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内田康哉の焦土外交の軌跡
（内田康哉――焦土外交の軌跡　池井　優　国際政治56巻　P1-21 昭和52(1977)年3月刊）

はしがき 1　背景 2　満鉄総裁就任 3　柳条溝事件勃発と内田 4　内田の上京 5　満州建国と内田 むすび 内田康哉プロフィール

筆者紹介：池井 優（いけい　まさる）　1935年生まれ  1959年　慶應義塾大学法学部政治学科卒業  1964年　コロンビア大学留学→法学部大学院博士課程→法学部教授 1994年　法学博士。2000年名誉教授  1973年　コロンビア大学客員準教授（1974年まで）  1981年　ミシガン大学客員教授（1982年まで）  2001年　青山学院大学国際政経学部教授（2003年まで）  主要著書 「白球太平洋を渡る−日米野球交流史」「大リーグへの招待」「決断と誤断−歴史に学ぶ国際交流」「野球と日本人」「三訂日本外交史概説」「オリンピックの政治学」「駐日アメリカ大使」「一瞬に懸けたアスリートたち−スポーツ名語録」　　（ネットより）

　はしがき top

　1932年（昭和7年）8月22日に召集された第63帝個議会において、新任の内田外相は「極東に於ける帝国の地位と決意」と題して次のような外交演説を行った。

　この演説に対し衆議院議員森恪は

　これに対し内田外相は、

と答弁した。これを受けて議員中野正剛は

と述べてさらに内田外相の答弁を要求した。内田は、

と述べて外交演説の「満州国」承認問題に関する質問と答弁は終った。
　この演説とそれをめぐるやりとりは、「内田焦土外交」として国の内外に少なからざる反響を呼んだ。
　繁をいとわず、詳細を紹介したのは、当時のニュアンスを引き出したかったからである。
　この「焦土外交」演説については二つの解釈がなされている。
　第一は、内田が日本の満州国承認論を代表して、日頃信じるところをそのまま述べた。（2）
　第二は、森恪が軍の意図に迎合し、満州国を承認してしまうと、それで満州方面の情勢が固まって、日本としてはシベリアヘ出ることが難かしくなるから、満州国を承認しないでおいて他日そこを足場に出兵し易いようにしようと悪意ある質問をしたので、それを押えようとして、わざわざ内田があんな答をした（3）、というものである。
　幣原外交の一布陣として「いわば満州における危機の火消し役」（4）として満鉄総裁に起用された内田が、何故満州事変勃発後関東軍に同調し、「焦土外交」を展開するにいたったのか。
　その動機を探るのが本稿の目的である。
　内田が関東軍への同調の故に「彼自身の政治的節操を云々（うんぬん）されなければならない」（5）とすれば、それは何によるものであろうか。
　直接的には、柳条溝事件勃発時に満鉄総裁の地位にあり、関東軍の圧力に言動が制約されたことに求められるが、それ以外に内田の生い立ち、外交官としての生き方、長期にわたって培われてきた対外観などにも原因があるのではないであろうか。
　本稿では、彼の「変節」を容易にした間接的背景をまず論じ、次に満鉄総裁への就任、上層部説得のための上京、外相就任と「焦土外交」演説、に及びたい。

（1）演説の全文は鹿島平和研究所、内田康哉伝記編纂委員会編『内田康哉』（鹿島研究所出版会、1969年）（以下『内田伝記』と略す）。
（2）大多数はこの見解をとる。
（3）この解釈は、有田八郎『馬鹿八と人はいう−外交官の回想』（光和堂、1959年）によってなされている。
（4）（5）『満州事変』（日本国際政治学会編『太平洋戦争への道』第二巻、朝日新聞社、1960年）158頁。

