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満鉄をめぐるハリマンと小村寿太郎の対決
(「小村寿太郎」 黒木勇吉著 昭和43年刊の抜粋)

T 断乎、ハリマン協定を粉砕
  1 ハリマンの正体
  2 戦後経営の消極主義につけこむ
  3 ハリマン覚書の内容
  4 小村、政府の無謀に激怒す
  5 毅然として神のごとし
  6 後門の狼を討つ
  7 ハリマンと焼き打ち事件

U 満州に関する日清協約
  1〜7 省略
  8 ハリマンに引導を渡す
  9 桂と共に辞職

V ハリマンの執念と”亡霊”
  1 新民屯、法庫門鉄道問題
  2 満州銀行の創立案
  3 錦愛鉄道借款問題
  4 満州鉄道中立案を提議
  5 4国借款団も水泡に

小村寿太郎
安政2年9月16日〜明治44年11月26日 (1855〜1911)宮崎生まれ。外交官。
父は飫肥藩士。藩校振徳堂で学び貢進生として大学南校に進む。
明治8年(1875)に文部省第1回留学生に選ばれてハーバード大学に入学。
帰国後、司法省に出仕し、大審院判事を経て21年(1888)外務省翻訳局長となる。
日清戦争では政務局長。
その後、外務次官、駐米、駐露、駐清公使を歴任。
34年(1901)には第1次桂内閣の外相となり、日英同盟に調印。日露戦争後のポーツマス会議に全権として出席し、日露講和条約を締結した。
39年(1906)枢密顧問官、同年駐英大使、41年(1908)第2次桂内閣の外相に再任された。
(近代日本人の肖像:国会図書館HPより)

黒木勇吉 著者経歴
○明治29年宮崎県美々津に生まれる。
○大正11年早大専政経科卒。報知新聞(旧)入社。
校閲部長,調査部長,統一部長,論説委員。
○昭和17年報知読売両新聞合併に際し読売に転社,論説委員。昭和26年まで在社。
○主なる著書:新聞十字街,時の人(人物評論),米国東亜侵攻侵史,小村寿太郎(旧版),スエズとパナマ。
○戦後:愛郷の歌人若山牧水(みやざきだより第一集),「炎は流れる」の誤謬を正す(みやざきだより第二集)。

T 断乎、ハリマン協定を粉砕(p688-699)

 明治38年10月16日、小村全権の乗船エンプレス・オブ・インディア号の横浜に入港するや、いち早く山座政務局長が船中に来たり、「ハリマン協定」の一大凶報を小村に伝えたことは先に記した。
 冷静、剛気をもって聞こえたさすがの小村をして驚倒せしめ、檄怒せしめたその”ハリマン”とは、そもそもいかなる人物であったであろうか。
 また、”ハリマン協定”とは、いかなる経緯をもって協定せられ、いかなる内容のものであったであろうか。

1 ハリマンの正体  top

 ハリマンはグレートノーザンの社長であり、いわゆるアメリカの鉄道王であった。
 しかも彼は単なる鉄道王ではなく、東アジアに興味を持つことにおいて、国務省とその思慮を同じくするアメリカ式の企業家であり、日露戦争の際、日本が公債をアメリカに求むるや、ニューヨークの金融界の覇王シッフと共に、大いに日本のために尽力し、自身もまた数100万ドルを引き受けたという抜け目のない男であった。
 彼は常に、アメリカをして太平洋上における通商上の覇者たらしめんと志し、そのために何か雄大な事業の確立を重んじていた。
 そして彼は太平洋、日本、シベリア、欧州、大西洋を連絡する世界一周の交通機関を統一し、欧亜の商権をアメリカの一手に握ろうと画策した。
 そしてその順序として、南満州鉄道、次に東清鉄道を買収するという方策をたてたのである。
 果然、ハリマンは明治38年8月、ボーツマス講和会議が始まったばかりの時機に、アメリカを出発した。
 しかも彼は令嬢同伴、瓢然としてさりげない観光客を装えるにかかわらず、彼をうながして、この時機において日本に来たらしめたものは、時の駐日アメリカ公使グリスカムであったことは、もっとも注目されるところであった。
 すなわち、ハリマンの宿望である「世界一周交通路」に、一番問題となるのは南満州鉄道であり、その鉄道はいまやロシアの手から、まさに日本の手に帰せんとしている。
 しかも当時の日本の廟議は、著しく退嬰消極的であった。
 そしてそれを窺知したグリスカムが、急電を発してハリマンを呼んだものであるから、ハリマンの訪日には、最初から十分の計画と成算とがあったものというべきであろう。
 ハリマン来航の目的は、まず、南満州鉄道を獲得せんとするに在り、進んで東清鉄道を買収して、シベリア鉄道の通過権と支配権とを得て、バルチック海に達し、そこから汽船で大西洋を横断して、自己勢力下のアメリカの鉄道に達する。
――こうなれば大西洋、太平洋の両洋は連絡汽船とし、自分の支配下の鉄道だけで世界一周が出来る。
 もう一つ南満州鉄道から、錦愛鉄道(錦洲―愛琿)をその掌中に収め、これを延長してベーリング海峡に出て、アラスカを経てアメリカ線と連絡する鉄道を計画して見たい。
 そして自分は名実ともに世界の鉄道王になりたい。
――という触れこみであった。
 この触れこみは、ハリマンの胸中に事実上存在した計画であったには相違ないが、まず眼前の、そして現実の目的は、南満州鉄道を獲得することによる満州支配にあったのであり、その大風呂敷は、目的の中核をぼかして世界を煙に巻き、日本を甘く誘うための偽装とも解せられた。
 ハリマンの正体こそ、実にロシアの退却を契機として、中国の鉄道利権争奪戦に立ち遅れていたアメリカが、正に東アジアに大攻勢を展開せんとする「前衛」であり、彼はルーズベルト大統領の「密使」ともいうべき男であったのである。

