老西園寺公望との会見でも犬養は、このことを強調し、単独内閣に対する決意を述べた。
　この時期西園寺は、首相に最も必要なものは強力な意思であると考えていたため、彼は犬養を「メンタル・テスト」（26）にかけたといわれた。
　ここで西園寺は、民政党の外交・財政両政策を評価しつつも、早期に対応しないと宮廷勢力に批判が向けられることを恐れ、政友会総裁を後継首相として奏上したのであった。
　犬養は、77歳で初めて内閣を組織することになった。だが犬養内閣は「全く安達が提唱した協力内閣の破局から生れ出たもので、犬養が自分の力をもって天下を取ったものではなかった」（27）ことからも明らかなように、飽く迄も状況の産物であった。
　それに既述の如く、犬養総裁を支えてきたのは党内最大派閥の鈴木派であったため、この内閣は当初より「犬養・鈴木内閣」（28）とも評されるのが実態であった。
　さて、発足したばかりの犬養内閣が解決を迫られている課題は二つあった。第一は不況打開である。
　だがこれは、高橋是清蔵相の独創的対応によって次第に成果をみることになる。（29）
　第二は満州事変の収拾である。支配層が犬養に最も期待したのもこの問題の解決であった。
　しかしこれは、陸軍内部への介入を伴う難問題であることから、一歩でも対応を誤ると犬養内閣を短命に終らせる処があった。
　彼は、この問題に対処せんがために次の三つの手段を採用した。
　第一に中国側と非公式のルートによって直接交渉をすること、
　第二に軍内部の中堅将校の一部を更迭すること、
　第三に満州国承認に対する決定猶予によって消極的異議を示すことであった。
　次に、この三点に焦点を絞って犬養の対応をみてみたい。

3　満州事変の解決　top

　（1）　萱野（かやの）工作

　犬養は内閣を組織する以前に満州事変を如何に考えていたのであろうか。
　彼は満州事変が勃発した二週間後に、かって辛亥革命に際して革命派を支援するため中国へ同行した早稲田大学の副島義一に書翰を認め、そのなかで次の如く述べた。（30）

　犬養は、満州事変を契機として“中国が共産化することを最も恐れ、深刻な懸念を表明している”（31）のである。
　それゆえ、「凡庸の徒」である若槻が中国問題に対して犬養ほどの見識を持たない状況は「国家の大不幸」であるとまで考えたのである。
　では、彼は共産化を阻止するためであれば、関東軍による軍事行動を一切容認すると考えたのであろうか。
　彼は事変支持の態度を取る政友会の総裁として、（32）

と述べた。
　この考えは、政友会伝統の中国政策である。すなわち満州における日本の独占的権益の確保は自明のこととして、「満州の現状を前提に対満蒙政策を追及」（33）しようとしたのであった。
　だが、その解決は、関東軍の構想（34）のように独立国家を形成して行なわれてはならず、飽く迄も満州に対する中国の政治支配という形式を取る必要があった。
　このことに関して犬養をよく知る伊藤仁太郎は、五・一五事件の数ヵ月後に大衆の面前で犬養自身の言葉をこう伝えている。　「満州を武力を以って征服する事はいけない。
　そうせずとも俺には之をうまく大局の上で権益を保護する方法がある。
　……武力で征服しても後の煩いに堪へん、国民がその財源に苦しむ事も考へねばならない」（35）と。
　健によるとその権益保護の「方法」とは
　「満州の宗主権（所有権）は中華民国に返し、その代り満州地方の経済開発を日本と中国と平等な立場に於て行ない、あらゆる種類の排日行為は中国政府の責任に於て取締らせ、そして北満国境の固めは日本の実力でソ連の南下を防ぐ」（36）
という具合に約言されるものであった。
　要するにこれは「形式は政権の分立たるに止め事実の上で我目的を達する」（37）ことであった。
　こうして犬養の考えは、満州の武力支配を進めつつあった関東軍の意図と対立するものであった。
　犬養はかかる構想を実現させるため、長年パトロン的存在となっていた大陸浪人の萱野長知を中国側との交渉に派遣した。　しかし、これは秘密のうちに行なわれる必要があったため、森書記官長にさえ知らされなかったが、それは森が軍部と極めて親しかったからである。
　昭和6年11月15日、萱野は犬養に呼ばれ
　「中国今日の内情を究め、当面極悪時局打開の方途を見出してくれ」（38）
との簡単な要請を受けた。
　その翌日浪人の金子克巳を同席させ、健と暗号電文を使うことを決め、暗号二通を打ち合せたのち、頭山満を訪れた。
　そして17日、金子と浪人松本蔵次を伴い東京を出発したのであった。
　一方中国側の胡漢民は、日本の経済的「膨張」は認めつつも、関東軍による「国家主権に関する意義を無下に没却させる趣旨」（39）に対して遺憾の意を述べる電文を送ってきた。
　しかしながら、「最も畏敬してきた犬養大臣の出馬」は「欣幸に堪えざる所」（40）として犬養に期待する旨も述べていた。
　これに対して犬養は、孫文に対する「従来の情誼」から広東総領事代理須磨弥吉郎に以下のような個人的伝言を伝えるよう命じた。その骨子は、