　1　背景 top

　内田は1865年（慶応元年）熊本県八代郡に生まれた。
　父玄真は士族、長崎で蘭学を修め、大坂、江戸にも遊学し、佐久間象山に教えを乞うたこともあったという。
　幼時、父は散歩の道すがら内田に海外発展の必要を説き、後年志を外交に立てたのも父の影響によるところが大きい。
　同時に内田は 7歳の頃から父親に漢書の素読を徹底的に教え込まれ、この素読は大学に入学するまで続けられた。
　10歳で地元の小学校に進学するが 12歳の折、京都の同志社に転校する。内田が入学した当時の同志社は創立から一年しか経過して居らず、キリスト教主義の米国の学校そのものという感じであり、朝晩の祈祷、日曜日の礼拝、食事にいたるまで内田はここの生活になじめなかった。
　遂に内田は二年にしてキリスト教教育を嫌悪して同志社を飛び出し、西南戦争で市街の大半が荒廃した熊本へと帰る。（6）
　内田は、アメリカ人ジェインズ大尉が校長をしていた熊本洋学校の中に生まれた熊本バンドと呼ばれるグループ（小崎弘道、浮田和民、海老名弾正、横井時雄、金森通倫、徳富猪一郎など）が、同校閉鎖とともに大挙して同志社に移り、熊本弁の方が同志社の寮で幅をきかすといった雰囲気にもかかわらず、同志社の教育に同調できず、心情的には神道を国教とする神風連の価値意識と近いところにいた。
　この価値意識＝攘夷論と海外発展の必要が結びつけば、その具体策はアジア連帯となって現われてくる。
　内田の「策」は後に述べる「亜細亜論」の中で表明される。
　さて、帰郷した熊本では嘉悦氏房が自邸に開いていた洋学普及のための広取校（通称広取英語学校）を探し出して入学、1881年（明治14年）同校を卒業した内田は上京して大学予備門に進学、東京での生活が始まった。
　上京後しばらくは同郷の先輩で明治天皇の　侍講であった元田氷孚の元田塾にあって、塾頭園田大邑から漢学の教えを受けている。
　当時から内田は
　『須（すべか）らく自ら太閤を気取るべし………
　今世東洋には人傑というものがない。
　他人に期するより自ら　任ずるに如（し）くはない』
と考え、大望を抱いていた。
　明治の青年にありがちな気負いであるが、内田は着々と大望を実現すべく権力の階段を昇りはじめる。
　1887年（明治20年）7月、東京帝国大学法科大学政治学科を一木喜徳郎に次いで二番で卒業した内田は、外務省入りを志し、その年7月18日付をもって交際官試補に任用された。
　外相は井上馨、条約改正に懸命の努力を続けている時であった。
　内田にとって幸いであったのは、入省の翌年2月、ワシントン在勤を命ぜられ、駐米公使陸奥宗光の知遇を得たことであった。
　井上の後を受けた大隈外相の下で、メキシコとの対等条約締結の交渉を行っていた陸奥公使を助け、内田は能力を発揮した。
　以後、内田は陸奥に私淑し、1890年（明治23年）1月、陸奥と共に帰国、5月に陸奥が農商務相となると、内田は同秘書官として外務省から農商務省に移る。
　やがて第一回総選挙に陸奥が和歌山から立候補、内田は陸奥の当選に大いに尽力し、11月に帝国議会の開会を迎えた。
　1892年（明治25年）12月、陸奥は農商務相を辞して枢府に入るが、内田は陸奥の助言を容れてしばらく農商務省に留った。
　やがて陸奥の外相就任と共に内田は外務省に戻る。
　農商務省の秘書官時代を通しての収穫は原敬と知り合ったことであった。
　薩長藩閥に縁遠い熊本出身の内田にとって、立身出世の階段を昇るには、自分の努力もさることながら、権力の帰趨を察知し、有力者の知遇を得て、その引き立てを得ることも必要であったと思われる。
　後の関東軍への接近もこの点に求められるのではあるまいか。
　外務省に戻った内田は、やがて英国勤務を命ぜられる。
　ロンドンでは日英通商航海条約締結と、日清戦争に対処、ロンドンから北京に移り林董公使のもとで日清戦争後の処理に当り、以後本省の通商局長、政務局長、駐清公使、駐オーストリア、駐米大使、第一次外相、駐露大使、第二次外相、枢密顧問官、パリ不戦条約会議全権……と満鉄総裁に就任するまでの間、重要ポストを歴任して行く。
　この間に遭遇し、対処した事件は日露戦争、満州に関する日清条約（駐清公使）、満州鉄道中立化問題、四国借款問題（駐米大使）、辛亥革命（第一次外相）、ロシア革命（駐露公使）、シベリア出兵、パリ平和会議、ワシントン会議（第二次外相）、不戦条約（枢密顧問官）と多岐にわたる。
　また通商局長時代に大和の素封家土倉庄三郎の次女、政子と結婚するが、政子夫人は同志社女学校を卒業後20歳で渡米、グリンモア大学に学び、英、仏、独三ヵ国語に堪能であった。
　発音と会話では夫人の方が内田よりはるかに上で生涯子宝に恵まれなかったこともあって、内田は家庭でも欧米式思考の夫人にある意味でコンプレックスを持っていたのではあるまいか。
　内田の対応の特徴は、有能な部下を使いこなし適確な情報を得ること、時の権力の帰趨を素早く察知することにあった。
　それがいかんなく発揮されたのは、駐清公使時代の日露戦争前後への対応、ロシア公使時代のロシア革命への対応に見られる。
　駐清公使の任につくに当り、内田は大臣秘書官小池張造を公使館三等書記官に転じさせ、北京にあって親露派操縦に力を発揮したロシアのウフトムスキーからヒントを得て、中国語、ロシア語双方に堪能な島川毅三郎を起用し、また清国内地の事情調査の任務を課して横川省三、大鳥與吉、中島裁之ら外務省に籍を置かない「シナ浪人」タイプの人々を重用し、また北京在留の文武官と密接な連絡をとって各種の情報を得て、本省に報告したのである。（7）
　ロシア革命に際しては、内田は着任早々から各方面の人物と会見し、革命前夜の混とんとしたロシア情勢の動向探究に努めた。同時にロシア通の上田仙太郎書記官、丸毛直利参事官その他の館員を動員してロシア政府の内情から一般国民の心理、動向、時局を動かす背後の力についてまで深い考察を行い、適確な判断を下している。
すなわち、革命政府の力量を評価し、その早期承認を意見具申したのである。（8）
　では内田はいかなる対外観、特に対中国観を持っていたのであろうか。
　彼は26歳、農商務省勤務の頃から時折外交に関する感想を書き記しているが、それらを材料に彼の対外観を探ってみたい。勿論、時期を異にし、彼の社会的地位が変動するに従って対外観が変るのは当然であるが、青年時代より二度に及ぶ外相、満鉄総裁を経て第三次外相にいたる間に暇をみて記されたメモは、公文書には見られない「本音」を吐露していると思われるので、それらを中心に彼の考えを追うことにする。
　内田が最初に彼の「亜細亜論」の構想を練ったのは1890年（明治23年）、25歳の時である。