2 戦後経営の消極主義につけこむ  top

 来朝したハリマンは、朝野から非常な歓迎を受けた。彼は東京滞在中総理大臣桂太郎はじめ、政界、実業界の巨頭などにも会見し、自己の抱懐している如上の「世界一周鉄道計画」なるものについて、その成算とその実現後の世界交通の大飛躍に関して、熱心な勧説をなし、その結論として、この計画を遂行するために南満州鉄道を「日米共同管理」でやりたいということを、桂首柏はじめ諸元老に申し出たのである。
 明治38年9月3日の「国民新聞」に、「米国紳商の来遊」と題して、次のごとき記事がある。
『米国ユニオン太平洋鉄道会社及太平洋郵船会社の大株主にして社長たるイー・エッチ・ハリマン氏は、家族及社員数名を伴い、東西両洋汽船会社支配人ジューエン氏と共に8月31日横浜入港のサイベリア号にて来着し、2日午後5時20分新橋着特別列車にて入京したり。
 ハリマン氏は、米国商業界金融界における大立者にして、本邦に対しては年来非常の好情を有し、先般の外債成立については、氏の力あずかって多きにあるのみならず、将来場合によりては、大いに投資せんとの希望を有しておると伝えらる。
 されば有力なる本邦実業家は深く氏の来遊を喜び、2日入京の際のごとき、松尾日本銀行総裁は、氏のために特別仕立てて貴客歓迎の誠を致したる次第にて、本邦鉄道界その他各実業界の調査及観光については、充分に氏等一行を満足せしめんと、それらの手はず、すでに遺憾なく整いおる由……』
 当時の国民新聞は桂内閣の「機関紙」をもって目されていただけに、この記事の書きぶりは注目される。
 また、9月6日の「東京日日新聞」には、「米国公使館のハリマン氏歓迎会」と題して、次の記事がある。
『米国公使グリスカム氏、同夫人は、今度来遊したる同国富豪ハリマン氏同令嬢一行を歓迎せんがため、一昨夜7時30分より同公使館において晩餐会を催し、陪賓として伊藤侯、井上伯、桂伯、田中子、曾禰蔵相、大浦逓相、珍田外務次官、同夫人、戸田式部長官、同夫人、松尾日本銀行総裁、添田寿一氏、韓国外交顧問スチーブンス氏、その他在留同国人等を招きたるよし』
 以て、ハリマンに対するわが朝野の歓迎振りを想像するに足る。
 かくて、諸元老中、ハリマンの申し出に対して、一番熱心に賛意を表したのは井上馨であった。
 井上が何故にかかる提議に賛成したかというに、財政上の困難に伴う戦後経営の消極退嬰主義から、南満州鉄道の復旧に莫大の資金を要することの懸念、加うるに、ロシアの復讐に対する極度の恐怖にあったのである。
 すなわち南満州鉄道を、日米の共同管理にしておけば、それは日露の緩衝地帯になるばかりでなく、万一ロシアが数年後に立ち直ったとしても、日本とアメリカを相手に戦争は出来ないから安心だ。かつ、かくすることにより、アメリカの好意を買い、戦後経営の資本を、アメリカから借りようとするものであった。
 ハリマンは、わか朝野の大歓迎に、ほくそ笑み、わが政府と元老との軟論にしてやったりと赤い舌を出し、この様子なら大丈夫だと楽観していると、ポーツマス条約に対する国民の大不平から、東京に焼き打ち事件(九月五日)が起こり、満鉄問題で公式な会談などしていられぬ形勢となった。
 そこで彼は、政府当局から、原則として賛成であるとの了解を得て、グリスカムに後事を託し、東京における息抜きをやる意味もあって中国、朝鮮のいわゆる「現地視察」に出かけたのである。
 アメリカ公使グリスカムは、首相桂や元老井上に向かって
「日本が南満州鉄道を獲ても、差しあたって同鉄道は修復の必要に迫られているが、日本としては、この場合なかなかのことであろう。
 そこになるとハリマンなら、それくらいの事は片手間でやれるのであり、彼はアメリカの銀行家とも密接な関係をもっているのであるから、日本の欲しい戦後資金も、彼の手を通したならば調達はまことに簡単である。
 その上、日本とハリマンとの握手は、結局日本とアメリカとが、経済的、かつ政治的に密接な関係になることを意味することになるのだ」
と、当時の日本要路の欲求に、丁度あてはまるように棚からぼた餅式に抜けめなく説き回った。
 恐露病と、黄金病患者であった当時の政府及び元老たちは、逓信大臣大浦兼武を除き、みんなハリマンとグリスカムの魔術に、すっかり参ってしまったのであった。

3 ハリマン覚書の内容  top

 ハリマンが視察旅行から帰るまでには、話がチャンと出来上がっており、彼は桂首相と会見、明治38年10月12日(小村全権の横浜入港に先だつこと4日)ついに「満州鉄道日米共同管理に開する予備覚書」なるものが、桂とハリマンとの間に交換された。
 その覚書の内容は左の如きものであった。