と述べ、その交渉を延期するよう求めた。
　ところで、このような犬養の訓令は、自らの発意によって着手した萱野工作を隠蔽するための公式見解であった。
　先述したように萱野工作に携わった日本側関係者は犬養側近のみで、本来であれば外交交渉に当るべき外務省でさえも迂回された。
　それゆえ萱野は、一応「個人として渡中」（45）したことになっていた。
　さて、萱野は21日午後2時に上海に到着し、居正、徐瑞霖、馬伯援、殷汝耕らの出迎えを受けた。
　ところが翌22日になると、全く極秘であった萱野の使命を上海の重光葵公使が知るところとなった。
　これを漏らしたのは、軍縮会議に全権として赴く途次上海まで萱野と同船した松井石根陸軍中将であった。
　松井によると、彼が重光に会って萱野の「大使命のことを話したところ、案に相違で面色を変へ、大いにつむじを曲げたらしいから、機先を制し、君から彼に挨拶した方がいいだろう」（46）ということであった。
　萱野はこれを聞くと、直ちに重光を訪れ、犬養の考えを簡単に述べたという。
　この時点で犬養の目論みは、失敗に帰す原因を作ったことになる。
　23日、萱野は中国側と本格的な交渉を開始した。
　同日、南京へ赴くように求められたため、萱野は陳中孚、徐瑞霖らと南京へ出発する。車中で駐日公使蒋作賓と出会うが、双方とも無関心を装う。
　犬養に次のような第一回の電報を打つ。（47）

　こうした方針の大枠は、萱野が日本を出発する直前に犬養と相談のうえ、ほぼ決定していたものと推察できる。
　24日、萱野は孫科と直接交渉をした。ここで萱野は、犬養内閣が「世の想像せる如き所謂政友会伝統の方針」を取らないことを力説し「満州問題突発の遺憾と、その来因、日華両国人相互の認識不足、国際連盟への期待の誤りなる点」（48）を述べた。
　これに対して孫は「困意の色を見せ、気色甚だ挙らぬ容子」であったが、ついには「よろしい。幸先もよろしいでしょう。すべては居正君の指導に俟ちましょう」（49）と述べるまでになったという。
　25日、首尾よく南京から日本へ電報を送るため、松本を上海に派遣しその連絡に当らせる。

第二電を打つ。（50）

　吉住医院の院長は、吉住慶二郎で辛亥革命時の萱野たちの「同志」であった。
　ここで萱野が述べている交渉内容を重光は、外務省にそのまま報告していた。（51）
　つまり萱野の交渉は、日本側の官僚に筒抜けであったのである。
　これは、中国側が重光に萱野のことを問い合せてきたことや当の萱野自身が犬養に宛てた暗号電報の打電方法を尋ねてきたことから、重光の知るところとなった。（52）
　萱野は電報が犬養の手元に渡っているものと考えていたが、実際は犬養は東京を留守にしていたため、それらは森書記官長の手に握られていた。
　したがって犬養からの返電はこなかった。萱野は返電を持つ苦衷を次のように記している。