　1、亜細亜振興策
　2、日本は亜細亜の盟主たるを得るか、
　3、日清韓の結合は振興策の第一歩とす、
　4、日清韓の結合を企成するに正権の二道あり、
　5、在清在韓の居留地を益々盛大ならしめるは目下の急務なり、
　6、シベリア鉄道もしくは中国海軍拡張を見て狼狽、国権論を漫に唱えるものは未だに与に語るに足らざるなり……
　など日本を盟主とするアジア提携論は、内田の対外策の出発点であった。
　日清戦争の前年、1893年（明治26年）7月、内田は「興亜策――　一名日本盟主論」を起草したが、中国に対しては
　『中国は与国なり、然れども我盟主の地位を得ること緊要なり、之が為め彼と争うも万やむを得ざるなり』と断じた。
　しかし内田は武力的進出を肯定したのではない。彼は
　『世界の最古国にして他大陸の母国であり、優越せる人種、優越せる宗教、優越せる文明を有する』
　亜細亜を振興するため
　『開明の主義を以って無力の彼を服する』
ことを唱え、日清韓三国の同盟をもって欧米列強に対することの必要を考えたのである。（9）
　ここには福沢諭吉の「脱亜論」と樽井藤吉の「大東合邦論」の合体のようなものがみられる（10）が、内田は思想家でも理論家でもなく外交官であった。
　したがって極東国際政治上のパワーの推移、またそれを日本のためにいかに利用すべきかについて人一倍敏感であった。
　日清戦争に勝利して日本の国力が増大し、義和団事件後、ロシアが満州に駐兵を続けると内田は「外交私考」（1901年）、「実夢録」（1902年7月）において、日清連合してロシアに当ることを真剣に考慮し、駐清公使として清国が日本との協力によって対露宣戦を行うよう働きかけたのである。
　「外交私考」は端的に指摘する。
　『満州問題なる哉満州問題なる哉、これ天与の好問題なり。
　必ず之を弄（ろう）して天機を逸してはならない。
　露の満州を占領するは優柔不断偸安姑息（とうあんこそく）の清朝を駆（かつ）て露に対し開戦を宣せしめる唯一の動機なり。
　余の清国に赴く実にこの機を捕えるが為なり。』（11）
　1903年（明治36年）4月、内田が小村外相に対しロシアに満州からの撤兵を要求し、やむを得ない場合には武力に訴えるべきであるとの長文の意見書を送ったのは以上の経緯からして当然であった。
　日露戦争に勝利し、日韓併合を行い、中国大陸への進出の歩を一段と進める大勢にあった日本にとって一つの衝撃は辛亥革命の勃発であった。
　内田は第一次外相としてそれへの対応に迫われるが、300年に及ぶ帝制が崩壊し、中華民国が成立して事態が落着いた1912年（大正元年）11月、内田は詳細な対中国、満蒙政策を起草して駐清伊集院公使、西園寺首相、桂前首相に配布した。
　それは満州の特殊性を強調する観点に立っていたが、南満州と東部内蒙古の割取には次の理由から反対する。
　�@　中国の承諾を得られない。
　�A　中国領土保全の主義と衝突し、日英同盟、日露協約、日仏協約、日米協商等の明文と矛盾する。
　�B　もし領土獲得を断行すれば
　　1　中国民衆の反日運動が激化し、対中貿易は多大の被害を受ける。
　　2　中国のみならず諸外国の信用を失う。
　　3　列国に中国分割の口実を与える。
　　4　日露勢力範囲のバランスが崩れる。
　�C　国家財政に多大の負担となる。
　したがって
　『満蒙に対しては新たに領土獲得を目的とするが如き企図は之を念頭に存せず現在の我地位を基礎として、経済的平和的に之が確保維持を遂げんが為、大体次の要目に依り努力行動するを必要と認む』
として、
　�@　関東州租借地問題は、期限に拘泥せず、中国の要求には消極的に応じなければよい。
　　既定事実の上に乗っていれば、中国は実力で駆逐することはできない。
　�A　南満州鉄道問題は、満蒙に対する日本利権の基本であるから、経営を永久に把握する決心の下に、権利の更新延長を重ねることが必要である。
　�B　前二項の他南満州においては専ら平和的手段をもって利権の取得その他の方法に依り、日中合弁業務の増設を図り、通商の拡張と居留民の増加を図る、を基本として提言している。
　この意見書は最後に外交の統一に触れて終る。
　陸海軍が直接間接を問わず、外交、特に対中外交に影響を及ぼす行動をとろうとするときは、予め外務省と協議の上、政府の方針と矛盾しないことを確かめた後、初めてこれに着手し、その経過も絶えず外務省に報告することをはじめ、特に満州における日本外交の統一と各機関――領事館、関東都督府、満鉄、さらに満州に接する朝鮮総督府――が各々独自の行動をとることに注意を喚起し、外務省の下に協調する必要を力説している。（12）
　柳条溝事件勃発以後とった内田の行動が当時からの持論と矛盾していく点については後述する。
　原内閣に第二次外相として就任した内田は、外交調査会の存在に悩み、再度辞意を原に申し出、原はいつかは調査会を廃止するからと慰留につとめた。
　原の暗殺は内田にとって大きな衝撃であり、後継首相が高橋是清では外交調査会、元老山県有朋との関係に望みが持てないとして辞意を表明するが、松方正義と高橋首相の強い要請で留任する。
　パリ平和会議とワシントン会議に関する明確な意見は内田のメモの中には見当らない。
　外相として多忙であったのみならず、主題が大き過ぎ、内田の構想には入り切らなかったのではあるまいか。
　現に個々の問題の処理は、全権団にまかせ、外交調査会との連絡役に終始している。
　1923年（大正12年）、第二次外相を辞任した内田は25年（大正14年）3月、枢密顧問官に任用され、1928年（昭和3年）8月、「国策の手段としての戦争を違法化する」不戦条約に調印する日本代表としてパリに赴いた。
　周知のように、同条約は条約文中の「その各自の人民の名に於て」の字句が明治憲法に違反し、日本の国体の根本観念に相反するのではないかと大問題を国内に惹起した。
　結局同条約は批准はなされたが、内田は混乱の責任をとって顧問官を辞し、兼任していた「同仁会」――1902年（明治35年）に中国はじめアジア諸国に医学、薬学を普及させ、一般衛生状態の改善を図ることを目的とした団体――会長の仕事に専念しはじめた。
　年齢も66歳となり、貴族院議員にも選任されて（1930年）、余裕のある生活を送っている内田が、もう一度生々しい政治、外交の舞台に返り咲くことはないように思われた。
　しかし、運命の糸は内田を再び第一線に立たせるにいたる。
　ここまでの足跡をたどると、内田は実務家であり、彼なりの経倫抱負や構想は中国を越えて持ち合わせることはなかったといえよう
外交家としては実務型に属するとともに、中国重視のアジア型という見方も出来よう。

