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八田嘉明の戦中戦後の鉄道
(父 八田嘉明の思い出 八田豊明 昭和51年刊 p17-28 昭和36年5月12日 土木学会誌所載)

八田嘉明(はったよしあき)氏経歴
明治12年東京に生まれる。
明治36年東大土木科卒、在学中大阪通天閣の構造設計を受け持つ。
同年山陽鉄道入社月給50円
明治39年鉄道国有化で官吏となり月給81円、岡山、山形、秋田の建設事務所勤務
大正9−10地下鉄視察のため欧米出張
大正12年建設局長
大正15年鉄道次官
昭和4年貴族議員研究会
昭和7年南満州鉄道副総裁
昭和12年満州の東北工業総裁
昭和13年平沼内閣拓務大臣
昭和14年近衛内閣商工大臣兼拓務大臣、日本及び東京商工会議所会頭
昭和16年東條内閣鉄道大臣
昭和28年拓殖大学総長、その後いろんな役職につく
昭和39年84歳で逝去

 過る戦争中私は鉄道業務などに関係しておったので、その頃の感想を綴って見たのであるが事柄の性質上、随想というよりも記録勝ちになったことを了とせられたい。

(1)昔から鉄道は「軍隊の脚なり」といわれた位で、直接軍事関係はもちろんのこと一般貨客の輸送事務は開戦後日増しに加重して来て、鉄道の任務は容易なものではなかったことは誰れしも察することが出来るであろう。
 戦局いよいよ苛烈となった頃、平時は沿岸海上輸送によっていたものまでが、次第に陸上輸送の方に移って来て、これが鉄道を初め一般陸上輸送の負担を一層加重することになったのである。
 開戦当初我国の海上輸送力は100トン以上の船舶で総計約550万トン位であったと思われるが、戦局苛烈を加えるに従って船舶が激減して来たことのため、いわゆる「海運の陸運転移」という緊急措置をとらざるを得なかったからである。
 加えるに従事員の徴集、作業資材の供給難などで鉄道の任務はいよいよ容易ではなかった。

 幸い国鉄は多年の組織的訓練と従事員の奉公精神とによって、最後までどうやらこの難局に耐うることが出来たことは私共の記憶を新たにすると共に、感謝せざるを得ないところである。
 戦時中の鉄道輸送がどの程度のものであったかというと、当時国鉄のみの輸送を戦後における最近の数字と対照して見ると、概ね右表のごとくであり、当時陸上輸送の繁劇の程度がおよそ察せられると思う。
 沿岸海上輸送力の激減によって最も打撃を受けたものは石炭の輸送で、平時は相当の量が海上に頼っていた九州炭であった。
 このことに関連して想い起すことは、関門海底トンネルの完成を俄かに急いだことである。
 この海底鉄道の工事は昭和一三、一四年頃から着工していて相当難工事であったが、九州炭その他の緊急輸送に活用するためにその貫通に全力を注いだことである。

 昼夜兼行必死の努力によって戦局いよいよ重大となった昭和十九年九月、ようやくその完成を告げることが出来たのであるが、石炭の輸送についてはその全通を待たずに単線のみで上り線だけの運行を開始し、事態の急に応じ多大の犠牲の下に、兎も角関門海底線が大戦の真只中にあって、これだけの成績を挙げ得たのは、一つはかつての一大難工事であった丹那トンネルにおける幾多の犠牲とそれにより多くの貴重なる技術的体験を得たことと、その後における科学的研鑚と進歩による外、関係従事員の努力によるのである。
 科学と技術の進歩は研究と人間的試練の積み重ねに因るものと申さればならない。

 こうして鉄道全般に渉り石炭、鉄鋼などの戦時重要物資の輸送は格段の努力が払われたことは、右表の数宇によってもおよそ推察することが出来るであろう。
 これら鉄道輸送の緊急対策と相俟ち陸上小運送(鉄道の大輸送に対するその他の輸送)についても、機帆船の緊急建造の施策と共に格段の努力が払われたのであるが、戦局いよいよ非なるに及んでトラックの損失、部品の補充難など、関係業者の苦心は決して容易なもので無かったことは申すまでも無いのである。

 このようにして、石炭、鉄鋼を初め、戦時必需物資の輸送は国鉄、私設鉄道並びに小運送関係者の必死の奮闘努力によって、辛じて日夜殺到し来る各般の輸送要請に応じつつあったが、戦力維持の上に最も緊要な鉄鋼についてはいよいよ窮乏を告げ来たって、御承知の通り橋の欄干、銅像の撤去利用、鉄道に関しては、側線レールの撤去はもちろん、ついには構内車止、送電線鉄柱にまで撤去利用の要請が及ぶなど、甚しきは「ブレーキシュウ」による鉄粉の蒐集までが真面目に論ぜられたという、今から考うれば陰かに苦笑を禁じ得ないこともあったのである。