　中国側は萱野と交渉する一方で、南京・広東両政府統一のための全体会議を開催していた。
　この年3月に蒋介石が胡漢民を南京に監禁したため、5月末に広東派を中心とする反蒋介石の軍閥らが広東国民政府を樹立させていた。
　ところが満州事変の勃発によって統一への動きがあらわれてきたのであった。
　萱野の電報は、交渉の報告とともに、こうした中国側の内情も伝えてきている。
　30日、萱野第七電を打つ。（55）

　この電文で注目をひく部分は、萱野出発以前に陸軍革新派の重藤大佐が満州において中国側と関東軍との「調停」をする話し合いを行なっていたことである。
　このことからこの時期陸軍内部では、満州事変に対する統一政策を未だ樹立していなかったとみてよいのではないだろうか。
　萱野や中国側関係者の焦りは極に達しつつあった。
　翌31日も犬養に返電を要求する電報を打った。
　明けて7年1月1日午後、漸く健から

　という内容の電報がきた。
　ところが東京では、次第に萱野工作が問題となり始めた。
　2日、東京より次のような電報がくる。（57）
　重光公使から外務永井松三次官あてに

　こののち、東京と萱野との間では電報の交換がうまくいかなくなった。
　そして、5日午後1時と10時、ついに犬養より帰京を命じる電報がくる。
　翌6日、上海で発行されている三つの邦字新聞が萱野工作を日本外務省が否定したと報じたことから、萱野に新聞記者が殺到した。
　記者を前に萱野は
　「外交官の小心卑劣ただ呆れるの他はない。
　この萱野の使命の何であるかということ、それからこの使命の重光君にとって一ばん面白くないこととは、重光君自身が一ばんよく御存知な筈ですよ」（58）
として重光に対する不満を述べた。
　同日午後3時、立花良介より
　「犬養先生と重藤参謀本部中国課長と三人で会食した。至急帰国待つ」（59）
という要請を記した電報が届いた。
　萱野を呼び返すに至った理由は、外務・陸軍・海軍の官僚たちが、萱野工作を日本による満蒙分離政策の障碍になると判断したためであった。
　すなわち日本の出先機関が中国の中央政府と満蒙の「政治関係」を稀薄にするため新たな統一政権を創出しようとしている一方で、南京側の勢力を満州に導入しようとするのは、
　「新政権をしてその将来を疑惧させこれに対し多大の動揺を与える」（60）
ことになると考えられたためである。
　この時点において漸く陸軍は、事変に対する統一方針を採用したものと考えられる。
　萱野は帰国したのち、軍部が満蒙独立を強硬に主張していることを南京政府に伝えたが（61）、これを聞いた孫科や陳友仁らは対日国交断絶を唱えるに至った。
　軍部が満蒙独立を推進する一方で、犬養が個人として政治支配を中国側に与えようとしていたため、孫科の逡巡は深まるばかりで「日本の真意」が「果して何れにある」（62）かを測りかねたのであった。
　こうして萱野工作は失敗に帰し、彼は
　「日本側の人からは敵と通じた者と云われ、又中国側では萱野にだまされたと云い、犬養先生からは萱野に似合はぬ拙い事をしたと三方から責められた」（63）
のであった。
　これで犬養による非公式ルートを通す中国側との接衝は終った。
　この事件のため犬養と軍部との関係は悪化することになった。
　そして、軍部に近い森恪も犬養内閣に見切りをつけた。彼は、民政党に極めて近い伊沢多喜男を訪れ「政友・民政・軍部を再結集して挙国一致の政治力を発揮し」、鈴木喜三郎を副総理にして平沼内閣を作るよう力説した（64）ほどであった。
　かくして犬養内閣の前途は多難を思わせるものであった。