（6）三輪公忠教授は「西南戦争で焼野原となってしまった生れ故郷熊本の印象こそが、彼が覚悟の固さを表わすときの常套語となった『国を焦土にしても』というような表現の由来ではなかったか」との仮説を立てておられる（「満州事変と内田康哉」、『時の課題』　1976年3月号所収）。
（7）横川の活動については松島宗衛『烈士横川省三』（1928年）、その他の人々については対支功労者伝記編纂会『続対支回顧録』上・下（1936年）参照。
（8）ロシア革命時における内田の時局判断の正確さについては、菊池昌典『ロシア革命と日本人』（筑摩書房、1973年）　18頁以下。
（9）内田のアジア論の初期については『内田伝記』20−30頁。
（10）福沢の「脱亜論」と樽井の「大東合邦論」については、河原宏『アジアヘの思想』（川島書店、1973年）、橋川文三『順逆の思想−脱亜論以後』（勁草書房、1973年）。
（11）「外交私考」と「実夢録」については『内田伝記』67‐168頁。
（12）『内田伝記』201−212頁。

　2　満鉄総裁就任 top

　内田が満鉄総裁就任を幣原外相に依頼されたのは、1931年（昭和6年）6月11日のことであった。
　これは全く内田の予期しなかったことで、内田は「自分は不適任であり且つ中国人は自分を帝政派と誤認しているから、小幡問題の二の舞をしないとも限らぬ」と固辞した。
　元来満鉄総裁の更迭問題は仙石総裁の病気から起ったものである。
　仙石総裁は1931年（昭和6年）3月浜口首相を見舞い、帰京の途中発病し、その後二ヶ月余を経過したが予期したほど快方にむかわず、満蒙の実情と満鉄本来の使命を考える時、総裁が長く病気で執務できないことは問題であり、政府としてもその更迭を慎重に考慮しなければならなくなった。
　満鉄総裁の後任については宇垣一成、樺山資英、片岡直温、江口定条らが下馬評に上ったが、満鉄としては鉄道交渉をはじめ、業務振興上積極的に解決しなければならない幾多の問題が山積し、また関東軍、関東庁、奉天総領事といった諸勢力と交渉する必要もあり、駐清公使を勤めた経験と西園寺、原、高橋、加藤（友）四内閣の外相であった経歴を買い、満蒙の外交、経済等諸般の事情に精通していることもあって内田が総裁に推されることになったのである。
　当時内田の対満方針は次の三つの原則の上に成り立っていた。
　1、満州の治安については日本は責任を以て之に当り、一切の不安動揺を未然に防止する必要手段については、中国官憲了解の下に日本政府の手配発動による。
　2、満鉄の真の使命は満蒙の産業的開発並びに文化的施設にある。
　　日本はこの特殊的関係に基き満州における経済上の自由を確保する。
　　但しこの自由確保は何等同地方に於ける中国及び第三国の経済的活動を阻障するものではない。
　3、鉄道政策に関しては、中国並びに第三国の何れを問わず満州善後協定の趣旨厳守を要求すべきは無論であるが、中国側が共存共栄の原則に基き、利益折半主義を前提とする限り、前記協定にもとらざる範囲に於て既設幹線に対する培養線の敷設を承認する。（13）
　内田は外交のベテランであっても、鉄道と実業についての経験はない。
　したがって副総裁には鉄道と経済に明るい三菱系の江口定条を据えた。
　江口は三菱＝民政党の線で幣原外交と歩調を合わせる人物でもあった。
　内田が総裁に就任したころの満鉄の首脳陣は、木村鋭市＝外務省出身、伍堂卓雄＝按山製鋼所出身、十河信二＝鉄道省出身、山西垣郎＝満鉄出身、村上義一＝鉄道省出身、竹中政一＝満鉄出身、首藤正寿、大森吉五郎（以上出身不明）の8名の理事から成っていた。（14）
　伍堂は後に革新政治家として行動するようになるが、当時は木村らと同様、外務省路線に近い考え方をしていた。
　一方十河は大正6年頃から森恪と関係があり、特に大陸政策について意見が一致し、その満鉄入りも関東軍との連絡その他、森の意志を遂行するのに都合がいいとの理由もあって、実現したものであった。（15）
　内田の満鉄総裁就任を軍を除いて各方面は大いに歓迎した。
　財界方面は、満鉄総裁は実業家というよりはむしろ日本の満蒙政策、とりわけ権益擁護策を遂行すべき当局者として、外交家的政治家的手腕を有する人物を必要とし、その意味から内田は従来の満鉄総裁に比して決して優るとも劣らない経歴を有していると評価し、貴族院の大体の空気は比較的政党色の薄い内田に対して好感を持ち、これによって従来政治の余波を極端に蒙（こうむ）っていた満鉄をその本来の面目に立ち返らせる端緒を作ることができはしないか、換言すれば日本の満蒙における権益を一貫した政策をもって永久性ある擁護方策を講じ得ることになりはしないかと希望を抱いたのである。
　外務省は、政府が内田を満鉄総裁に推薦したことは、若槻内閣の最近における対中政策の動向を示す人事行政として多大の興味を持った。
　すなわち従来の幣原外交が満蒙問題を単なる中国問題の一部分として処理していたのを、最近にいたって満蒙と中国本土との間にはっきりと区別をつけ、対中政策の重点を満蒙問題におくにいたったことは注目すべき事実であるが、満鉄総裁は日本の満蒙経済政策を実行する重要使命を帯びるものであることを考慮し、政府としてはこの際経歴、見識、徳望があり、特に多年外交官としての豊富な経験を有する内田を起用したのは妥当である。
　内田の就任により従来ややもすれば起こりがちであった外務省と満鉄との間の意見の相違なども大いに緩和され、密接な調和と連絡を保って国策遂行上多大の効果をもたらすことができるものと期待した。
　内田の就任に批判的であったのは、軍と中国側であった。
　陸軍は、満鉄は日本の満蒙発展の最も重要なる足場で、その首脳部の更迭は国策上極めて重大性を有する。
　最近の満鉄の情況は満鉄創業当初の意義を忘れて徒（いたず）らに営利に流れ、何ら国策上に寄与しようとする意志が認められない。
　したがって満蒙政策は萎靡（いび）不振、退却に退却を重ね、日本権益は刻々侵害されて行くの情況にある。
　この時満鉄の最高首脳部の更迭によって幾分でもこの大勢を挽回（ばんかい）できれば幸いであるが、幣原外交が継続されるかぎり到底このようなことを期待することはできない。
　結局、最後の土壇場まで追いつめられなければ、日本は目覚めないであろう。
　その過程に立つ内田新総裁など、全然望みはかけられない、という立場をとっていた。
　しかしここに注目すべきは中国政府が新満鉄総裁の就任に対し警戒的態度をとり、革命政府の方針である利権擁護、対日反抗の決意を固めたことである。
　すなわち国民政府は内田総裁の就任の報に対し、6月19日奉天の張学良に対し次のような電報を発したのであった。