一、日本政府の獲得せる満州鉄道並びに付属財産の買収、該鉄道の復旧、整備、改築及び延長並びに大連において鉄道終点の完成及び改良のため、資金を整うるの目的をもって一のシンジケートを組織すること。
一、両当事者はその取得したる財産に対し、共同かつ均等の所有権を有すべきものとす。
 特別の協議に依り、該シソジケートは鉄道に開連せる炭坑採掘の特許を獲ること。
 その利益並びに代表権は、共同かつ均等たるべきこと。
一、満州における各般企業の開発に開しては、双方互いに、他の一方と均等の利益を有するの権利あるべきことを原則とす。
 満州の鉄道はその付属財産並びに鉄道軌、枕木、橋梁その社一切の線上設備、停車場、建築物、プラットホーム、倉庫、船渠、埠頭等と共に、両当事者の共同代表の決定すべき実価をもって引き取らるべきこと。
一、該シンジケートの組織は、その時機に際し有すべき須要と情勢とに適応すべき基礎にて定むべし。
 日本における情勢に適応するは得策なりと認めらるるに付、日本の監督のもとに組織することとすべし。
 但し事業の容す限り、随時これに変更を加え、結局代表権並びに監督権を均等ならしむることを期すること。
一、該シンジケートは、日本の法律に由り、事業を行なうことにハリマン氏同意したるに付、残すところは氏の組合員の同意なるか、氏は右の同意を得らるべきを信ずること。
一、日本と清国間、もしくは日本国と露国間開戦の場合は、満州鉄道は軍隊及び軍需品輸送に関し、常に日本政府の命令に従うべきこと。
 日本政府はこれに対し鉄道に報償すべく、かつ他の攻撃に対し常に鉄道を防護するの責に任ずること。
一、両当事者間の仲介者としては、日本外務顧問デニソンに委嘱すること。
一、自今、日本興業銀行総裁添田寿一を以て両事業者間の通信の仲介者となすこと。
一、両当事者以外のものを加入せしむることは、双方の協議と双互の同意を経るを要すること。

 この覚書をシッカと掴んだハリマンは、得意満面、してやったりとほくそ笑み、”長居は無用”と10月14日(小村帰港の前々日)サイベリア丸で横浜を出帆したのであった。

4 小村、政府の無謀に激怒す  top

 かかる大問題が東京に起こっていようとは夢にも知らず、病中にもかかわらず、ひたすら満韓経営の想を練り、案を立てて帰って来た小村であったのである。
 前記のごとく小村の船が、横浜に姿を現わすと外務省から珍田次官、帰朝中の林駐韓公使、山座政務局長の3人がランチで港外に迎えた。
 挨拶がすむと山座は小村を誘って船室に入り、ドアに鍵をおろして密談数刻に及んだ。
 すなわち、「ハリマン協定」の経緯を詳細に報告したのである。
 平生、物に動ぜぬ剛気の小村も、これを聞いたときには、さすがに顔色蒼白となり
「こんなことだろうと思った――何という馬鹿なことだ――」
と、卓をたたいて立ち上がり
「何だか心配でならないから、病気を押して帰って来たが、帰ってみるとこの有り様だ、
 辛うじて得た南満州鉄道を、アメリカ資本の利益の前に献上することは、何という無謀だ。
 名は日米合弁でも資金もアメリカ、技師もアメリカに与えんとするものではないか。
 よし、これは万難を排しても、断乎反対してぶち壊してみせる――」
と激怒して船室を歩き回り、やっと上陸してからも落ちつかず、山座にその事を繰り返すのであった。

5 毅然として神のごとし  top

 10月16日帰朝、直ちに参内、謹んで使命の伏奏を果たした小村は、退出するとそのまますぐ桂首相を訪ね、帰朝の挨拶もそこそこに、「桂ハリマン協定」の無謀を猛烈果敢に説破した。
 首相官邸を辞すると、さらに元老井上邸を訪問し、続いて3日間、山県、伊藤をはじめ、ハリマン協定に賛成した面々を順々に説破して回った。
 ポーツマスの労苦を骨に刻み、癒えやらぬ病謳を抱いて、国民の喧罵を浴びつつ故国の土を踏んだ小村は、帰朝早々休養の瑕もなく真に寝食も忘れて奔走し、かくて帰朝劈頭第一の閣議に臨み、ついに廟議を転覆することに成功したのである。
 この機における小村の主張は
 @ 日本に対する満鉄線の譲渡は、清国の同意に依って始めて可能である、日本政府は清国と交渉以前に、ハリマンとかかる契約を締結すべき法的根拠を有しない。
 A 以上のごとき形式論は別としても、10万同胞の流血と20億の財幣とを犠牲にしてあがない得た満州鉄道を、アメリカに売却し、満州を外国商業の自由競争の修羅場と化することは、到底国民の忍ぶ能わざるところである。
というにあった。
 もとよりAこそ小村の主眼であり、@はハリマン協定を打破する理論的根拠であった。
 小村は閣議に臨んで
 「日露の戦いで日本は何を得たか、ほとんど得たものは何もない。
 北海の漁業と南樺太は別として、満州においては唯一つ、この鉄道を得ただけである。
 これをすら外国に渡すというならば、何を以て陛下に応え奉り、何の顔(かんばせ)あって国民に見(まみ)えんとするか」
と言々熱誠にあふれ、平生謹厳をもって鳴る小村が
「どうでも内閣が鉄道をハリマンに譲渡するというならば、自分は遺憾ながら骸骨を乞うて野に下り、自分の所信を国民に披露する」
という意味の激語を吐いたのである。
 当時の逓信大臣大浦兼武は、後に往時を追懐して、
「あの時の小村さんの態度は神のごとくであった」
と語ったという。
”大浦兼武伝”に次の記述がある。
『ポーツマス談判を終りて帰朝せるわが小村全権の乗船は、あたかも太平洋上においてハリマン氏の乗船と遭遇したるが、全権の横浜に上陸せんとするや卿(大浦)先ず船中にこれを迎え、密かに語るにハリマン等に対する経路をもってし、その善後策を計る。
 小村全権愕然として曰く「予必ずこの儀を破壊せん、請う多く労する勿れ」と。
 卿始めて意を安んじ、相顧みて莞爾たり。
 果然、後に閣議を開くや小村外相昂然として曰く
 「南満州鉄道に要する5,000万〜1億の資は必ずしもハリマンの力を仰ぐの要なし。別に支弁の途あり。
 不肖寿太郎敢てその任に当るも可なり、諸君請う心を労する勿れ」と。
 ここにおいて、ハリマン案ついに排斥に決す』
 小村が正に社稷(しゃしょく)の重きを負うて、卓然として屹立する風姿、宛として限前に見るがごとくである。