　（2）　軍部への対応　top

　犬養は当初より陸軍に対して確固とした姿勢で臨もうとしたが、これは大命降下に際して天皇が軍部の動きを憂慮していたためであった。
　このような犬養の態度は、元陸相で朝鮮総督の宇垣一成にも支持されていた。
　宇垣は、それまでの長年に亘る陸相経験と、軍編制装備の近代化を促進した実績から陸軍内に燦然とした影響力を行使していた。
　だが、昭和6年の暮から7年にかけて彼の影響下にあると考えられた者たちは、漸次陸軍中央から退けられることになった。　例えば南次郎前陸相は軍事参議官へ退き、金谷範三参謀総長は辞任し、その後任には閉院宮戴仁元帥が就任した。
　そして、陸相には革新派のホープ荒木貞夫が、参謀次長にはやはり革新派の真崎甚三郎がそれぞれ就任した。
　真崎は次長就任とともに、平沼や荒木との合意に基づき所謂「皇道派人事」に着手した（65）のである。
　こうしたさなか、桜田門事件で上京した宇垣は犬養に対して、「荒木陸相の人物に関して余の所見を述べて注意を喚起した」（66）という。
　宇垣は『日記』にその「所見」の内容を記していないが、それはほぼ以下のようなものであった。
　まず、組閣に際して阿部信行を陸相として推薦したのに何故に受け入れなかったのかと宇垣が問い質すと犬養は、荒木の方が若い者に人気があるという勧告をされたからだと答えた。
　すると宇垣は、そういう「御機嫌とり」はよくないと断じた。
　そして、犬養に今後の対策を求められるとこう述べた。
　「荒木にはびしびしと強くあたることだ。何を言い出しても、総理の権限で抑えつければよい。
　そして荒木は口こそ達者だが肚のない男だから側面から面目の立つように考へてやったらよい」（67）と。
　犬養は宇垣のこの忠言を実行すると述べたという。

　かかる勧告のためであろうが、荒木に対する犬養の態度はこののち強硬になり始めた。
　それに高橋蔵相も犬養と同様の立場から荒木を抑えようとしたのであった。
　その具体例を上海事変への対応過程に看取することができる。
　昭和6年暮頃から上海で排日運動が激化し始めると犬養は「上海の事件は、満州問題と事件そのものの性質が違う」（68）ことを認識していた。
　それは伊藤仁太郎の説明によればこうであった。（69）

　周知の如くアメリカは、当初満州事変に積極的に対応しようとはしなかった。
　だが、7年1月3日に関東軍が錦州を占領すると、原状不変更と不戦条約厳守を骨子とするスチムソン・ドクトリンを発表した。
　イギリスやフランスはこれに同調する姿勢はみせなかったが、こうしたアメリカの態度は日本側に警戒心を喚起した。
　それゆえ犬養は、満州事変勃発の際は政権担当者でなかったため何もできなかったが、上海においては
　「俺が政権を握っている限り、兵火の起るのを見させる事は出来ない」（70）
とまで決意していた。
　しかしながら7年1月28日、ついに上海事変が勃発した。
　2月2日に閣議は陸兵の派遣を決定し、5日裁可を得て第九師団を主力とする陸兵を投入することになった。
　この前後、犬養と高橋蔵相は激しく軍の派兵を抑えようとした。
　閣議において荒木が「一躍大軍を派遣して中国を膺懲」することを強調すると、高橋は荒木が若年であるため物事がよく見通せないとたしなめた。
　そして、中国問題は「犬養総理の縄張り」であると述べ、ついには「一体上海に何人の日本人がいるのか、皆引揚げてくればいいではないか」（71）とまで述べた。
　財政立て直しに主たる関心を有す高橋の上海出兵反対論は、よほど強硬であったものとみえ、4日には森恪が高橋の自宅にまで説得に赴いたが、高橋は容易に妥協せず、最後には森を「野蛮人」（72）とまで罵るほどであった。
　こうして犬養は、荒木と対抗する姿勢を示した。
　また、これに続いて次第に既成事実化しようとする満州国の政府承認を、2月15日の枢密院会議において否定した。
　これを聞いた木戸幸一は、「この事は将来相当の問題を発生させるの因となるに非ざるか」（73）という不安を感じたのであった。
　軍の独走を何とか抑えようと考えていた犬養は、ついに直接軍の人事にまで介入しようとした。
　彼は、日頃から信頼していた陸軍の長老上原勇作元帥に援助を求めようとし、面会の機会を打診した。（74）