　　これに対し張学良は翌日、訓令の次第を奉じ速やかに東北政治交通両委員会に対し速やかに特別会議を召集するよう命令した。
　『日本の満蒙に対する野望に対しては国民の痛恨極度に達して居り、帝国主義の侵略に対しては一致反抗するを要する。満蒙の権利は日本のため紊乱（びんらん）すること既に久しい』とした。
　これによると中国の中央政府と張学良は一致して排日方針を堅持し、殊に満蒙における鉄道問題の交渉に関しては中央との協力の下にこれを行い、地方の自主性を許さないことがうかがわれる。（16）
　内田が大連に赴任してまず第一に着手したのは満鉄の窮状打開であった。
　職制変更、給与規定の改正を行い、それと同時に8月20日から9月10日にかけて江口副総裁と共に満州各地を視察した。
　この満州各地鉄道沿線の視察は、もちろん張学良の満鉄包囲、日本排斥政策に直面している満州の一般情勢と鉄道全般の実情を視察し、満鉄自体の経営方針と対中鉄道交渉の対策を確立しようとするものであった。
　そして3週間の視察を終えて大連に帰着したのは9月10日で、満州事変勃発の8日前であった。
　なお内田総裁による鉄道問題の交渉は日中間の一般関係の調整に関連して満州事変前の8月中旬頃から推進されていた。
　木村理事は張学良の下にある湯爾和と交渉を行い、また内田は自ら張学良相手では到底らちがあかないとして中央政府と了解をつけることが緊要であるとし、9月には財政部長宋子文と会見する手筈を整えるに至った。
　内田は南京の重光葵公使を介して宋子文の大連訪問を歓迎し、9月末あるいは10月初旬頃を希望し、重光は9月18日宋子文にこの旨を通じ、宋部長も実現を希望しているように見受けられたが、あたかもその日、満州事変が勃発し、この会見はついに実現されるにいたらなかった。
　すなわち就任直後の内田は、幣原外交の代弁者であろうと努力したのである。
　その内田の方針は、柳条溝事件の勃発と関東軍の圧力によって崩れ去る。

（13）『内田伝記』308頁。
（14）財団法人「満鉄会」の協力による。
（15）山浦貫一　『森恪−東亜新体制の先駆』（1940年）699頁。
（16）『内田伝記』308−311頁。

　3　柳条溝事件勃発と内田 top

　内田が柳条溝事件の勃発を知ったのは、9月19日午前零時50分、奉天の満鉄事務所からの電話による急報によってであった。
　事変突発から2時間後のことである。それから数回の電話があり、同時に在奉天林総領事から事変の拡大防止、局地的解決について司令官に対する総裁の斡旋を求めて来た。
　しかし内田は、それは無用、否むしろ有害であるとし、取次ぎの社員に向い
　『事ここに至っては仕様がないじゃないか、返事せんでよい』
といってこれに応じなかった。
　この内田の事件に対するイニシアル・レスポンスは二つの解釈が考えられよう。
　第一は、情勢の推移を見ようとして静観していたという見方、いま一つは、はじめから軍の行動に理解を示し、それを支持したのが斡旋に対する消極的態度となって表われたとする見方である。
　19日の朝、内田は塚本関東庁長官の来訪を受ける。
　塚本は内田が上京して事変に関し、要路に進言するよう希望したが、内田ははっきりした態度は示さなかった。
　すなわち、この時点では、内田の態度は決まらなかった。
　いやむしろ軍の謀略の色彩が濃いと疑惑の念を抱いていたのである。
　それは、幣原外相宛の次のような電報が示す通りである。

　政府の不拡大方針声明にもかかわらず、現地では関東軍の手により事態は拡大進行する一方であった。
　関東軍の出動に伴い、満鉄は軍事輸送その他についての便宜を提供する必要に迫られる。
　内田はこの点についても慎重であった。
　今後の関東軍の軍事行動に関する政府の方針については何の指令にも接することなく、また軍司令官よりも何の話もなく、満鉄が今度どう対処して行くか疑問を生ずるにいたるとして、将来における満鉄以外の中国鉄道、東支鉄道の管理、占拠並びに現在まで中国要地の軍事占領の法的性質まで含めて、あらかじめ政府の方針内示を受けておけば緊急の場合軍の行動に応じ最善の措置を取り得るとの考えから、21日若槻首相兼拓務大臣に指令を仰いだのである。
　東京では拓務・陸軍・外務の各省間において協議の結果、拓務大臣を通じ、次の趣旨の政府方針が到着した。
　今回の事件はわが方の鉄道線路保護の措置が両国軍隊の衝突にまで及び、その結果相当広範なる自衛的措置を取るのやむを得ざるに至った次第であるが、之に対する政府の根本方針は、極力事態の拡大を阻止するに存する。
　従って軍の行動は危険を防止するに必要な措置をとるの程度に止むることとし、この上軍隊を寛城子付近以北に進めず、又社外鉄道の処理をなさない方針である。（18）
　以上の方針にのっとり、満鉄の事変への対処は一応限定されたが、問題は奉天総領事林久治郎と関東軍の対立であった。
　林は事件発生前、撫順守備隊が軍事行動を9月18日に開始する計画をもらした旨本省に打電し、事変発生後関東軍司令官にその件と今回の事件の関連を迫求し、軍の不興を買っていた。
　のみならず、林の報告が閣議で披露されると、閣僚は疑念を深め、関東軍は、軍中央部が出先の軍事行動を承認せず、特に朝鮮軍の増援を禁止したのは林の電報のためと信じたため、林は関東軍の憎悪の対象となり、板垣参謀などは林が虚偽の報告を行っていると直接陳謝を要求するまでにいたった。
　内田は当初林総領事の立場に同情し、事件の現場への立入りさえ禁止されていることを本国に訴え
　『重大な外交問題となすべきについて日本政府の代表者である総領事がこれらの重要問題につき協議を受け、又は発言の権利を得るようにしておくことが肝要であるように考える。
　なるべく早目に総領事館よりも人を派遣し充分政府に実情を報告し、又外務省よりも適確な方針をもたらす人を総領事館に派遣されることが第一に肝要と思われる』（19）
と外相に注意を喚起している。
　そして内田は「具体策は何もない」まま外務省と軍との間の調停に立とうとした。（20）
　したがって事件勃発直後の時点では、内田は林総領事ほど積極的ではなかったが、局地解決を目ざし、対立する関東軍と林の調停に入ろうと努力したことがわかる。
　やがて関東軍が内田に悪感情を抱いているとの情報がもたらされる。
　満鉄嘱託将校から満鉄奉天事務所にハルピン居留民保護のため軍隊輸送の必要が生ずる場合、この輸送を東支鉄道（注：ソ連が所有）に行わせたいが、満鉄が交渉の労をとってくれないかと依頼があったのに対し、満鉄が東支鉄道と直接交渉の衝に当たることはできないと回答したことが一つの原因であった。
　25日にはハルビン進出、東支線使用の件について、軍部が「内田は非協力的だ」と激昂しているとの奉天情報があり、また当日内田を来訪した石光陸軍中将は内地においても現地においても総裁が時局に対し異存があり軍の援助をしないとの批判がある旨を語った。
　内田はこれに対し、
　『それは事実と相違すること甚しい、自分はできるかぎりの援助を自己の責任をもってなしている』
旨を伝え、26日木村、伍堂両理事を通じて伝言を司令官に伝え軍の誤解を解くことに努めた。（21）
　内田は「好人物であり、どうにも意見を変え得る人」（22）であったのに加え、林総領事に対する関東軍の強迫に近いやり方を目の当りに見て、保身の上からも自己弁護の方向に動いたのであった。
　こうして9月26日頃を境に内田の急速な関東軍接近が始まる。