(2)小運送のことについて想起することの一つは、我方戦局いよいよ非なる頃の昭和二〇年の初め、私は内閣顧問として戦時小運送事業の査察を命ぜられ、中野金次郎氏と共に当時の鉄道省監督局長小野哲氏、及び陸海軍の輸送関係当局者同伴の下に関東、中部、関西地方の実状査察と、その対策を請ずることになった。
 その主目的はいよいよわが沿岸に上陸作戦が行われる場合を予想し戦場第一線における任務は当然軍部において直接担当するのであるが、その後方地帯の生活必需品など、一般民需輸送との連絡を如何にすべきか、というのが課題であった。
 査察本部を横浜の「ホテル・ニューグランド」に置き、まづ京浜地区を終り阪神地区に至った頃、大阪、名古屋各地の爆撃熾烈となり、この査察は遺憾ながら中止せざるを得なきに至ったのである。
 またその後私は小磯内閣の懇請によって、北支(北中国)開発株大会社総裁として北京に赴いたのであった。
 戦局いよいよ緊迫、わが方海上輸送力は激減し、中国および満洲におけるわが方の必需物資については特に緊迫を告げ、朝鮮、満洲を経由して北支に至る経路に頼るの外なきに至り、北陸および山陰沿岸から朝鮮諸港に至る小型汽船の曳船による海上輸送が始められたのである。
 私はその対策のため当時、山陰線境港その他の実状を視察督励したことを想起し、今更に感慨深きを覚えるのである。

(3)余談になるが、昭和十二年七月北中国でいわゆる日中戦争が勃発し(芦溝橋事件)、戦線次第に拡大しつつあった頃、蒋介石総統は上海の軍官学校の卒業式に臨み、一場の演説を行い青年士官を激励した、当時の新聞記事を想起するものである。
 その要旨は
「日本は現在世界で最も強大な軍備を保有している。
 わが方の貧弱なる装備を以てしては到底彼れの攻撃に対抗することは出来ない。
 しかしながら、われは十八省におよぶ広大なる地域と、数億の人民大衆を擁している。
 彼れ日本が一ヵ月に一省を踏破し得るとしても、全省を席巻するには一ヵ年半を要する。
 この一年半を世界は黙って見てはおらぬ、英米がわが方を見殺しにするはずはない。
 必ず来ってわが方を救うはずである。諸君は決して失望してはならない。
 この希望を持って最後まで、日本軍の来襲に立ち迎えよ。
 大砲が無くなったら鉄砲で進め、鉄砲が無くなったら竹槍で、竹槍が無くなったら石片で立ち迎え……」
 最後に彼総統は「物尽其用、人竭其才」(物は其の用を尽し、人は其の才をつくす)ということわざを引用して強く青年卒業生を激励したことを思い起すのである。
 こうして日中戦争が勃発してから四年有半、彼れ蒋総統の予期せる通り英米諸国を向うに回して、日本はいわゆる大東亜戦争に突入するの己むなきに至ったのである。
 この四年有半、わが方は準戦時体制にあったとはいえ、その間戦力物資の消耗と、国民精神の上に何程かの弛緩を避け得なかったのではなかろうか。
 戦いは人と物との闘いであり、精神と科学の闘いであることを今更ながら痛感せざるを得ない。