　これに対して上原が副官に近況報告をさせにきたため犬養は、面会を求めている理由を長文の書翰に記した。（75）

　この後の部分では、軍にこうした行動を取らせた原因として社会情勢の「堕落腐敗」を挙げ、これを改善するために努力するという決意を述べた。
　そして満州事変にふれ、独立国家を形成すれば九ヵ国条約と正面衝突を招来するため、「形式は政権の分立たるに止め事実の上で我目的を達する」よう苦心しているとしてその胸中を吐露している。
　また、早急に満州事変を解決しなければソ連の五ヵ年計画が完成し、そうなると「真に国力が充実」することから「現在の如く久しく黙認」（76）できなくなる事態が生じることに懸念を示したのである。
　以上の如く犬養は、憂慮すべき事態を回避する第一歩として軍隊固有の命令系統を直ちに再構築するように求めたのであった。
　だが上原は、犬養の要請に応える意思を持たなかったため、軍事関係の意見具申は陸相を通して行なうよう犬養に伝え、直接の会見を回避した。（77）
　このような書翰が軍内部を憤激させたことはいうまでもない。
　これをみた荒木は「犬養は怪しからん、満州事変をやめようとしている」（78）と激高した。
　ところが、こうした犬養の軍の人事に介入しようとする意思は、他の所からも軍に漏れていた。
　それは森恪であった。
　彼は、7年2月中旬すぎに何回か参謀本部を訪れ
　「犬養、芳沢、高橋の三人は上原元帥、宇垣大将を動かして軍部の横暴を制そう」（79）
と目論んでいると報告していた。
　すでに、犬養内閣に見切りをつけた森にすれば、こうした行為は当然であった。
　こうして上原に失望した犬養は「処土横議」をやる「30人ぐらいの青年将校」を「上奏」までして「免官」することを考えた。
　しかしこれは芳沢謙吉外相が「人事の任免は陸軍大臣の管轄ですから、総理の意見を実行するには、荒木陸相に交渉されるより仕方ありませんが、それは無駄でしよう」（80）と述べたため、実現には至らなかった。
　以上のような犬養の決意は、次第にジャーナリストにまで知られるようになった。
　まず馬場恒吾は、犬養が3月の臨時議会で「時局を匡救し得る」者は自分だと発言したことを取り上げた。
　このような豪語は犬養の周囲の説明によると、
　「もし軍部が内閣の政策に反対するならば、犬養は上奏して、陸相を更迭する。
　自分も已に78歳だ。命を的に、最後の御奉公をすると云う意味である」
ということだった。
　馬場はこのような噂があることを認めつつも、犬養の長い政治的経歴からみて、実際実行してみないと判断しかねる（81）と記した。
　次に佐々弘雄も、犬養は正面切って軍部に逆らわないが、内心では「反対意見を蔵しているようだ」とみ、こうした政治的機略に関して犬養には「異様に巧妙なるものがある」（82）と指摘した。
　また、犬養内閣当時、内閣担当記者をしていた有竹修二は、犬養が革新勢力を
　「革新革新といいながら彼等は白足袋をはいて毎夜待合まいりをしているではないか」（83）
とまで辛辣に批判するのを聞いたといっている。
　漸く犬養は5月に入ると、そうした勢力に公然と批判を加えようとした。
　5月1日にラジオ放送を通して「極端の右傾と極端の左傾」の現象にふれ、これは「議会否認論」であるとして批判した。
　続いて8日の政友会関東大会でも「議会否認論」を批判し、
　「我々は飽迄議会政治の妙用を信じ、十分改善の可能なるを信じる」（84）
と述べ、生涯を通して立憲主義者であった気骨を示したのであった。
　このような一連の発言に対して陸軍のある者は、政府は金がないという一方で、私鉄買収に要する三千万円の公債を発行して党利党略に終始している。
　また誰も政党政治を否認する者は存在せず、ただ政党の幣害が甚だしいことの方が問題であると批判した。（85）
　こうして犬養は、次第に軍部への対抗姿勢を強めていくようにみえた。
　だが、その後の展開は不可能となったのである。（85）