（17）緒方貞子『満州事変と政策の形成過程』（原書房、1966年）105頁。
（18）『内田伝記』318−319頁、なお事変勃発と満鉄の活動については、満鉄編『満州事変と満鉄』上・下（原書房2972年）、満鉄編『満鉄社員健闘録』（1934年）に詳しい。
（19）『内田伝記』319−320頁。
（20）板垣征四郎刊行会編『秘録板垣征四郎』（芙蓉書房、1974年）108頁。
（21）『内田伝記』320−322頁。
（22）山浦貫一　『森恪−東亜新体制の先駆』（1940年）712頁。

　4　内田の上京 top

　内田が積極的協力の意志表示をし、北満州攻略には拓務大臣の指令に反してまでも関東軍の支持を申し出たことによって、関東軍は内田への評価を一変した。
　10月5日になると関東軍は「内田伯を利用するを得策」（23）と考えるにいたる。
　すなわち、彼らの代弁者として内田を内地に送り込み、幣原外相をはじめとし、西園寺公望、牧野仲顕ら天皇側近の不拡大論者に現地の空気を伝え説得させようと意図したのである。
　具体的には、新政権の樹立により満州事変の解決を計るという関東軍の方針を実現させるため、内田を使って本国を動かそうと画策した。
　これに対し内田はどう対応したのであろうか。
　10月1日、奉天から大連に帰った伍堂理事から本庄関東軍司令官、林総領事との会談の模様を聴取した内田は、いよいよ上京して、“時局収拾”を計る時機が来たと認めた。
　関東軍が　
　�@林を交代させても、幣原外相の延長である限り誰が来ても同じであるとして、外務省の方針に不信を抱いていること、
　�A新政権の樹立を必要としていること、
　�B事態収拾に対し内田への期待が極めて大きいこと、
を知ったからである。
　内田は、10月5日夜、大連を出発し、奉天、京城経由で東京へ向った。
　新聞記者には「満鉄の予算の件が主だ」と語ったが、6日奉天に着いた内田は、関東軍の手厚いもてなしを受け、益々彼らの側に傾いていく。
　当時、満州問題の解決には、交渉の主体をどこにするかについて、二つ考えられた。
　第一は、南京の中央政府であり、
　第二は、張学良を復帰させてこれと交渉することであり、
　第三は、日本の手で新政権を樹立することであった。
　関東軍は、
　一は解決を長びかせるだけであり、
　二は、仮を相手に一時的協定に達したとしても、遠からず報復的行動に出るだけであり、
　三以外にない、と主張した。
　しかも新政権樹立の関東軍の原則は、
　一、満蒙を中国本土より全然切り離すこと
　一、満蒙を一手に統一すること
　一、表面中国人により統治されるも実質に於ては我方の手裡に掌握せらるること（24）
であり、実質的に満蒙を日本の保護下に置く構想であった。
　本庄と会った内田の態度は、同司令官の南陸相、金谷参謀総長宛報告、「内田総裁との会見内容」に次のように誌されている。

　この電報に見る限り、内田は全く関東軍に同調し、日本国内の説得役を引き受けたと受けとれる。
　それを裏付るかのように、内田は本庄との会談の直後、満鉄奉天事務所に理事重役を集めて訓辞を行い、
　『関東軍を支持して事変終局の目的を達するまであくまで戦わねばならない』
　と力説した。
　しかし関東軍は内田に対し、帰国すると再び意見が変るのではないかと一抹の不安を示した。
　また江口副総裁に対しても、彼が実業家中の強硬論者にすぎないという点で、不安の念をいだいていた。
　現に内田と江口は大連から船で東京に直行する筈であったが、十河の薦めにより、内田だけ奉天、京城経由とコースを変更した。
　本庄は、内田の次の立寄り先である京城の宇垣朝鮮総督に打電し、内田の意志を固めさせるように手を打つ。

　こうして待ち構える宇垣の下を内田は10月10日に訪れた。
　宇垣の日記は内田との会談を次のように記している。

　宇垣と新政権の樹立については意見が一致したものの、新政権の中心に誰を据えるかについては、見解が分れた。
　内田の宜統帝擁立案は、関東軍が事変勃発後に作成したいわゆる9月22日案
　『我国の支持を受け、東北四省及蒙古を領域とする宜統帝を頭首とする中国政権を樹立し、在満蒙各民族の楽土とする』
と軌を一にするものであるが、内田は元来宣統帝をはじめ満廷の熱心な支持者であった。（28）
　したがって、内田の宜統帝擁立構想は、関東軍より早かったとも判断できる。
　とにかく、宇垣・内田会談は、関東軍が案じたよりむしろ内田の方が強硬論を展開し、特に新政権樹立について拙速論を述べた結果となった。
　帰国した内田は13日に京都に元老西園寺公望を訪ね会談した。
　会談は少なからず西園寺を失望させるものであった。
　内田が唱える国際連盟やアメリカに対する慎重論は西園寺を満足させたが、満州についての強硬意見は彼をいたく失望させ、　
　『やっぱり満州の空気を吸ってきて、多少陸軍に圧せられてああなったのじゃないか』（29）
という印象を与えた。
　特に新政権樹立と宣統帝引出しについての内田の積極さに西園寺は危惧の念すら持った。
　西園寺との会見を終えた内田は、14日朝東京に入り、直ちに若槻首相を訪問、さらに幣原外相を外務省に訪ね会談を行った。
　幣原外相に対してもすこぶる強硬意見を述べ、幣原が会談の後に