(4)こうして戦争は終ったのであるが、終戦直後昭和二十年九月、米軍派遣の戦略調査団“Strategic Bombing Survey”にわれわれは喚び出され、戦時中の日本の産業経済の実状について、それぞれの質問を受けた。
 この調査団は総勢二〇人位で各方面の専門家の集団であった。
 種々の問題があったが私に対する質問は、戦時中の交通事情と物動計画に関するものであった。
 交通事情については、鉄道を中心として陸上小運送などの概略を説明した。
 物動関係については私は生産力拡充委員会、戦時物価審議会等に関係していたので、開戦前後における重要物資の生産計画とその実績について種々質問を受けた。
 これに答えて私は、大正年代から昭和に渉り日本は専ら産業の合理化に力を致しており、実際生産力拡充に着手したのは日中戦争の初まった昭和十二年頃からで、その生産拡充五ヵ年計画が未だ中途半端にあった頃、大戦争に追い込まれたのである。
 そして最も重要な物価統制の面では甚だ不手際であったと思う。
 これがために折角進んで来た重要物資の生産をむしろ阻害するような結果となったことなどを説明した。
 彼等は、ドイツでは物価統制が巧(うま)く行ったと聞いているが、何故日本では巧く行かなかったのかなどの質問が繰り返された。
 ドイツでは一九三六年十月物価統制令が発布されるまでの間、相当の準備期間があったと承知している。
 日本ではこの準備なく四年有余の日中戦争を経過し、中途半端な準戦時体制の間に速かに物価の統制を行うの己むなきに至ったのである。
 これがため同一規格の品種についても、事業体や地域によって不均衡な結果を生じたと思う。
 元来経済活動はいうまでもなく流動性のものであるから、物価の統制のごときも総ての経済法制の実施については、相当の準備と期間が必要である。
 丁度鉄道の線路の例で言えば、一つの直線レールからその方向を転ずる場合、交叉角度に応じ適当なる半径の曲線を用いるのみならず、更に直線と曲線との間にも緩和曲線を挿入して物理的動揺を避けるなどの、慎重な用意がなされていることは御承知の通りである。
 これと同じように経済活動の流れについても急激なる方向転換とか「ストップ」とかには相当の準備期間と慎重なる手当てが必要である。
 わが物価統制については事実上、この準備が不足であったと遺憾に思っている。
 また例えば石炭についていうと石炭の発熱「カロリー」量を基準として十数階級に分けて各統制価格が定められたのであるが、石炭の用途の点から見ると初めから石炭として販売されるものと同じ等級の石炭であっても、例えば鉄鋼生産の原料として使われる石炭もあり、後者については最終生産の例えば鉄鋼の価格を制限することで事が足りるのであるが、用途の如何を問わず、総て石炭そのものの価格を統制したことなど、事業上徒らに繁雑を来たし、結果として反って生産を阻害したということが指摘されたごときである。
 その外、幾つかの質問応答が行われたが、彼等はこれ等質問応答の間に、わが特攻隊のごとき日本人の精神的な面における働きに対し少からず関心を特っておったように見受けたが、何故日本はもっと物力を発揮し得なかったのかという点につい、てむしろ不思議に思っておったようであった。
 そして戦時物資の生産と物価統制など戦時経済統制の関係について、深い関心をもっていたように見受けた。
 その際、私はかって先輩から聞いたことのある日露戦争の時に、物価や経済統制についての法制のことを想い起し、日露戦争の時代にはむしろ法制化によらず、当時の産業経済界の長老渋沢栄一氏のごとき幾人かの実力ある指導者に政府当局が耳うちをして、財界の自主的な統制に期待したということを聞いていると付言したところ、彼等は興味深くうなづいておった。

(5)終戦の年の末から翌年の初めにかけて、戦犯とか戦争協力などに関し個人的調査が始まったことは周知のごとくであるが、私も昭和二十一年の初め頃進駐軍法務部に召喚され、毎日朝一〇時から夕五時まで途中一時間の昼休みと午前午後各一〇分間の息抜きを除き、十一日間に渉り連日担当検事の訊問を受けた。
 私に関する質問は満洲中国関係その他各般に渉ったが、その中で最も重要なる質問の一つは東条内閣に入閣の際開戦を予期したか何うか、という点であった。
 米国では入閣を受諾するに当っては、予めその内閣の政策を聴取充分検討して初めて応諾するのであるが、日本ではどうであったかという質問であった。
 私はこれに答え、自分は日中戦争以来英米諸国とのわが方の感情、経済関係の次第に悪化しつつあったことはよく承知していた。
 然し日本はこれ等の諸国とは最後まで外交交渉に訴え決してこの方からの開戦に導くようなことはないと信じておったと答えた。
 然らばその理由如何、という質問に対し自分は昭和十四年以来生産力拡充委員会その他日本の準戦時体制の企画に参与して来たので三〇余種の重要物資につき、昭和十二年度以来の生産拡充五ヵ年計画の詳細を熟知している。
 その計画によれば数字的に考えても、米英諸国を向うに回わして戦いを始めるなどは到底不可能であると確信していた。
 例えば鉄鋼の一つをとって見てもわが方の生産拡充最終年度の目標は年産六〇〇万トン位である。
 開戦当時は恐らく五五〇万トンであったと記憶する。米国の鉄鋼生産は当時九、五〇〇〜九、六〇〇万トンであったと聞いている。
 日本は米国だけに対しても僅かに五パーセントである。
 昔から鉄鋼は戦時必要物資を代表するものであり、これでは英米を相手に戦争を始めるとは到底考えられない。
 また石油についても日本の国内産額は僅かに三〇万トン位でお話しにならぬ。
 ほとんど全量を海外に求めておった、軍部の貯蔵が何程であったかはわれわれの知るところではないが、いずれにしてもこれで英米諸国を相手にわが方から進んで開戦が出来るであろうか。
 その外、いくつかの数字を説明し日本は最後まで外交交渉に訴えて、緊迫せる局面の打開に努力するはずである、と確信していた……と答えた。
 その後数回担当検事の喚問を受け、再び満洲中国関係について質問を受けたが、私に対する訊問はこんなことで済んだのである。