(3)　五・一五事件　top

　犬養は、大正14年2月に自分の寿命を「82-3歳迄は生延る自信あり」（86）と述べたべその数ヵ月後の政革合同に伴う議員辞職に際しては「残年を国家に捧げるにも政治に生きて政治に死ぬ」（87）という具合に、党人らしい決意を抱いていた。
　だが彼は78歳で、しかも第三者の手で絶命することになったのである。
　犬養が内閣を組織して間もなく、彼の側近たちはその身辺に憂慮を示し始めた。
　これは、三月事件、十月事件、それに民間右翼の不穏な動きがその原因であった。
　特にこのことを証言しているのは、先述の伊藤仁太郎である。
　彼は、満鉄の者が犬養辞任を勧告した事実にふれ、このことは「消息通の間」では相当知られていた（88）と述べている。
　また伊藤は、臨時議会を終え、上海へ渡る前日に犬養を訪れたときのことをこう伝えている。（89）

　こうして犬養は、首相就任以来、常に「危うし」という情報に接しつつ政務を執っていたのである。
　ところで、犬養を含めた支配層の要人を暗殺する計画が着々と進められていたが、このことは陸軍首脳、憲兵隊、警視庁などにも知られていた。
　二・二六事件で「叛乱者を利する罪」で無期禁固に処せられた山口一太郎は、五・一五事件は軍首脳が犬養の暗殺計画を知りつつも、それを防ぐ有効な処置を取ろうとしなかった「奇妙な事件」であったと回顧している。（90）
　実際、小畑敏四郎少将もこの計画の存在を知っていたが、彼の関心は陸軍関係者が巻き込まれる事態を回避することだけに向けられていた。
　誰も暗殺計画を阻止しなかったのである。
　昭和7年5月15日、ついに犬養は暗殺された。
　絶命の瞬間まで彼は、完成した人間の理想と考えていた西郷隆盛のように泰然自若としていたといわれている。
　内閣成立当初より最後まで犬養と対立していた森恪は、暗殺に関係していたかのような印象を与えた。（91）
　犬養健は後年、荒木に比して森には「人間丸出しのぎりぎりに迫った苦悶があった」（92）と評しているが、陸軍を犬養から離反させた張本人の一人はその森であった。
　森と上原勇作が推薦した荒木を陸相に就任させたことから、組閣当初、参謀本部作戦課は「荒木中将陸相就任に方り、犬養総理は、満州問題は軍部と相協力して積極的に之を解決すべき旨言明せり」とその「機密作戦日誌」（93）に記した。
　犬養が満州問題を軍部の方針に沿って支持する限り、軍部は彼を歓迎する意向であったのである。
　だが、彼が漸次軍部の独走を抑えようとする言動をしはじめるにしたがい、陸軍の信頼は雲散霧消してしまい、そこには激しい敵対心しか存在しなくなってしまった。
　このことを犬養に悟らせようとしたのは、恐らく森恪であった。
　森は犬養が暗殺された日の夜、芳沢にこう述べた。（94）