6 後門の狼を討つ  top

 ここに一つの幸いは、ハリマン協定は「仮契約」であったから、これを破棄し得るの余地のあったことであった。
 ハリマンは10月27日、サンフランシスコに到着の予定であったが、これに先だち、在サンフランシスコ上野領事に対し、桂総理大臣の名をもって、ハリマンに次の電報を手交すべしとの電命が、小村から発せられた。

「帝国政府は、本年10月12日付覚書に記したる諸問題につき、さらに一層細密なる調査研究を為す必要を認めたり。
 故に予は本件に関し帝国政府よりさらに詳細なる通報を為すを得るに至るまで、同覚書は一時中止したるものと看倣されんことを乞う」
 同時に、小村外相は、桂首相の依頼によるものと称して、ハリマン宛次のごとき別電を発出したのであった。
 「鉄道問題に関し、小村男爵の帰朝後、同男より聴取したる詳細なる報告を熟慮し、かつ本問題に対する清国政府日頃の態度を鑑み、帝国政府は10月12日の覚書に包含せられたる諸問題をもって、この際為し得るだけ、さらに一層精細なる講究を要するものと決定せり。
 貴下の知悉せらるるごとく、ポーツマス条約は、鉄道財産を日本に移転するの件に関し、清国の同意を経べき旨及び連絡鉄道業務に関し、ロシアと協定すべき旨を規定せり。
 清国及びロシアとの約定締結せらるるまでは、果たして如何なる権利及び財産が移転せらるべきものなるか、又は鉄道が如何なる収益を期し得らるべきかを到底正確に決定することを得ず。
 これらに関し、知悉することなくては、鉄道及び財産の運転に関し、日本政府又はハリマン氏の満足するに至るべき確然たる協定を遂ぐるは、畢竟不可能の事に属す。従って日本政府は、ハリマン氏に対し、前記覚書をもって、当分中止せられたるものと見倣すべきことを求むるは、事のよろしきを得たるものと思惟す。
 日本政府はなるべく速やかに必要なる国際約定を締結するの歩を進むべし。
 かくのごとき約定は、後日重要なる変更を必要とすることあるならん。
 しかれども、そのいずれにするも、日本政府は他の個人的資本家と協定する前に、先ず協議を要するものなり」

 理路整然として間然するところなく、しかも「個人的資本家」の一語、よく彼の剣を奪って、彼を刺したる千鈞(せんきん)の重味がある。
 この2通の電報は「個人的資本家」の仮面をかぶり、実は「アメリカ代表」たるハリマンのサンフランシスコ着を待ちかまえて直ちに手交された。
 それを受け取ったハリマンが、掌中に握ったと思った鳥に逃げられたように落胆し、かつ憤慨したことは言うまでもない。 ”大浦兼武伝”に次の記述がある。

 『サンフランシスコにおいて、日本政府の回答を得たるハリマン氏は、大いに失望すると共に、私かに小村外相に含むところありしという。
 後に第2次桂内閣の時(小村は農相たり)明治42年12月、アメリカ国務卿ノックス氏が満州鉄道中立の提議をなし、東京駐在米国大使オブライエン氏これをわが外務省に交渉し来たれるも、原因はけだし之にあるべき乎』

 ロシアという東亜に対する前門の虎を撃退した小村は、ロシアに代わって東亜を窺わんとするアメリカという後門の狼を、ここに断乎として早くも一と刺し刺したのである。
 刺された狼がその執念の炎を燃やしなから、狂いはじめることは、やがて必然の趨勢であった。

7 ハリマンと焼き打ち事件 top 

 ニューヨークで2通の電報を受け取って以来、ハリマンは日本側の「違約」を最も不快なりとし、始終、昵懇者(じっこんしゃ)に日本の「不信」を語ったというが、小村のために謀計を打破された彼は、その後あらゆる報復的策動を企てた。
 しかしついに成功を見ることなく、1909年(明治42年)9月9日悶々の裡に長逝した。
 しかしてここに一つの疑問は、たとえ「仮」とはいえ「協約」を握ったかの強気のハリマンか、小村の急電に接して以来、何故に表面切った「抗議」とか「反抗」とかいったような態度に出る事を、なし得なかったのであろうか?
ということである。
 この疑問に関しては、宿利重一著『児玉源太郎』に、次のごとき興味深い記述がある。

