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16  鉄道収入の盛衰　矢田部良造

1　私の恩人 2　鉄道事業と運輸収入

矢田部良造（やたべりょうぞう） 　明治14年（1881）3月3日山ロ県に矢田部治肋の五男として生まれ、のち同姓善輔の養子となる。 　明治40年東京帝国大学法科大学政治科を卒業、帝国鉄道庁に入り書記、主事、参事等を経て大正8年、欧米各国に出張を命ぜられる。 　帰国後鉄道省参事、鉄道書記官兼監察官、鉄道省経理局購買第一課長、東京鉄道局経理課長、仙台鉄道局長を歴任し、昭和2年5月鉄道省経理局長となり4年9月に退官した。 　また日本交通協会評議員、監事にもなった。 　昭和12年12月8日淀橋区（現新宿区）上落合の自邸で死去した。 56歳。

1　私の恩人  top

　僕は明治40年7月、学校を出ると直ぐに鉄道に入った。その頃の鉄道は、逓信省に属して居て帝国鉄道庁と言った。何んでも採用されるに就いて最初に大道良太氏に面会したことを記憶して居る。
　大道氏は確か逓信省の秘書課長で逓信大臣は故後藤新平伯だったと思う。
　僕と一緒に入った人々は筧正太郎、福富正男の両君で、三人は同日に辞令を貰った。岡田意一、気駕高次、杉田義郎、竹歳満次の三君は、同期の卒業生だったが何かの都合で、遅れて入って来た。
　僕は月給40円の雇いで入った訳だが、それから20余年の鉄道生活中、ずっと経理畑で主として倉庫系統に勤めて来た。在職中のことを回顧して見ると、事務上ではいろいろの問題にぶっかった。
　殊に倉庫関係では、種々の変遷があった。倉庫の組織を改めて中央倉庫というものを置いた時代もあった。又、倉庫事務を経理から分離させて調度部というものを設置した時代もあった。この調度部を設置した時には、部長を勅任にするという原案を作ったが、閣議で訂正された。青木周三氏が調度部長に就任され、僕はその下で働いていた。
　僕の携わった仕事が経理で地味な倉庫系統の事務許りだったので、その間に余り面白い話もなかった。事務上で困ったことがなかった代りに、特に得意だったという事もなかった。
　僕は上長の命令でも腑に落もない事は決して承諾しなかったから、長い間には意見の衝突や何かもあったが、今日、記憶に残っているものは何もない。記憶にない位だから大したことでなかったに相違ない。
　僕が高等官として仕へた課長、又は課長として仕へた局長が何人あったかを考えて見ると、課長では初めが青木周三氏で、その時、青木氏は経理部庶務課長をして居られた。
　次が大園栄三郎氏−西部鉄道管理局経理課長、青木周三氏−東部鉄道管理局経理課長、白杉次郎太郎氏−同上（青木氏が洋行されたので白杉氏が代られたのである。）
　最後が故猪木土彦氏−中部鉄道管理局経理課長であった。
　又局長では工学博士岡田竹五郎氏−東部鉄道管理局長、長尾半平氏−中部鉄道管理局長、故木下淑夫氏−中部鉄道管理局長、井出繁三郎氏−中部鉄道管理局長、別府丑太郎氏−本省経理局長等の諸氏である。
　中でも一番長く上長に仰いだのは青木周三氏であった。又一番長く一緒に働いた人は久留義応、難波秀吉の両氏であった。
　以上の諸氏は、何れも僕の恩人で、今日深く感謝している次第である。

2　鉄道事業と運輸収入  top

　それにつけても今昔の感に堪えないのは、この20余年間に於ける鉄道運輸の著るしい発達である。
　線路の延長も20年前とは比較にならない程増加したが、今運輸収入なり、倉庫事務の数字を比較して見ると驚くべきものがある。
　これを簡単に挙げて見れば、明治42年の用品資金は840万円であったものが、昭和5年には3,200万円に増加している。又42年度末の在庫品850余万円だったものが、5年度末には2,300万円を算へている。
　又運輸収入は、最近兎角工合が悪るく、4-5両年度は前年度に比較して減収しているが、それでも30年前に比べると非常な増加を示している。
　で、明治40年の運輸収入は7,000万円であったが、昭和5年には4億6,000万円を算している、約7倍に上っている。
　これ等は鉄道事業がいかに発達したかを如実に物語るものであるが、それにしても素晴らしい発達を遂げたものである。
　鉄道運輸収入は、4年度は対前年2分1厘減、5年度は対前年1割1分5厘減と減少しているが収入が対前年で減ったということは大正3年を除く外は全くなかった。大正3年は財界不況の為に減少したのであるが、この2-3年間の減少振りというものは、経済界がいかに深刻な不況に直面しているかを如実に物語っている。
　無論、減収の原因中には、経済界の不況以外に私鉄の衰退とか、自動車の影響とかいうことも重要な原因となっているのは明かで、これ等のことを考へると、国有鉄道の収入は、今後経済界が建直っても以前の様な率で好調を保って行くことは困難だらうと思う。
　運輸収入が最も好調を示したのは大正6-8の3年間で対前年の増加率を調べて見ると6年度は2割9分9厘、7年度は3割2分7厘で最高額を極わめ、8年度は2割7分3厘であった。
　この様なことは、今後は最早や望めないところで、この意味に於いて今後の鉄道事業を遂行して行く上に於いて余程考慮しなければなるまいと思う。
　鉄道の減債基金繰入、借入金を原則的に中止すること等は、僕の経理局長時代に大臣の命令に依って定めたものであるが、これを定める前に、鉄道大臣でもなく大蔵省方面でもない或る人から
　「こういうことが出来るか」
と質問された、僕は
　「出来ないことはないが、直ぐ来年度から一緒に実行することは困難だ」
と答えたことがある。
　それで、あれは一年隔いて翌々年度から予算面に現われることになったものであるが、今日の様に、運輸収入が激減して財源不足の際は別に考慮しなければなるまい。