　犬養を政友会総裁に引き出す最後の交渉をしたのも森なら、犬養内閣の反軍姿勢を陸軍首脳に漏らしたのも森であった。
　暫定総裁としての役割を期待した森は、政権に就いた犬養をコントロールするのに四苦八苦することになった。
　殊に犬養が得意な政策領域であると自認する中国問題では、なおのことそうであった。
　他の政策領域の問題であれば犬養は、森あるいは鈴木派の指示にしたがったことであろう。
　この意味で犬養は、相対的に安定した党内基盤に基づいて政策対応をした歴代の政友会総裁と異なっていたのである。

　4　暫定総裁ゆえの悲劇　top

　以上みてきたように犬養は、満州事変を終息させようした。
　だがそれは、容易に実現しなかったのである。次にその理由を少しく考察する。
　さて萱野工作によって一致をみた中国側と犬養内閣の合意点は、果して実現する可能性があったのであろうか。
　結論からいうと、このときの合意事項が関東軍の構想と対立するものである限り、その実現の可能性は全くなかったといってよい。
　それほど関東軍の姿勢は強硬であった。関東軍は満蒙独立政権を創出し、それをカイライ化することが目的であった。
　これに対し犬養は、経済的に満蒙を支配する点において関東軍に歩みよることはできたが、政治的支配権は中国に帰属させるという形式の面では関東軍と対立していた。
　このような犬養の考えは、政権を担当する以前から、おもに三つの要因に関する考慮に基づいて形成されていた。
　第一は列強の介入を招く事態を回避すること、
　第二は中国人の国民性から判断してたとえ独立政権を樹立しても再度統一されるということ、
　そして第三は経済不況に起因する財政的逼迫のため新たな植民地支配が不可能であるということであった。
　第一の要因は本論でみたように、のちに上原宛ての書翰で明確に述べられた。
　特に結果的には実際的効果を伴わなかったスチムソン・ドクトリンの発表は、犬養にアメリカに対する警戒心を持たせた。
　彼は第一次大戦中よりアメリカの戦争遂行能力を高く評価していた（95）ため、満蒙問題に巻き込むことを極力回避したかったのである。
　第二の中国の国民性に対する評価であるが、犬養は日清戦争以降、中国政策に様々な角度から関わってきた。
　その結果、中国が社会不在を前提とした「徹底的個人主義」を特徴とする国家であることに政治家として逸早く気付いていた。（96）
　これは親しくしていた内藤湖南からの影響でもあった。
　かかる視座から犬養は、日本の歴代政権が中国の一時的分裂の状態を永続化しょうとする政策を採用すると、激しく批判してきたのであった。
　それゆえ、今回の事変勃発に伴う独立政権構想は、否定されるべきものであった。
　第三の財政的理由は、のちに高橋蔵相が強硬に主張したようである。
　この点は、臨時軍事支出を満州事変に続いて大幅に要求する事態となった上海事変に際して、特に強調されるようになった。
　犬養は財政的理由からも上海事変の早期沈静化を真崎参謀次長に要請する（97）とともに、首相談話において繰り返しこのことを述べた。
　以上の理由から犬養は、萱野工作に着手した。
　だが、関東軍のみならず、陸軍省や参謀本部それに外務省が、犬養の前に立ちはだかった。
　これらの勢力に内閣書記官長である森恪が通じていた。
　それに世論は事変を熱狂的に支持していたのである。
　彼らに対抗することは容易でなかった。
　萱野工作が失敗に帰すと犬養は、陸軍の人事にまで介入しようとしたのである。
　ところで、犬養が天皇の権威を利用してまでも陸軍の人事に介入し、それに基づいて軍部の独走を抑えて事変の進行を頓座させるには、少なくとも政府閣僚と政友会の一致した支持が必要であった。
　だが、そのためには犬養の強力な指導力が心要であった。
　では、当時の政友会にはそのような余地があったのであろうか。
　当時の政友会における派閥状況を、犬養が「はじめて政党をふとらせた」(98)といわれる昭和7年2月の総選挙後の時点に限ってみてみる(99)と、鈴木派であるが純粋な者は25-6名程度である。