と語っているのをみてもその模様をうかがうことができる。
　井上準之助蔵相は
　『満州の独立運動について内田伯を引入れる陸軍の考えは、やはり満鉄に金を出させたい、というのが主な目的だろうと思う』（31）といっており、内田総裁の強硬論はとかくにぎやかな話題を提供した。
　しかも内田が幣原外相、若槻首相に対し、西園寺公も彼の主張を徹底的に了解して全く同感であったと伝えたため、西園寺の秘書原田熊雄をあわてさせた。
　原田はそのため内田を訪問して西園寺の真意を確認させたが、その時内田は、

と述べたと、原田日記は伝えている。
　内田の上京を待っていたのはむしろ陸軍であった。
　南次郎陸相は若槻・内田、幣原・内田会談の翌日、内田を陸相官邸に招き、金谷参謀総長とともに新政権樹立について懇談、その際、内田に外相を引き受けるように勧めた。
　福田大将、築紫中将の両陸軍高官も来訪して
　『この時局に内田伯が満鉄総裁に就任していたのは全く天佑であった』
と語り、関東軍の板垣参謀は
　『われらの心事を了解してくれる者は内田総裁のみである』
と公言しているとの情報が伝えられるなど、陸軍側の期待はますます大きく、遂に11月1日には、次のような電報が奉天から寄せられるにいたった。

　軍部の期待に応えて滞京約三週間、時局対策について各方面と折衝協議を行ない、強硬意見に基いて種々進言した内田は取敢えず帰任を急ぎ、11月7日江口副総裁と共に東京発、同11日海路大連に帰った。
　関東軍側が期待したほど内田の上京が効を奏したかは疑問であるが、政府の方針は、10月26日を境に、中国との間で　「平常関係確立の基礎たるべき数点の大綱」を交渉した後、撤兵を行うという立場からさらに進んで、満州に新政権が成立するのを待つという方針まで変更された。（34）

（23）みすず書房編『現代史資料――続満州事変』（みすず書房、1965年）333−334頁。
（24）同上書、334頁。
（25）同上書、3351336頁。
（26）同上書、336頁。
（27）角田順校訂『宇垣一成日記�V』（みすず書房、1971年）310頁。
（28）河村一夫「内田康哉伝記草稿を読みて――特に宜続帝との親交について」（『日本歴史』　1976年8月号所収）。
（29）原田熊雄述『西園寺公と政局』第二巻（岩波書店、1950年）93頁。
（30）同上書、95頁。
（31）同上書、94頁。
（32）同上書、96−97頁。
（33）『内田伝記』333頁。
（34）緒方貞子『満州事変と政策の形成過程』（原書房、1966年）176頁。

　5　満州建国と内田 top

　内田が帰満した後も、軍の行動は拡大する一方であった。
　また内田の上京中に発生した関東軍が日本陸軍から独立して満蒙を支配しようという「関東軍独立事件」と、桜会を中心とする陸軍過激分子のクーデター計画、いわゆる「十月事件」は、双方とも未然に防がれたものの、軍内部の強硬派と関東軍の勢力をかえって強大化させる結果となった。
　内田の上京時における活動は、益々関東軍に彼の利用価値を認めさせることになり、内田も帰満後の関東軍司令官との会見の席上
　『東京の腹は未だ事件を拡大せしめず北満州には進出せずとの念に閉ざさる。
　又軍部特に出先に引連られありとの感情的問題に支配せられあり、要するに現地に於ける情況を知らず正確なる認議を欠くもの』
ときめつけ、北満州出兵、特にチチハル進撃を進言するなど（35）、軍傾斜は益々露骨になっていった。
　関東軍は内田を全面的に利用することを考え、かつ政党、内閣が交代する毎に植民地首脳がしばしば更送するのを非難し、「満鉄総裁の恒久性」を主張した。
　犬養内閣が民政党政府によって任命された内田総裁と江口副総裁を適当な人物と交代させたい意向を持っていることを知っていたからである。
　犬養は個人的にも内田に好意を持って居らず、山本条太郎を任命し、軍の動きを抑制したいと考えた。
　しかし、荒木陸相は内田が辞任すれば関東軍の不満を押えることができず、そうなれば自分も到底陸相の地位に留まることができないと主張した。
　荒木の辞任が軍の統制に与える影響を恐れた閣僚や宮中関係者は犬養を説得し、犬養首相自らも内田の留任を要請せざるを得なくなったのである。（36）
　やがて関東軍は満州各地に自治体を発達させるための自治指導部を設置し、さらに新国家建設へと歩を進めていく。
　宣統帝引出しによる新国家の樹立への動きを内田はどう評価していたのであろうか。
　1932年5月11日付で記された内田の手記は次のように論じている。

　ここに見られるのは、満蒙の地位の特殊性の強調と、今回の事変が中国側、特に張学良の政策に起因するとの観点であり、満州国承認の正当性の確認である。
　軍への統制を種々の形で行おうと努力した犬養は5・15事件の犠牲者となって軍の兇弾に倒れ、斉藤実内閣が誕生した。
　内田はやがて外相に迎えられ、外務省大臣室に三回目の椅子を得るにいたる。
　満鉄総裁の地位に「恒久的」に着くと思われた内田が何故外相となったか、内田自身も当初は乗り気がなかったように思われる。
　それは、斉藤首相の意を受けた有田外務次官の外相就任要請電報への次のような反応にも見られる。

　内田が外相就任の交渉にはじめて接したのが5月25日、内田はその直後から辞任のポーズを示しながらも、関東軍と進退問題について協議に入った。
　すなわち、6月3日には大連から急拠奉天に行き、本庄司令官と謀談は、満州における諸機関の承認について確認し合った。
　大連に帰った内田を進いかけるようにして板垣征四郎参謀が訪れ、内田の進退については協力を借しまないと語り、さらに金谷範三前参謀総長、本庄司令官との第二回会見等、上京前慌しい毎日を過した。
　この時点では内田は外相就任の意志は決定的ではなかった。
　門司に入港し、神戸に着いた内田に小磯陸軍次官からの書簡が手渡される。
　小磯書簡は