(6)終戦直後大陸その他海外に在った多数の鉄道関係者の復員と、その救済は重大な問題であったので私は昭和二〇年九月十一日付を以て当時の外務大臣吉田茂氏宛に次の私見を申入れ進駐軍との接衝の場合の参考に供した。

1 戦争により損害を蒙りたる鉄道の諸施設に付、最小限度必要なる復旧を急ぎ着手すること。
 主として機関車、客車、貨車の補充、工場、停車場、操車場、臨港線等。

2 右と併行して鉄道改良、建設既定計画にして一旦着手するも、戦時中延期もしくは中止するものの中、戦後の実情に照して再検討し特に緊急必要ありと認むるものにつき、改めて着手すること。
 すなわち東北本線の複線化、山陽線の改良その他主要幹線の重レール交換、自動信号機等の保安施設。

3 青森函館間連絡航路については、主として戦災による喪失船舶の補充建造。
 開釜間及博釜間についても船舶及関連施設の復旧を要すべきも終戦の結果、該航路は国際的性格となるべきが故に別途考慮せらるべし。

4 東京−下関間広軌複線鉄道延長約一千キロは帝国議会の協賛を経て一旦着手するものであるが、戦争勃発のため中止し今日に至っているが、東海道線、山陽線は戦前既に輸送力は飽和状態に達し、現在のままにては遠からず輸送の円滑を期し難きが故、出来得ればこの際この計画を復活し、更に将来これを九州および東北に延長し、また主要港湾に至る支線を敷設する等、今後わが国の国土計画と相俟ち総合的に勘案せらるべし。なおこれに関し現在の狭軌を全面的に広軌に改築すべきか否かの点については、特に慎重なる考慮を遂くべし。

5 現在国鉄の電化区間は山手線、京浜線、横須賀線等の電車運転区間の外、東海道線、上越線、中央線等の一部区間にして合計約五百キロに過ぎず、今後これを勾配多き区間、トンネル多き区間に延長し、漸次全国に及ぼす計画につき、往年考慮せられたるが諸種の事情により今日まで僅かに前記の区間に止めてあるが、今後輸送力増強燃料石炭との関係上速かに全国的規模を以て、鉄道電化を促進するの要ありと信ず。
 国有鉄道全営業線約二万キロの内、電気運転を要望される区間は北海道、九州を除きおよそ三千五百キロであり、既設電化区間を差引き約三千キロとなる。

6 この電気運転に要する電力についてはもちろん国内一般電力資源の開発に待つの外、現に国有鉄道の直営する信濃川水力の既定計画を続行すべし。
 信濃川発電所の総出力は二十万キロワットにしてその半分が既に発電済みである。

7 前記東京下関間広軌線の建設費は既定予算において約十億円であり、鉄道電化に要する経費も約十億円と見込まれている。

8 以上戦災復旧、既定改良計画、電化計画、広軌鉄道の建設等を逐次漸を追うて政府において施行することにより、技術者工員労務者を合せおよそ十五万ないし二十万人と見込まれる当面の失業者を、救済することを得べし。
 満鉄等現に大陸に在る鉄道関係者は約十八万人、この外朝鮮、台湾および南方各地に散在せる人々を合すればおよそ二十五万人の鉄道関係者を数え、更に軍人軍属の鉄道関係者の復員を加えればすこぶる多数に上るべく、これが失業救済については政府当局において格段の対策を考慮善処せらるべきを切望す。

9 以上鉄道施設の復旧改良については、今後自動車道の建設また戦災都市の復興等の一般公共施設と睨み合わせ、新日本建設の文化的基盤たらしむると同時に、今日直面せる莫大なる失業者救済の対策として考究し、速かに実行に移されることを切望す。

10 以上各般の施策に要する器具、機械及資材等は、取りあえず国内軍需産業の転換により多く供給し得ると信ずるが、特に緊急を要するものについては米国よりの輸入に俟ち、また特殊の機械、土木等の技術に関しこの際戦時中進歩せると思わるる優秀なる彼れの技術を輸入するなど、多く外国の支援を期待すべきである。

11 以上各項は国家全般を通じ総合的に慎重なる考究を要することもちろんなると共に、資材器機等の輸入に関しての借款等各々国家財政計画の一環として、総合的に慎重なる研究配慮を要することもちろんなり。

12 その外目下問題となりつつある国有鉄道の民有民営、または国有民営等の是非については早急に慎重なる考究を以て決定せらるべきである。

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