　だが、他の派閥と一定の関係にある者や鳩山・森系の者を加えると合計100名近くなる。
　次に久原派は全勢力を合計すると50名前後とみられていた。
　かつては鈴木派と並び称されていた床次派は40名前後であった。
　以上が三大派閥であった。
　これに対し総裁犬養派は、210名内外であった。
　彼らはいずれも革新倶楽部以来の犬養派であった。
　他の中間勢力として山本条太郎派、山本悌二郎派、望月圭介派があった。
　このような派閥状況において党内の中心がどこにあるかを示す事件があった。
　それは病気を理由とする中橋徳五郎内相の辞職問題である。
　これを契機として内相の椅子をめぐり、鈴木派と久原派の対立が顕在化したが、結果的には鈴木自らが内相に就任することになった。
　犬養内閣成立当初から、この内閣を「犬養・鈴木内閣」と自負していた鈴木派の勝利であった。
　鈴木派と対立していた久原派は、民政党の安達謙蔵と呼応して第二次若槻内閣を倒した実績によって政友会内では重要な地位にあった。
　久原派は、鈴木派が党内主流となるにつれ、次第に反鈴木派となっていったのである。
　そして、両派の対立は、次の四つの事件に際して明らかとなった。
　第一に幹事長の人選を巡る森（鈴木派）と山崎達之輔（山本条太郎や犬養に近いが久原に推された）との衝突、
　第二に桜田門事件によって警視総監長延連（森系）が辞職した際の藤沼庄平（水野錬太郎系で久原が押す）と長谷川久一　（鳩山系）との角逐、
　第三に総選挙に際し久原が選挙費用を自派に配分したこと、
　第四に幹事長改選に際して久原と犬養との間に口約束を取りつけていたといわれた先述の山崎が敗北し、鈴木派の山口義一に決定したこと等である。
　このような例において鈴木派は、常に優位に立った。また、党内人事でも総務や幹事のポストは鈴木派が圧倒的多数であった。
　ところが派閥問題では対立しつつも、満州事変を支持する点において党内は一致していた。
　事変が勃発すると政友会は、若槻内閣の不拡大方針を徹底して批判した。
　こののち政友会の事変に対する支持は益々強硬になっていった。（100）
　そして、このような傾向は犬養内閣成立後も変化をみせなかったのである。
　党内がこのような状況下にあるうえ、閣内も不統一の外観を呈していた。
　犬養は森を「手放しておくと危険であるから、手近において書記官長にした」（101）が、これまでみたように、犬養が独自の工作に着手すると内閣を見限った。
　こののち森は、犬養の対軍部工作を陸軍首脳に漏らしたのみならず、閣議において荒木陸相と一致して関東軍を支援する発言をしたのであった。
　かくして政友会も閣内も犬養が指導力を行使しうる状況にはほど遠かったが、それは暫定総裁としての彼の役割を超えるものであったのかもしれない。
　となると彼に残された独自の手段は、満州国に対する「承認問題静観態度」（102）のみであったといえる。
　これは承認に至る条件としては既成事実の積み上げを必要とするというもので、これによって承認を延期し、列国の態度を判断する時間を作り出すことにその狙いがあった。（103）
　この態度はある意味で満州事変に対する消極的対応であった。
　しかしながら、陸軍のスケジュールに異議を唱えることにはなった。
　そして、こうした態度は次期斎藤実内閣に受け継がれていくのである。（104）
　犬養は日本社会が大きな変動を迎えようとする時期に、政権を担当した。だが彼は、党内に支持基盤を持たない暫定総裁であった。
　それに、その思考も「秩序」を重視する傾向が強かったため、新たな時代における権力の所在を理解することができなかった。
　それが暗殺を招来した遠因になったのである。
　こうして彼は「政治に生きて政治に死」すことになった。
　だが、長年の間の「見果てぬ夢」であった権力の頂点でこれを迎えたことは、犬養にとって幸福であったのかもしれない。

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