 『何故にハリマンはサンフランシスコにおいて、咄嵯に日本側の電報を手にした場合も、その後に異議を唱えず、最後の日まで沈黙したのであろうか。
 米国人(ヤンキー)としては、絶対に不可解でなければならぬが、ハリマンを慄然たらしめしは、
「桂を糾弾することによって、日本人が9月5日の夜目撃したように狂暴化しはせぬだろうか」
という恐怖であった。
 日本側の不信を思うて激発しようとする時、ハリマンは「9月5日の夜」を回想し、亡霊にでも追われるように悄然とし、毎日沈黙せざるを得なかった。
 その恐怖の念が、ハリマンを年齢62にして、黄泉の人たらしめたものであるかも亦知れぬのである。
 ハリマンの恐怖せしは、明治38年9月5日の夜の東京における狂暴な日本人の演出した市街戦であった。……
 こういう惨憺たる修羅場が東京に演ぜられようと予期せぬハリマンは、南満州鉄道投資団の代表として桂首相の招待を受け、元老、閣僚その他の大官と私に晩餐を取り、国賓の如く優遇せられていた。
 9月5日の夜はハリマンに思い出の深い愉快な時でなければならぬ。
 内閣総理大臣官舎においてハリマンか歓待せられているとき、警官が高圧的に解散を命じたがために、日比谷公園に集まった群衆を不必要に激昂せしめ、恐るべき焼打……の修羅場を出現せしむると共に、桂首相の三田の邸、外相及び首相の官舎にも、文字通り群衆は夥しく押寄せた。そして罵言を浴せ、投石し、放火しようと狂うのであった。
 そこにハリマンの歓迎会が開催せられていることを、あらかじめ群衆は知っていたのではないが、ひしひしと寄せたので、警官がこれを制止すべく、死力を尽くせば、群衆は煽られて興奮し、投石、格闘の狂燥曲が繰返された。
 警官の囲みを突破しようとする群衆の為に、官舎にいた元老、閣僚その他の大官は身辺における不安を感ずるのであったが、殊にハリマンを如何にして安全地帯に移すべきかが問題であった。
 彼の宿泊している帝国ホテルは、焼かれた内相官舎の隣であると同時に、ほえる群衆の本源地たる日比谷公園に近いので危険があり、首相官邸はいつ襲われるか予測し能わず、何処にか速かに避難せしめねばならぬ。
 当時の当局者の苦心察すべきものがあったのである。
 愉快をもって終了すべかりし晩餐会は、一瞬にして恐怖の煉獄にも似たものとなった。
 元老、閣僚その他の大官と共に、ハリマンも警官に衛られ、暗夜を敗残者が城廓を遁れるように何処にか移された。
 群衆の迫る気配、鯨波、そして全市に捗る火焔、警備につく軍隊の凄い銃剣の閃き、警官の走る靴音……
 ハリマンに恐怖ならぬはなかった。
 この「9月5日の夜」の印象は、ハリマンに忘れることの出来ない強いものとなったが、南満州の鉄道その他の企業に対する投資の件は、障碍なくハリマンの満足するように滑かに進行したので、日本を辞した。
 そして目的を達したるものに特有の快さに陶酔しつつ、太平洋航路も恚(い)なくサンフランシスコに着いたのである。
 ハリマンはサンフランシスコに着いて上陸する前に、東京から打った電報を受けた。そして彼を極度に不愉快にしたが、同時に後頭部を強打されるように思った。
 9月5日の夜の東京の狂燥曲が卒然と蘇ってめまいを感じ、そこに慇懃に立っている上野領事と語ることさえも出来なかったという。
 恐怖症が再発したのであろう。
 ハリマンはうやむやの裡に、日本側の申出に応ずる以外になかったが、その以後も絶えず不快そうにして、まことに不信の至りじゃが、9月5日の夜の東京の日本人の狂態にかんがえれば、アメリカが満州に投資するということも激昂するであろう。日本人を相手に大投資は差控えるが、先ず安全じゃと、昵懇者に述懐していた』

 「9月5日の夜」、民衆の憤激は、度を失して「暴動」化し、忠誠の使臣小村を秦檜の徒と嘲罵した。彼らは、その行動においてたしかに常軌を逸した。しかしながら、天は彼ら民衆の胸中に欝勃たりし、愛国の至情を憐み、彼らが憤激の炎をもって、日露戦争の成果を奪わんとした日本の敵にして、また小村の敵たるハリマンを、恐怖症に陥らせた。――
 知らず民衆は小村の敵であったであろうか?小村の味方であったであろうか?

U 満州に関する日清協約(p732-734)

1〜7省略

8 ハリマンに引導を渡す  top

 この日清協約中に、満州鉄道経営に関し、
 「満州鉄道は、日清両国民の外これに関与する事を得ず」
との一項目をおき、第三国人の資本投下を断乎として拒否する事に決定した。
 このことは、東清鉄道敷設に関する露清の条約の第一案にある「同鉄道会社の株主は露清両国人に限る」との規定に準じたものである。
 よって、翌39年1月、ハリマンとの連絡係であった添田寿一から、ハリマンあて次の意の電信を発した。

 「小村外相は1月1日清国より帰朝し、7日新内閣(西園寺内閣)は成立した。
 余は桂首相に懸案の方針を貴下に通知するの必要を進言した結果、次の意味を貴下に電報すべき旨依頼せられた。
 すなわち、日本政府は南満州鉄道の譲り受けについては、ポーツマス条約第六条により清国政府の承認を経たるも、同鉄道の株主は露清条約の原規定に準じ、日清両国人に限られることとなった。
 桂首相にはこの事情に鑑み、1905年10月12日の覚書はこれを無効とせざるを得ないことを貴下に通知するの巳むなきに対し遺憾の意を表せらる。
 ただし、日清両国の資本のみにて、満州鉄道の必要なる改善及び延長に応じ得べきやについては、桂首相においても疑問とせられ、したがって他日、別種の基礎の下に外国資本家と交を開くを得べき機会に逢着する場合には、改めて貴下と協定することがあろう。
 なお、桂伯はすでに首相の職を辞したこと、本電はその後継者たる西園寺公と相談の上にて発するものなることを了承ありたい」

 そして、これと前後して外務省顧問デニソンからも、グリスコム公使へ別にこれと大体同趣意の釈明書を送った。
 ここに至って、ハリマンの満州鉄道買収案に対して全く引導が渡されたわけである。
 引導を渡されたハリマンの失望は言うまでもない。
 彼らの小村に対する”評価”は急変した。
 当時までハーバード大学の出身者として誇り、”極東の友人”なりとしていた彼らは急転して、小村を”権変家”であると中傷し、中には「ここ10年をいでずして日米の衝突は避けられない」などと激語するものもあった。
 以て彼らの野心のいかに大なりしかを知るに足り、以て彼らの失望のいかに深かりしかを察するに足ろう。
 ちなみに、小村がハリマン問題について絶対的に強腰であったのは、講和会議にてアメリカに在る間に、伊藤博文の意を受けた金子堅太郎の斡旋で、ハリマン以外のアメリカ資本家から、満鉄の資本金を調達し得べき見込みが在ったからだとの説もある。