というものであった。
　内田は斎藤首相を官邸に訪問、内田の再三の辞退に対し首相が満州問題に関し、内田の意見を入れたので内田は再会を約し、続いて有田次官と約一時間にわたって会見、結論を出すのに3日の猶予を求めた。
　この間、清浦圭吾、荒木陸相、永井柳太郎拓相、山本条太郎などと会見、いわゆる根まわしをすませて外相就任を内諾した。
　外務省内には内田の就任に異論はなかったのであろうか。
　当時外務省内には白鳥敏夫情報部長らが政友会の森恪らと提携して軍に近い路線をとり有田次官らは外務省の範疇（はんちゅう）をあくまで守る路線を貫こうと努力していた（40）といわれるが、有田の内田に対する外相就任要請の熱心さは理解に苦しむ。
　当時外相の有力候補とされたのは田中都吉と広田弘毅であったが、内田程には軍の“希望には添える人物”とは思えなかった。
　「老人を引っ張り出し協力一致しなければ承知できぬぞ」
　外務省首脳部と会見した内田は、一言釘をさして省内の協力を求めた。
　残務整理のため一応大連に帰った内田は、不在の本庄司令官に代って橋本参謀長、真崎参謀次長等と会見し、さらに長春で執政博儀と会見、再び東京へ戻って7月6日正式に外相就任を受諾したのである。
　以上の経緯から見て、内田が63議会の外交演説で満州国承認論を積極的に打出し、かつリットンに対し、満州国正式承認の意向を明らかにしたのは当然であった。（41）

（35）『現代史資料（7）−満州事変』（みすず書房、1964年）264頁。
（36）緒方貞子『満州事変と政策の形成過程』（原書房、1966年）248−249頁。
（37）『内田伝記』334−335頁。
（38）同上書、343頁。
（39）同上書、346頁。
（40）同上書、387頁。
（41）新聞も内田の外相就任は満州国家承認を意味するとしている。
　　　例えば東京朝日新聞（昭和7年7月3日）は「内田伯の帰京次第満州国即時承認」と4段抜きの見出しを付けている。

　むすび top

　内田が外相に就任した1932年（昭和7年）7月から日本外交は大きく変化した。
　すなわち、列国との協調の象徴と考えられてきた対連盟外交は第一義的意味を失い、満州問題が第一順位として表面に躍り出たのである。
　森恪の表現を借りれば（42）
　『60年間盲目的に模倣し来った西欧の物質文明と袂（たもと）を別って伝統的日本精神に立ち帰へる意味を持ち、“追従を惟（こ）れ生命と致す様な”軟弱外交から“自主独立に相成った”外交へと転換するもの』
であった。
　“外交時報”（昭和7年7月15日号）も時論”内田外相の就任−日本外交の清算期”において、
　『日本はこの機会に於て世界の現状を見直し、今迄の国際哲学、平和哲学に再吟味を加え、以て我が国の国際的立場を新らしく踏み固める事である』
と書いた。
　内田は何故伝統的な外務省路線を逸脱して関東軍の路線に接近したのであろうか。
　第一に挙げるべきは、これまで再三指摘してきたように1931年9月26日を境に関東軍に歩み寄ったということである。
　要は何故内田が関東軍の圧力――直接的圧力というより内田が非協力的であるとの噂が流れてきたに過ぎない――に容易に屈し、同調したのかを探らねばならない。
　その理由は種々あろう。
　まず内田が、権力の帰趨を見るのに極めて敏感であったことである。
　藩閥外の熊本に生まれ、東京帝大法科を二番で出て外務省入りしたものの、有力な人材に引き立てて貰うことが出世の早道であった。
　彼自身の能力もさることながら、内田は、陸奥宗光、原敬と権力の中枢にいる人物に接近し、自己の権力への足掛りとした。
　1930年代に入って、政党政治が崩壊し、軍が台頭する中で、内田が新しい権力の担い手を関東軍に見出したとて不思議ではなかった。
　また「好人物でどうにでも意見を変えうる人」（森恪伝）であった内田が現地の空気を吸い関東軍に強硬意見を吹きこまれて、これに同調したことも十分推測できる。
　新橋、柳橋といった花柳界に遊びにいっても、車夫に「何時にこの角で待っていてくれ」と決して自分の行く待合の場所さえ明らかにしなかったというエピソードは、内田の細心さを物語ると同時に小心さをも示している。
　しかし、小心、あるいは時の権力にいかに迎合的であったにせよ、関東軍の方針そのものが内田の考えと全く相反するものであったら、これだけ積極的な行動はとれなかったであろう。
　青年時代からのいくつかのメモ、意見書が示すように、内田は人一倍「アジア的」であった。
　「亜細亜論」（1890年）、「興亜策」（1893年）、「外交私考」（1901年）、「実夢録」（1902年）、「対露開戦勧告書」（1903年）、「対支覚書」（1912年）、「満州問題意見」（1932年）は、一貫して中国問題、特に満州の日本にとっての重要性を指摘し、時により手段、方法は異なるが、同地方への進出を説いている。
　内田の意見書は世界的視野の中で日本の位置を見、満州の地位を考察する点が徐々に後退し、日本の使命観を強調し、列国の思惑を考慮しない方向に転換していっていることが判る。
　また満州建国については、河村一夫氏が指摘する（43）ように駐清公使時代からの清廷に対する同情も大きな要因となっていると思われる。
　さらに小さい要因を挙げれば、内田の幼時からの生活環境が彼をアジア第一主義者にしたともいえよう。
　中国大陸に近い九州熊本という地方性、漢学教育、同志社のキリスト教主義教育にどうしてもなじめなかった性格、伊藤、山県ら第一世代とは異り、日清戦争以後の日本の興隆期に外交官としてロイヤル・ロードを歩んできた第二世代としての時代的背景、これらも内田をして対中積極論に仕立てる素地を作ったといえるのではないであろうか。

（42）山浦貫一　『森恪−東亜新体制の先駆』（1940年）827頁。
（43）河村一夫「内田康哉伝記草稿を読みて――特に宜続帝との親交について」（『日本歴史』　1976年8月号所収）。

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