HP管理者注記:この36年後の1941年12月8日未明のハワイ真珠湾攻撃で日米戦争が始まった。

9 桂と共に辞職

 小村は12月24日北京を発し、秦皇島から軍艦満州丸に搭じて横浜に向かった。
 これより先、北京滞在中に桂から次の飛電があった。
 「自分及び閣僚は議会の形勢に顧み、国家大局の利害に鑑み、12月20日をもって辞表を捧呈した。
 よって閣下もなるべく速やかにご出発、直航ご帰朝ありたし」
 この飛電に接した小村は、次の辞表を電送し、桂に執奏方を依頼した。
 「臣寿太郎韮才外務の宣伝に堪えず、仍って本官を免ぜられんことを請う、この段謹而奏す」
 はじめ小村は、桂の辞表捧呈の報を手にして、随員山座政務局長に向かい
 「辞表の文言は如何にしようか、病気でないのに病気を3理由とするのも面白くない」
と語り、そこで出来たのがこの文辞であった。
 事実において小村の健康はあまりすぐれず、談判中に一度卒倒したこともあったくらいであったが、しかも小村は「オレは病気ではない」と言ったのであるから、その気魂がしのばれる。
 帰航途上、海上波高く、船の動揺激しく、食卓についた者は少なかったが、小村は平然としてこれを欠かさなかった。
 海は荒れるし、内閣総辞職を前にして「急ぎ帰朝」のこともあるので、満州丸を下関に寄港させて、同地から陸行しようとの説も出たが、小村は
 「ナーニ、みんな北京や天津で道楽をしたものだから船が大揺れするのだよ。この大揺れは懲らしめのためだ。予定通り横浜へ直航しましょう」
と言って、上陸説をとりあげなかった。
 39年1月1日、満州丸は横浜に入港し即日帰京した。
 桂の辞表は、「小村の帰朝を見るまで内閣の更迭を差し控えるべき」旨の御沙汰によって留保中であった。
 帰朝した小村は天皇に拝謁し、使命の完了を伏奏するや、陛下は優渥なる勅語を賜い、1月7日桂とともに御陪食の栄を拝した。
 ここにおいて、桂内閣は総辞職し、西園寺内閣が成立した。
 明治34年6月、桂内閣が成立してからここに4年有半、わが内閣制度創定以来最も長期にわたる内閣であったが、今や民心にあかれ、戦後議会の反発もあって総辞職をした。
 その4年有余の治績はもとより何ほどかの失敗もあったが、日英同盟の締結にはじまり、満州問題の折衝から日露交戦の大捷、講和条約の締結から日韓協定、さらに今次の満州に関する日清条約の締結に及び、真に画時代的の治績であった。
 もとよりこの歴史的治績は、御稜威の下、国民の挙国一致と、陸海軍の奮戦とによるもので、時運のしからしむるものであったことは言うまでもないが、その間において、誠心、剛気、勇断をもって一貫した小村外相の「魂の外交」が、よく時運を把握して、国運興隆の基礎を確立し得た勲績は、まことに偉大なるものがあったのである。

V ハリマンの執念と”亡霊”(p834-840)  top

 小村は北京条約の締結により、満鉄経営は日清両国人以外を排することを確定し、ハリマンの満州鉄道に対する野心にトドメを刺したことは前記のごとくである。
 しかしながら、ハリマンは、かかる頓挫によって首を垂れて引っこむような男ではない。
 何らかの形において、初志を実現しようとし執念深く妄動を繰り返すのであった。
 ハリマンの失敗は、アメリカの失敗、就中ワシントン政治家とウオール街資本家の失敗である。
 興奮しているハリマンから見れば、日本は「寝返りをうった」というのであり、彼は今一足というところまで押して、大事な土俵際で小村に打っちゃられた心残りを、何とかして埋め合わせようと焦慮し始めた。
 アメリカ財界の有力者でクーン・ロエブ会社の代表者シップが来朝したのは明治39年である。
 彼は前年のハリマン覚書の復活方について、多少の運動を試みたが、効を奏しなかった。
 そこでハリマンの考案に上ったのは、ゴビの大砂漠を斜めに貫いて長駆してイルクーツクを結ぶという一線であった。
 しかし、この線の建設は清国の応諾そのものか疑問であり、また、日清協約の声明である満鉄の併行幹線は敷設しないことに違反し、かたがた約1,920キロメートルに亙って、不毛の地を横断するこの鉄道の採算の見込みは立たぬのであるから、立ち消えとなった。

1 新民屯、法庫門鉄道問題  top

 この時において、ハリマンにとって丁度あつらえ向きの役者が二人いた。
 一人はアメリカの奉天総領事ストレートであり、一人は清国の権力者衰世凱であった。
 ストレートは、かつて新聞通信員として、また清国の税関吏員として多年北清にあり、ハリマンが東遊の際は、在朝鮮アメリカ公使館付副領事で、初めてハリマンと相知ったのであった。
 ハリマンは一見彼の機才を認め、殊に満州の事情に詳しく、この男大いに用いるに足るとして、同伴の娘と彼との結婚を許した。
 やがてワシントン政府に彼を推挙して奉天総領事に配せしめ、活用の要地を占めさせたのであった。
 一方、衰世凱は李鴻章がかって日清戦争後、ロシアをもって日本を制した故智にならって、日露戦争後はアメリカを誘引して日本を制せんとし、満州ばかりでなく、中国本土でも自滅的覇道を執り、アメリカからみれば、この上もない利用価値のある男として躍っていたのである。
 ストレートの腹案によれば、
第一は満鉄に平行するハルピンに至る一線の権利を得、日露両国を威嚇し、あわよくば南満、東清両鉄道をアメリカの物としようとすることに在り、
第二は、平行線を急造することによって、日、露両国を圧倒しようというにあり、
ひそかに機の熟するのをねらっていた。
 丁度その時明治40年9月、イギリスのボーリング商会の代表者フレンチと、英清組合の代表煮ブランドとは、京奉線の延長線として新民屯から法庫門に、さらにチチハルまで延長せらるべき鉄道の敷設権を得た。
 好機ござんなれと雀躍したストレートは、ここに英米連合して日露の鼻を明かす策を立て、早速イギリス側に妥協を申し込み、この鉄道にアメリカの資本を入れることを計画した。
 しかしながら、この新民屯、法庫門鉄道は、「満鉄に平行する鉄道線路の建設を許さず」という日中間の密約に違反する。
 そこで、北京は日本の抗議に会うや、やむなくこの鉄道利権を取り消すこととなり、ストレート(すなわちハリマン=アメリカ)の対満突撃は、ふたたび流産に終わったのである。

2 満州銀行の創立案  top

 ストレートが次に打った手は、明治40年(1907年)における米中協同資本金2,000万ドルの満州銀行創立案である。
 当時、袁世凱の腹心としては東三省総督に徐世昌があり、奉天巡撫に唐紹儀があって、万事役者が揃った形をなしており、満州銀行創立案は、たちまちにして中国側の熱心な賛同を得た。
 この銀行は、アメリカ財団から2,000万ドル借款を起こし、満州における鉱山、森林、農業等の殖産的な事業の外に、鉄道敷設に当たらせるという条件が付いているのであるが、真の目的が鉄道に在ることは言うまでもないことで、この銀行の鉄道敷設目標として、ストレートと中国側との間に、チチハルから愛琿に至る鉄道が協定せられたことも、在来の定石通りの筋書きであった。
 しかし、丁度アメリカの財界にパニックが到来したので、一たん立ち消えとなった。
 翌年になると、この計画は再び進められ、奉天巡撫唐紹儀とストレート間に2,000万ドル借款の覚書が成立した。
 なお詳細な相談を遂げるために、ストレートに帰米をうながして来た。
 一方清国側は唐紹儀を、団匪賠償金返還謝恩使という名義で、ストレートの後を追って渡米せしめ、ハリマン、ストレート、唐紹儀はワシントンに相会し、米中提携の具体案について、密議を重ねたのである。
 ところが、その密議最中、明治41年11月14日、光緒皇帝崩御となり、翌15日西太后相ついで崩じ、宣統帝(溥儀、醇親王の第一子、時に年3歳、後に満州国皇帝)の即位となり、袁世凱の一番の苦手である醇親王が摂政に立つに及び、袁世凱は忽ち斥けられ、唐紹儀の使命も宙に浮いてしまい、満州銀行も、チチハル鉄道も、みんな消滅してしまったことは、天意のあるところというべきであった。
 なおこの年11月30日に、ワシントンで高平・ルート協定か成立し、日米両国は極東の現状維持を約したが、ともかく、ハリマンの策謀と計画とは、ここに3たび挫折を見たのである。

3 錦愛鉄道借款問題  top

 1909年(明治42年)3月4日、ルーズベルト大統領に代わってタフト(27代)が大統領となり、国務長官はノックスであったが、対中投資熱は頗る旺盛を極め、アメリカの帝国主義的傾向はさらに昂揚され、満蒙進出企画は、ますます執拗を加え来たった。
 ストレートは、この機運に乗じて、モルガン商会以下3個の有力なニューヨーク財団を糾合し、1個の銀行団を組織して、これをもってアメリカ公認の対中投資団となし、自分がその代表となって清国に乗り込んでいた。
 そこで前年イギリスのボーリング商会との縁故もあり、鉄道経営に経験のある英人ロード・ラレチと共同で、いわゆる「錦愛鉄道借款」なるものを、東三省総督錫良と締結することに成功した。
 錦愛鉄道は渤海湾の錦州から西部満州を経て、黒竜江岸の愛輝に至るものであり、アメリカ政府は同年12月18日、わが国に対して正式にこの錦愛鉄道計画に参加方を勧告して来たのである。
 わが政府は
「該企業については、主義においては利害関係を有する他諸国と共に参加する意向を有する次第であるが、必要なる細目を承知した上で考慮を加えたい」
といったような返事をしておいた。
 この鉄道は、世界一周計画としては、南満鉄道には代わり得るけれども、チチハル以北の東清鉄道には代わり得ないものであって、東清鉄道の買収は必然とせねばならず、いずれにしてもロシアはわが回答のいわゆる「利害関係を有する」最大の国であった。
 そこで対露了解のために、ハリマン自らパリに乗り込み、有力者を露都に派して猛運動を試み、ある程度の成功を見たが、たまたまハリマンその人が、満州に対する妄執を抱いたまま長逝するに至って、この策謀も、ついに4たび不成立に終わったのである。

4 満州鉄道中立案を提議  top

 アメリカの5度目の満州進出突撃は、錦愛鉄道計画の不成立となる直前、明治42年(1909年)11月6日、国務長官ノックスによって提議されたところの、満州鉄道中立案なるものであり、その要旨は

一、満州における日本及びロシアの鉄道を日本、ロシア、イギリス、アメリカ、ドイツ、フランスの6大国の資本より成るシソジケートにおいて買収する。
一、該鉄道を連合国際委員の手で管理し、6ヵ国共同の下に専ら商業的基礎に由って経営する。
一、これを軍事上並びに政治上の目的に使用しない。
一、なお中国をして、満州における政治上一切の権利を完全に享有せしめ、門戸開放機会均等の主義を実現せしめる。

というのであった。
 この提議には、これまでのアメリカの満州に対する野心的突撃に見ることの出来なかったところの、左の3つの特微かある。
 第1は、これまではハリマンを主体とする民間資本勢力が、アメリカに代わって満州進出計画の先頭に立っていたが、今回は政府自から表舞台に躍り出してムキ出しに提議したこと。
 第2は、英、独、仏、露を誘い5大国干渉によってむりやりに、その執拗な満州進出計画を達成しようとしたこと。
 第3は、ハリマンによる錦愛鉄道借款問題進行中に、併行的に提議されたということ。
 この併行提議を見ると、いかにもアメリカ側の足並みが揃っていないかのように見えるが、実は、アメリカ政府として
は、その併行提議こそ、自信タップリの政策であったのである。
 アメリカのこの提案は、日露戦争の末期、ルーズベルトが提議した満州中立案の延長であって、アメリカの東亜進出策の一つの「定型」に外ならない。
 すなわちアメリカの真意は、錦愛鉄道問題においても、真の目的は錦愛鉄道の敷設そのものにあるのではなくて、実はそれによって日露両国を威嚇して、多年の希望である満州支配の姿勢を整備するにあった。
 つまり、その「支配」の前提としての「撹乱」のためには、相手方の度胆を抜くような併行提議は、外交政策としても効果的であったのである。
 ただし、この提議には、アメリカ側に一つの重大な誤算があった。それはロシアの態度に対する認識の不足であった。
 これよりさき、小村はポーツマス会議から帰国するや、将来の東アジアの大勢を察して、ひそかにロシアとの間に親善工作が開始せられ、日露の間には、満州における完全な提携に就いて話し合いが著しく進捗し、
「今後東アジア、満州における平和維持のために、両国は相提携して第三国に対抗しなければならぬ」
という、完全な了解が出来ていたのである。
 殊に当時のロシア外相イスボルスキーは、大のアメリカ嫌いであった。
 そこで、日露両国は極秘裏に打ち合わせを行ない、直ちにアメリカ提案を一蹴することに議がまとまり、明治43年(1910年)1月21日及び22日、両国政府はこの「満州鉄道中立案」に対し、相互に拒絶の回答を発したのであった。
 わが国の拒絶要旨は次のごとくであった。

「満州における鉄道の中立計画については、次の如き各種の事由により、これを拒絶せざるべからざるを甚だ遺憾とするものである。
第1 満州鉄道中立計画は、ポーツマス条約及び北京条約の違反なること、同条約の条文に照らして、明らかなるところなり。
第2 日本帝国政府は満州における現状よりして、清国における他の部分と異なる鉄道行政制度を採用することを正当とすることを、発見し得ず。
第3 門戸開放の問題に至っては、満鉄は全然商工業の目的のみに使用せらるることになりおるをもって、清国の他の地方における鉄道よりも一層広汎なる意義を有す。
第4 鉄道の経理に関し、列国共同制度は経済上よりも政治上の必要に重きをおく傾向を生じ、かつ責任の帰一せざる結果、公衆の不利益と事業の廃弛を来たす事あり。
第5 満州南端におけるわが商工業の発達は、鉄道行政の国際化に依って大打撃を蒙る危険がある。
第6 日本国民の生命財産の保護の見地よりするも、これを為し得る唯一の機関なる鉄道を放棄して、国際的共同管理に移すごときは、信義と責任とに顧み、到底同意し得ざるところなり」

というにあった。
 ロシアの回答も同様にボーツマス条約、並びに北京条約違反である点を強調したものである。
 時のイギリス外務大臣はグレイであり、慎重の態度を持し
「関係の深い日、露の反対は重視せねばなるまい」
という口吻をもって、アメリカの提案に不賛成を表した。
 日、露、英の反対にあっては、たとえ満州関係の浅いドイツ、フランスだけが賛成したのでは、さすがに厚顔のアメリカも如何ともすることか出来ず、先にわが国が満鉄の平行線なりとして、強硬に反対を表明した錦愛鉄道と共に、アメリカの併行提案は二つとも葬られ終わった。
 かくしてハリマン、アメリカの妄執的計画も、その亡霊的の企図も、悉く敗れ去ったのである。

5 4国借款団も水泡に top

 ハリマンは、アメリカの意図の遵奉者にすぎないのであるから、彼の死はアメリカの満州進出の意欲の死滅を意味しない。
 しかもなお、かのストレートは健在であって、彼はハリマンの意志を生かし、自己のうっ憤も晴らし、アメリカの国策への忠実も立証しようとして、最後に計画したものが、英、米、独、仏の4国借款団の組織である。
 すなわち、アメリカはイギリス、ドイツ、フランスの三国を引き入れ、四国共同の力で日露両国の満蒙勢力を経済的に圧迫しようとする作戦を執り、明治43年(1910年)4月15日、これら同国の銀行団と清国政府間に「中国の幣制改革及び産業開発借款」が締結され、ストレートは、アメリカ銀行団が獲た幣制改革借款一億円の権利をこれに提供した。
 幣制改革借款は、単に中国の幣制を改革するのみではなく、東三省における殖産的企業のために起こされたものである。
 4国借款団の特質は、言うまでもなく、日露両国を除外したことである。わが国を除外したことは、その意図明らかなりとして、ロシアは、何故に除外したのであろうか。
 先にアメリカの提議した満州鉄道中立案に、日露両国が固く相結んで反対して以来、両国は満州における現状の撹乱を防止する意味において、いよいよ緊密な関係に立つに至っており、アメリカから見れば、日露は同一の敵手であったのである。
 ここにおいて日露両国は、4国借款団の攻勢に対して、共同防衛の立場を執り、清国と4国に対して反省を促し、辛うじて同契約に基づく公債の発行を食い止めた。
 とかくする中、武昌に革命の蜂火揚がり、袁世凱が初代大統領となり、4国借款団はついに日露を加えて6国借款団
となるのであるが、そのことは小村の死後明治45年のこととなるのである。

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